なぜビットコインはここまで落ちた？ブロックチェーン技術は衰退へ向かうのか＝高島康司
ビットコインほか仮想通貨全体が暴落している今、ブロックチェーン技術も衰退へ向かうという声がある。暴落原因を探りながら、今後の技術発展について考えたい。
ライター money voice K
「宝くじ」で夢を買って現実を毟られる庶民たち、なぜ買うのをやめられないのか？＝鈴木傾城
人は当たらないと思いながら、楽して大金持ちになる夢を追って宝くじを買ってしまう。現実逃避の最たるものだ。そして現実逃避で現実を乗り切ることは無理だ。
通信障害で嵐の船出、ソフトバンク上場は成功するか？過去最大2.6兆円も不人気のワケ＝栫井駿介
ソフトバンク＜9434＞が、12月19日に東証1部に上場します。売出し総額は2.6兆円と過去最大のIPOは買いなのでしょうか？通信障害の影響も踏まえて解説します。
米国、ハリボテの経済成長。ロイター、フォードほか大規模リストラで失業者急増へ
好調と言われる米国経済ですが、情報通信業界の世界的企業ロイターにも大規模なリストラが迫っています。米フォード、2万5千人削減の報道と合わせて紹介します。
サンタがお家にやってくる！クリスマスプレゼント手渡し大作戦2018
クリスマスイブの夜に、まぐまぐサンタが自宅までプレゼントをお届けする「クリスマスプレゼント手渡し大作戦」が10年ぶりに復活！当日の様子をご覧ください♪
ついに始まった水道民営化、なぜ日本は海外「水道代５倍」の失敗例を無視するのか？
ついに水道事業を民営化しやすくする改正水道法が成立しました。「貧乏人は水を飲むな」ともなりかねないその問題点と、可決に至った政府の考えを解説します。
あらゆる手帳術に挫折した筆者が１年で資産３億円を実現した『思考ノート術』＝午堂登紀雄
よく話題になる「一流のノート術」などは、なぜ途中で挫折してしまうのでしょうか。めんどくさがりの筆者が考えた、続けられて効果のあるノート術を紹介します。
いまは2000年「ITバブル」と同じ状況、あらゆる指標が景気のピークを示している＝江守哲
経済指標を見ると2000年のITバブル時と本当に似ています。住宅や設備稼働率、設備投資額指数もほとんど同じ。いまの市場に対して強気になることはできません。
現金に固執する貧乏人よ、富裕層が大量に抱える株式とその絶望的な格差に気づけ＝鈴木傾城
資本主義で有利に生きるなら「優良企業の株式を大量保有すればいい」という至極単純な結論に行き着く。だが、貧困層であればあるほど、現金にこだわる。
混迷する韓国経済、青年の５人に１人が失業へ。文在寅大統領がハマった罠とは？＝勝又壽良
文在寅大統領の政策で最低賃金を引き上げた韓国では、中小企業による大量解雇が起こって失業率が急増しました。その悲惨な現状と失敗要因について解説します。
誰がフランス抗議デモを扇動？カラー革命やアラブの春に近い「黄色いベスト」運動＝高島康司
いまフランス全土を席巻し、マクロン大統領の辞任をも迫っているフランスの「黄色いベスト運動」について解説する。外部勢力がこれを扇動している可能性が高い。
ファーウェイCFO逮捕報道と同日に起きた不可解な事件たち、関係国を結ぶ点と線は…＝児島康孝
ファーウェイCFO逮捕が大きく報じられた12月6日、日本では米軍機が墜落し、ソフトバンクの通信障害が発生。同様の障害は英国でも起こっており、原因を探ると…。
ファーウェイ逮捕報道で日経平均は大幅に３日続落、一時600円超安も(12/6)＝証券市場新聞
今日の東京市場は、ファーウェイの孟晩舟CFOをバンクーバーで逮捕したと報じられたことでハイテク売りから値を崩す動きで、後場は一時下げ幅が600円を超えた。
日本では報道されないフランス暴動デモの凄まじさ、民衆は増税に怒っている＝児島康孝
フランスのフィリップ首相は4日、反政府デモが広がるきっかけとなった燃料増税の延期を発表。激しい抗議デモの様子を振り返りながら、その根本原因を探ります。
ついに始まった米債の長短金利逆転～AI・アルゴ台頭で相場暴落は予想より早い？＝今市太郎
とうとう米3年債と5年債で長短金利が逆転。景気後退の前触れとして注目される2年債と10年債のスプレッドもさらにフラット化が進み、市場は警戒を強めています。
日経先物はニューヨーク市場で大台割れ、それでもまだゴーン逮捕時より高い＝持田有紀子
昨日は米国株は大きく値下がりを演じ、それに日本株も追従した。日経先物がザラ場だけで600円以上も下がるのは珍しいが、それでもまだ割高感は拭い去れない。
なぜ赤字で還元してまで消費税を上げる？ドタキャンも視野に入れた政府の狙いとは＝斎藤満
政府は来年10月の消費増税対策として、電子決済で5%ポイント還元ほか9つの施策を発表。これだけの大盤振る舞いをする背景には、何か特別な要因がありそうです。
トランプ勝利で終わった米中会談、90日後の大波乱を予感させる米国市場の異変とは？＝近藤駿介
貿易戦争の休戦が決まった米中会談。90日の猶予で協議がうまく行くとは思えず、中国側が妥協を迫られる可能性が高い。そんな中、米国市場に異変が現れている…。
節税できても損をする？確定拠出年金に潜む罠～大増税時代に備える投資の教科書＝俣野成敏
来年10月に消費増税を控え、さらに年金ほか社会福祉費も減らされる動きがあります。まさに自己防衛が必須の時代、確定拠出年金ほか身近な投資の疑問に答えます。
日経平均７日続伸で「７年連続上昇」に助走開始、米中休戦を好感(12/3)
きょうの日経平均株価は7日続伸、223円（1.00％）高の2万2,574円。この間の上げ幅は1,067円（5.0％）となり、連続上昇は9月26日までの8日続伸以来の長さです。
米中貿易戦争「休戦」でも市場のマインドは変わらない～見えない終戦への道筋＝久保田博幸
1日に行われた米中首脳会談で、米国が来年1月に予定していた対中制裁関税強化の猶予を決定。貿易戦争は一時停戦となるが、投資家心理はどう変化するだろうか。
ゴーン逮捕で「移民法」のスピン報道に成功、日本をカースト構造にする移民政策へ＝世に倦む日日
ゴーン逮捕の後、マスコミはこの事件の報道一色になり、外国人労働者の問題は脇役に追いやられた。日本の労働者を不幸にする移民政策が衆院を通過したのだ。
ウクライナの挑発で全面戦争に誘導されるロシア。背後で笑う米国の思惑とは＝高島康司
11月25日に発生した黒海近郊のアゾフ海におけるロシアとウクライナの衝突について解説する。下手をすると両国の全面戦争にまで発展する危険性を内包した事件だ。
そろそろ仮想通貨の夢から醒める時。無価値なものに一般人を巻き込んだのは誰か？＝矢口新
ビットコイン価格が大きく下落し、仮想通貨の夢が終わろうとしている。マイニングの赤字化が原因との指摘とともに、実存的危機に直面しているとの声が出てきた。
債券市場に米中貿易摩擦のダメージがじわり～今週の動きと来週の予想(11/30)＝久保田博幸
日銀の国債買入減額観測はあるが、当面の債券市場は高値警戒も出るものの、売りづらい状況となりそうである。12月4日の10年国債の入札動向にも注意したい。
海外メディアが日本を報道しなくなってきた～G20・米中会談目前でも蚊帳の外＝高梨彰
G20サミットと米中首脳会談の結果が出るまでは様子見か。それにしても、海外では日本関連の報道が減っているように思います。日本はまったく注目されていません。
こんなもんじゃない日経平均、新値を取りに行く12月は「押したら買え」 (11/29)＝橋本明男
早いもので明日で11月相場が終了です。10月あれだけ急落してよくこんな水準で止まったものだと感心させられますが、12月は新値を取る可能性が出てきました。
中国経済は余命３年？ トランプ「HUAWEI製品は使うな」で試される日本の立ち位置＝中矢伸一
トランプ政権は日本を含む同盟国に対して中国の通信機器大手HUAWEIの製品を使わないようにと要請。現地情報を見聞きをする限り、いよいよ中国崩壊は近そうです。
日本に背を向ける韓国、来たるべき経済危機をどう克服するのか？＝勝又壽良
徴用工問題や従軍慰安婦財団の解散など、韓国の反日ムードが高まっています。日本を敵に回して、文在寅政権は始まった韓国経済崩壊にどう対処するのでしょうか。
ゴーン前会長逮捕は見せしめ、日産を舞台にした米仏代理戦争が日本経済を冷やす＝斎藤満
ゴーン氏の逮捕で注目すべきは、天下の地検特捜部か動いたこと。米国が放置できない問題が生じていた可能性あり、日産を舞台にした米仏代理戦争と言えそうです。