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減益90％超…日産に何が起きたのか？「売る車がない」EV戦略の失敗と吹き荒れる逆風＝原彰宏
日産自動車は2024年9月期の中間決算を発表し、売上減少に加え、営業利益が前年比90％以上減少する深刻な結果となりました。主因はアメリカ市場での販売不…
地球温暖化 記事一覧
中国テニス選手“失踪”で見えた習近平の瀕死。カネで買えたIOCバッハ会長、買えなかった人権団体＝江守哲
中国女子テニス選手が失踪した問題が世界中で注目されている。中国はIOCのバッハ会長まで使って問題の沈静化を図っているが、根の深さが際立つばかりだ。
COP26で露呈「脱炭素＝カネ儲け」の構図。合意する海運業界、決裂する自動車業界…各国の思惑は？＝江守哲
COP26が閉幕したが、各国が本当に環境のことを考えているかどうかは疑わしい。温暖化防止・脱炭素はあくまで政治的なきれいごとで、裏には「ビジネス」がある。
ガソリン価格200円超に備えよ。脱炭素で資源価格高騰「グリーンフレーション」到来へ＝今市太郎
世界は脱炭素に向かって全力で進んでいますが、数値目標だけで具体的なプランはありません。世界中で資源インフレを引き起こすという皮肉な結果になっています。
なぜ日本は高圧送電線が多いのか？「電力会社を殺すか殺されるか」の段階に入った地球温暖化の現実＝田中優
日本は今すぐエネルギー政策を転換すべきだろう。私たちは「電力会社に滅ぼされるか、電力会社を滅ぼすか」の二者択一を迫られている。
異常気象で食料品高騰、世界的なインフレは日本を巻き込むか？水不足と飢餓で各国混乱＝高島康司
いま世界中で予想を越えた異常気象が発生し、それを背景に大規模な火災が起こっているが、これが近い将来激しいインフレを引き起こす可能性について解説したい。
日本は原発に再び命運を賭すか？菅政権「温室ガス実質ゼロ」宣言の意味＝澤田聖陽
菅首相は所信表明演説を行い、2050年に国内の温室効果ガス排出を実質ゼロにすると宣言しました。これはかなりハードルが高い目標です。
日本の農業をアメリカに売った政府の罪。アグリビジネスが農家の生活と地球を壊す＝田中優
地球温暖化の解決を考えるとき、二酸化炭素だけに目が行きがちだ。しかし、化学肥料に含まれる亜酸化窒素を削減することも長期目線では必要となる。
元凶は電力会社？ 太陽光発電が増えてもCO2排出量は減らない日本の闇＝田中優
2019年末、再生可能エネルギーの固定価格買取制度が終了した。太陽光発電は普及したが、なぜかCO2排出量は減少していない。その元凶は電力会社にある。
地球寒冷化は本当か？ 2020年から台風・地震・噴火がさらに凶悪になる＝高島康司
台風による暴風雨が猛威を奮ったばかりで考えたくはないが、2020年からの大災害多発の可能性について、太陽活動のサイクルをもとに解説したい。
ミニストップ、レジ袋有料化実験へ。なぜ世界は急速に脱プラスチックに動いたのか
ミニストップがレジ袋無料配布中止の実験を開始するなど脱プラスチック化の動きが加速しています。プラ製品生産量世界第3位の日本はいま何をすべきでしょうか。
騒がれていた温暖化は「氷河期」再来の前触れだった？太平洋の海底温度は低下中＝浜田和幸
地球温暖化の影響が指摘されて久しいが、地球の歴史を紐解くと温暖化と氷河期が交互に訪れていることが分かる。そして今「ミニ氷河期」再来との観測がある。
AIと災害が人類を滅ぼす？ 死後も世界を揺るがすホーキング博士の未来予測＝浜田和幸
技術進化を見るにつけ、AIが人の頭脳を超えるシンギュラリティ（技術的特異点）が近いとの考えがよぎる。ホーキング博士も同じ思いを抱いたのだろうか。
本気かトランプ、自動車の燃費基準をあっさり撤回。環境より米国経済優先が鮮明に＝矢口新
米国が自動車の燃費基準を撤廃するなど、経済合理性から環境規制コストを避ける流れが来ている。人類の未来や真のコストを考えると、本当に合理的だろうか。
「余命2年」の宣告から、50年も活躍したホーキング博士の秘密＝浜田和幸
3月14日、スティーブン・ホーキング博士が亡くなった。享年76歳。余命2年の宣告を受けたのは21歳の時だという。なぜ彼はここまで活躍を続けてこられたのだろうか。…
ドバイで進む「人工知能政府」開発を、なぜ日本のマスコミはひた隠すのか？
今年もドバイで「世界政府サミット」が開かれましたが、日本ではマスコミの沈黙によって知られていません。今年のテーマは「人工知能（AI）政府による統治」です。
予想的中率86％！グーグルは「人が死なない未来」にここまで本気だ＝浜田和幸
予想的中率86％を誇るカーツワイル氏の「人は永遠の命を得る」との予測、SNSと寿命の関係について、国際政治経済学者・未来予測家として活躍する著者が解説。
オバマ大統領の温暖化に関する発言が増えそう！環境問題、環境関連銘柄にも注目
まずは日経平均上昇の理由を分析 今週（5月18～22日）の東京株式市場は、日経平均株価が週間で531円、率にして2.7％上昇しました。 主な要因は、 …