コロナ後、日本経済は成長力を取り戻せるだろうか。政治の迷走、過去最大の人口減を見ると悲観的になるが、リーマン・ショック後と比較して今後を占いたい。

株式投資を長く経験を積んでも通算してみると金融資産は増えていないか、または大幅に減らしてしまうタイプの人がいる。こういう人々には様々な共通性がある。

アベノミクス相場は成長株が主流として伸び、割安株は出遅れてきた。後半は両方ともに上がってはいたが、前者の平均が後者の平均よりも上昇率が高かった。

安倍政権に「飽きが来た」とか劇場型政治に走りつつあるとか色々な批判はあるが、経済の面だけに目を向ければ目に見える実績があったことは否めない。

リーマン・ショックを生んだサブプライムローンのバブルが崩壊したが、現在はその債務の2倍あるという。これを承知のうえで日米株は高値近辺に居座っている。

日経平均は9月に入って2週間で6％上昇、中国は5％、ドイツは4％、米国は3％と出遅れた順番に上昇率が高かった。この後の市場環境について考えてみる。

「日経平均はNYダウの写真相場だ」と言われてから4分の1世紀以上。そこで、米国の国内外の政治・経済・国際環境など市場に影響の強い要因を考察したい。

FOMCで0.25％の利下げが行われ、トランプ大統領の対中追加関税の表明をきっかけに下げ相場となった。これからの市場の動きを左右するのは何となるのか。

ドイツ銀行が破綻しそうだという話題が再燃している。なぜこのような事態を呼び込んだのか、また、今後ドイツ銀行はどうなっていくのかを考察してみたい。

6月いっぱいは売買代金2兆円未満の日が多く、戻り高値圏の中間地点で閑散相場となった。G20が首尾よく運び、7月はどのような相場となりそうか。

近年、企業不祥事が増加傾向にある。データの改ざん、不適切な会計処理など、日本の企業が不正に手を染める背景とそのピンチを投資チャンスに変えた例を紹介。

日本が10連休の間、米国市場は膠着から始まって下落するも再び戻す展開となった。今後は特に、日本市場の動きも米国や中国の動向に強い影響を受けるだろう。

米国上場の日本株ETFの純資産残高は2017年1月以降減少が続いている。世界景気が間もなくピークアウトを迎えるにあたり、注意すべきポイントを紹介する。

今年に入ってから、株価は上昇が止まらない。しかし、米国の景気はピークアウト、日本企業の業績も底入れはまだ見えない。ではなぜ、株価は上がり続けるのか。

アベノミクス始動以来、6年間で2.8倍になった日経平均株価は下がるのが当たり前。今年以降のマクロが波乱となるに決まっている。では、今年はどう対処すべきか。

デフレ脱却の使命を帯びた黒田総裁が、リスクを承知のうえで敢行した金融政策。株価が下落している今、今後の動向にますます注目を集める、その対策とはなにか。

著名経営者20人に対して行われる日経新聞の正月アンケートで、昨年は概ねの回答が的中した。このアンケートが的中した翌年はトンデモナイことが起こるが…。

過去に消費増税をした際、「四半期GDPはマイナスとなるから、株式市場を冷す」、または「景気対策の財政出動で追い風となる」という事態が生じたが今回はどうか。