
さらに米利上げは加速する? FOMC声明に隠されたトランプ封じの巧妙な仕掛け=E氏
FOMCが今年3回目の利上げを決定。市場はリスクオンを継続していますが、決してノーサプライズではなく、ややタカ派とも言える内容であると私は考えています。
FOMCが今年3回目の利上げを決定。市場はリスクオンを継続していますが、決してノーサプライズではなく、ややタカ派とも言える内容であると私は考えています。
今年は仮想通貨「規制元年」。今月19~20日に開催されるG20でも仏・独が国際的な規制を呼びかける方針です。なぜ仮想通貨は、各国中銀に問題視されるのでしょうか?
外国人が売り越しに転じて1ヶ月。今、日本株を高値で買い越しているのは本邦投資家です。今回もまた、耐え切れず買いに転じたところが天井の恐れがあります。
今回は、パウエル新FRB議長がマーケットに与える影響のほか、日銀次期総裁レースのゆくえや、今後の日本市場において注意すべき点を考えたいと思います。
先週発表のFOMCの決定は、市場の期待と裏腹に、ドル安円高の歯止めにはならないものです。当然、日本株についても下落余地の方が高いといる状況です。
FOMCはノーサプライズだったのに、なぜドル安が進行し円高気味に? この一見すると不思議なドル安円高の理由と、今後の円相場の方向性を考えてみましょう。
6月FOMC前後の相場の動きはファンダメンタルズでは説明不可能。投機筋のポジション解消が始まれば消失する儚いものである点に注意が必要です。
3月FOMCで3ヶ月ぶりの利上げ決定後も、市場の反応はまちまちです。今回は一見すると比較的落ち着いているFOMC後の市場の「ダマシ的な不整合」と、今後の見方を解説します。
今の市場には楽観と警戒が混在していますが、原因はトランプの場当たり発言だけではありません。FRBの金融政策とトランプ政権の不整合が先行きを不透明にしているのです。
新興国危機はいつ起きるか。今回も年明けのクラッシュか、それとも数ヶ月は延命できるのか?いずれにせよ「ドル高による危機」は、いつ表面化してもおかしくない状況です。
今回の日銀会合後、黒田総裁会見を踏まえてのメディアの論調は、おしなべて否定的なトーンが目立ちます。ノーサプライズにも関わらず、市場は「梯子を外された」のです。
先日の日銀会合で決定された、長短金利を誘導目標とする「新しい枠組み」は、市場が喜んだとおりの追加緩和か?それとも近々、失望に変わりうるものなのか?答えは明かです。
先週金曜に行われたイエレンFRB議長のジャクソンホール講演は、市場が予想していた以上にタカ派。米国株は売られドルは急伸していますが、その持続性には疑問が残ります。
先月の日銀ETF買い入れ倍増で、追加緩和は出尽くしと見て円相場は急伸。今後の日銀緩和の行方はどうなるのか、黒田日銀総裁が産経新聞の単独インタビューに答えています。
7/29日銀会合で追加金融緩和が決定され、市場は円高・株高という従来と正反対の反応を見せました。なぜこのような動きになったのか?今後の相場見通しとあわせて説明します。
7/29の日銀会合で何らかのアクションの可能性は高いですが、1月マイナス金利決定後と同様、策を誤れば出尽くしと取られるため日銀は厳しい判断を迫られることになります。
現行の為替・株価水準を考えると、7月日銀会合で何らかのアクションがある可能性は高いです。しかし策を誤れば材料出尽くしと取られるため、厳しい判断になるでしょう。
EU離脱の是非を問う英国民投票の大勢が判明するのは24日10時半~12時。この時開いている唯一の先進国市場は日本であり、為替と株が激しく売り買いされる可能性が高でしょう。
今週は材料難の中4/21木のECB理事会&ドラギECB総裁会見だけが重要イベント。ただ株価が強含む間は追加緩和はなく、要人のリップサービスもなくなると見ています。
先週の市場はリスクオン終了を感じさせる動き。それもこれも、ハト派的なFOMC声明から数日も経たずに、FOMCメンバー数名が「4月利上げ」を支持する発言をしたためです。
突如の円高進行と世界的なリスクオフは一旦は落ち着いたように見えます。しかしその真の原因を市場がきちんと認識していない以上、再度リスクオフ的な流れになるでしょう。
今週はあまり重要な材料はありません。敢えて言うとイエレンFRB議長の議会証言ですが、むしろ、他のFOMCメンバーが先週金曜の雇用統計に関して発言するほうが重要です。
日欧中央銀行のサプライズで、昨年12月来続いていたリスクオフは一旦は終了し、新しい前提に立った上で相場見通しを再構築する必要があります。最大のリスクは中国です。
米利上げを目前に、調整色を強める内外株価。しかしこれは「悲劇的な調整」の入り口にすぎない。FRBの利上げ幅・ペースは市場コンセンサスをはるかに上回る可能性が高い。
10月の米雇用統計は27.1万人増と市場予想を大きく上回りました。元ヘッジファンドのE氏はこの雇用統計とイエレン議長の発言から12月利上げはさらに有力になったと見ます。
弱かった雇用統計を受け利上げ後退ムードが漂うマーケットですが、「そうは思えない」と元ヘッジファンドのE氏。各国の要人発言から米・欧・日の金融政策を検討します。
マイナスに転じたCPIや弱い短観から日銀追加緩和観測が高まっていますが、今すぐの追加緩和はなさそう。黒田総裁の記者会見での発言に注目が集まります。
9月16日~17日に開催される米FOMC(連邦公開市場委員会)の焦点は、なんと言っても、米国がこのタイミングで利上げに踏み切るか否かです。世界的な景気…
相変わらず世界同時株安をきっかけにした乱高下が続いている国内外のマーケットですが、日経平均も週間の下げ幅が1344円となるなど相変わらず不安定な展開が…