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脱毛サロン「銀座カラー」負債58億円倒産。従業員からも動揺の声があがるなか「今思えば……」と取沙汰される意外な“予兆”とは?

脱毛サロン「銀座カラー」の運営会社であるエム・シーネットワークスジャパンが自己破産を申請し、破産手続き開始決定を受けたことを公表した

報道によれば、1993年5月に設立された同社は、銀座カラーの店名で美容脱毛サロンを首都圏を中心に展開。比較的短い施術時間であることやシンプルな料金プラン、専任スタッフがサポートすることなどを強みに収入を伸ばし、店舗が50店舗超に達した2020年4月期には年収入高約125億6,100万円を計上していたという。

ところが2020年に入ると、新型コロナ感染拡大によって全店舗の休業、さらには時短営業を余儀なくされるなど事業環境が悪化。店舗の統廃合を進め収益改善に努めていたが、エステティシャンの退職が相次いだことなどもあり、店舗運営が困難となったとのこと。なお負債は、債権者約10万人に対し約58億円にのぼるという。

返金はもとより振替施術もナシか?

過去には吉沢亮さんや川栄李奈さん、さらに山本舞香さんや小関裕太さんが出演するテレビCMを放映し、さらに首都圏の電車などの公共交通にも車内広告を大々的に展開するなど、利用者ならずともその知名度は抜群だっただけに、突然の倒産劇に衝撃が広がっている今回の件。

脱毛サロンの倒産といえば、つい数か月前には女性向け脱毛サロン「シースリー」を運営している「ビューティースリー」が倒産したばかりで、帝国データバンクによれば今年の1~9月の期間で判明しているだけでも9件の倒産があり、この時点で同社が統計を取り始めて以来最多の数だったようだ。

【関連】脱毛サロン「シースリー」破産でSNS上に溢れる“一括払い”への後悔。“通い放題”の謳い文句には「ポンジスキームみたいなもの」との声も

とはいえ、上記の9件の倒産によって影響を受けた利用者の数は延べ約5万人ということだったのだが、今回の銀座カラー倒産による債権者の数は約10万人にのぼるということで、その影響の大きさが窺えるところ。

しかもシースリー倒産の際は、契約が残っている会員に対しては、同業他社の店舗などで残りの施術が振替で受けられる旨が倒産発表時にアナウンスされていたのだが、今回はそういった救済措置が今のところ特に公表されていない状況。

さらに、通い放題プランなどを一括で先払いしていた利用者に関しては、倒産によりその返金に関しては望み薄ということで、SNS上では利用者からの“断末魔の声”が、先のシースリー倒産の際以上に広がる事態になっているようだ。

好評だった“施術後のアレ”もいつの間に…

利用者はもちろんのこと、一部の従業員にとっても“寝耳に水”だったという今回の銀座カラーの倒産だが、いっぽうで「その予兆はあった」という声もチラホラ。

まず、店舗数がだんだんと減っていたという状況もさることながら、1回90分だった施術が60分に変更になるといった“サービス改悪”もあったようで、そのうえ最近では施術を受けたくても、予約がなかなか取れないといった不満も会員の間では広がっていた模様。

なんでもこの銀座カラーだが、元従業員らによるSNS上への投稿によれば、労働環境の面でかなりの問題を抱えていたようで、なかには上司や客からのパワハラ・カスハラなどにより適応障害になった方や、辞める際に“退職代行”を使わざる得なかったといったケースもあったよう。近年はそういった経緯で退職に至る従業員はかなりの数にのぼっていたようで、それゆえ人手不足で店が回らず、結果「予約が取りづらい」といった状況に陥っていたようなのだ。

また、それとは別のわずかな変化のひとつとして、ここに来て利用者の間で大いに取沙汰されているのが、以前は施術後に必ず供されていたという“お茶”が、いつしか出なくなったという話。

「先払いしたウン十万円が…」「お金返して!」と悲痛な叫びが広がるなか、「施術後のお茶美味しかったんだよな……」「あのお茶の正体だけ教えてから倒産してくれ…!!」との、ある意味で呑気な声があまりに多かったことから、銀座カラーを利用したことがない向きからも「気になる……」といった声があがり、その後特定されたハーブティーを購入する人が続出するという展開となっているこの件。

利用者にとっては、施術そのもの以上に印象深いサービスだったとも言えそうな、このハーブティーの提供だが、これもやはり経営難の原因となったコロナ禍突入後のタイミングで、経費削減のためかひっそりと終了してしまったようである。

このように、「今思えば……」といった予兆はあるにはあったようなのだが、とはいえ零細サロンならともかく、テレビCMなどであれだけ露出していた銀座カラーがまさかの倒産……ということで、その衝撃もひとしおといったところ。

先のシースリー倒産時や、さらに国民生活センターも度々注意喚起しているように、たとえ経営規模が大きそうな大手サロンとの契約であろうとも、一括先払いは避けて“都度払い”を選択するというのが、この手の契約時には肝要ということが改めて証明される格好となったようだ。

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