投資家心理はどう移り変わる? イタリア国債で見えた相場予測の大原則=久保田博幸
6月5日・6日の欧米市場の動きは、揺れ動く市場参加者のマインドがどう変わるかを見る好例となりそうだ。これを参考に相場の動きは何で判断できるのかを解説する。
6月5日・6日の欧米市場の動きは、揺れ動く市場参加者のマインドがどう変わるかを見る好例となりそうだ。これを参考に相場の動きは何で判断できるのかを解説する。
世の中の著名な不動産投資家のほとんどは「ワンルーム区分所有は買うな」と言います。なぜ買ってはいけないのか? 今回はその根拠となる2つの問題点を解説します。
意味のない保険見直しほど、無駄なものはありません。そこで今回は、ベストな保険とはどんなものか、保険の契約・見直し前に試算しておくべき内容を解説します。
いま不動産の分野では、ブロックチェーンの適用で売買取引の手間やコストが劇的に軽減されている。投資対象にもなる有望プロジェクトを紹介しながら解説したい。
個人消費の弱さが慢性化・重症化してきました。政府が発表した1-3月の雇用者報酬増は「見かけ倒し」であると判明。賃金が増えなければ消費が増えないのも当然です。
米銀行を監視する機関「FDIC」が2018年第1Qの総括を発表。破綻寸前の銀行リストを更新しました。全体として好調としていますが、見逃せない警告が隠れています。
上昇を続けていた米10年債を大きくショートした多くの米系ファンド勢は、イタリア政局混乱で一斉に粉砕されました。6月相場もこの影響を引きずりそうです。
サッカーワールドカップが始まりますが、日本ではほぼ盛り上がっていません。イベントによる経済効果が激減していて、海外投資家の資金流入も細っています。
韓国で文在寅政権が誕生して1年。ここで経済政策とその成果について紹介したい。目玉となっていた最低賃金の引き上げが行われた結果、失業者が急増しているのだ。
多くの人は家計が危機的な状況にあっても、それに気づきません。今回は、破綻もありえる危険な事例を紹介しながら、マネープランの重要性・対策を解説します。
日銀・政府はともに物価2%目標を堅持する姿勢を示してきたが、ここに来て食い違いが出てきた。政府が20年以降の物価上昇は1%台という前提で動き出したのだ。
世界最大級の債券ファンド・ピムコは、3~5年後に米経済がリセッション入りし、さらに危険度も高いと予想。これには私も同感だ。その根拠について解説する。
5月31日の党首討論で、国民民主党の玉木共同代表は「モリカケ」に一切触れませんでした。討論後には安倍首相とがっちり握手。野党がこれでいいのでしょうか?…
米ドル/円は上昇トレンドの下落局面。上値メドは111.5円前後を考えたい。正五角形の黄金比率で相場を読み解く「ペンタゴンチャート」最新の各通貨ペア分析。
かつてアジア通貨危機を起こしたソロスは、米金利が上昇している今、「危機が新興国に起きるのではないか」と語る。現実になれば、タイ株が絶好の買い場となる。
なぜ成功している方は、自分に正直に生きて次々とチャンスを掴むのでしょうか? 夜の銀座で25年という年月を過ごしてわかった夢を叶える人の特徴をお伝えします。
米朝首脳会談で非核化合意となれば、安倍首相の再選はほぼ間違いないだろう。6月が上昇相場の転換点となり、日米の株価は大幅に上昇する可能性が高い。
相変わらず絶好調な中国eコマースのトッププレイヤー「Alibaba」の決算と、関連会社「Ant Financial」の決算を分析します。後者は営利が既に数千億円規模です。
「再度円安の動きとなれば、112円水準を突破する可能性も」2月上旬の暴落を見事的中させた人気講師・洞口勝人氏の解説動画(ダイジェスト版)を特別に無料公開。
今年最大の注目IPO銘柄「メルカリ」は、6月4日~6月8日午前11時までが申込期間。これはぜひ複数取得を目指すべきです。初値とその後の展開を分析・解説します。
今週はイタリアにスペインと、南欧の政局が市場を大きく揺るがしました。そんな中で迎える今回の雇用統計のテーマとは? 見どころやポイントを詳しく解説します。
私は「成功したければ一度は東京へ出るべきだ」と思っています。都会には、田舎に生まれてずっとそこで暮らす人生では得られない、才能開花のチャンスがあります。
日本企業も日本人も、次の時代に背を向けているようにしか思えない。このまま高齢化社会にとって居心地のよい現状維持が続けば、やがて日本は衰退するだろう。
イタリアの国債利回りが急上昇(価格は急落)している。今回のややパニック的な動きの背景にあるイタリア政局の情勢変化を見ながら、今後の展開を考えたい。
Yahooは取締役や従業員に対して「株式報酬」を与えると発表。シリコンバレーでは一般的な制度ですが、日本でも普及するでしょうか。その仕組みを解説します。
7月28日(土)東京にて、急成長企業3社が集まる個人投資家向けの無料会社説明会が開催されます。参加者には抽選で1,000円分のギフトカードプレゼントも!
日本のキャッシュレス決済比率は18%と、中国の60%、韓国の89%に大きく遅れています。どうすれば現金主義から抜け出せるのか、中国でQR決済が普及した例から考えます。
30代後半の婚活中女性の中にも、相手に何が何でも高年収を求める人は少なくないようです。希望が叶いやすい戦略もありますが、それで幸せになれるでしょうか?
ここへきて欧米のファンド勢の安倍政権に対する見方がかなり厳しくなってきています。安倍首相の存在そのものが、日本株投資への障壁になりつつあるようです。
嘘をつく、開き直る、立場が弱い人間に責任を押しつける…悪質タックルにおいての日本大学アメフト部の対応が「安倍政権にそっくり」との意見があります。