【堀江貴文×井戸実】美味い寿司を握るのに、長い下積みなんていらない
堀江貴文さんの投稿で論争を巻き起こした「寿司職人に修行は必要か?」について、かつて寿司職人をしていた井戸実さんと「これからの寿司職人像」を熱く語ります。
堀江貴文さんの投稿で論争を巻き起こした「寿司職人に修行は必要か?」について、かつて寿司職人をしていた井戸実さんと「これからの寿司職人像」を熱く語ります。
運用上手で知られるハーバード大学の基金を預かる運用会社が、Apple・Microsoft・Alphabetに集中投資しています。ハイテク株に絞ったその狙いを探ります。
日経平均は上昇トレンドの下落局面。上値の第1メドとしては23,000円前後を考えたい。下落トレンドへの転換ポイントは21,750円を終値で割り込むことだ。
米朝会談が決裂せずに終わり、本来のリスク「貿易戦争」が顔を出したことで金融市場は騒がしくなってきた。損害を受けるのは中国と、とばっちりを受ける日本だ。
制裁合戦となれば勝者は現れないとされる今回の米中貿易紛争。最終的にはハイテク株が総崩れとなって、それが引き金の大幅暴落となるリスクが高くなっています。
弁護士ドットコムの決算から、様々な形の「ネットワーク効果」を学んでみたいと思います。同社は、自然に顧客が増える美しいビジネスモデルを持っています。
韓国で立て続けに仮想通貨の盗難事件が起きました。ハッキング被害を無くすには、「割に合わない」犯罪となるまで、被害者側の経験を積む必要があります。
ニッポンの和牛を世界へ広めるアンバサダーユニット「WAGYUMAFIA」を結成した堀江貴文さんが、和牛と日本酒の魅力について井戸実さんとともに語り尽くします。
スタートアップ企業の出口戦略として、時間のかかるIPO(新規上場)よりも、大企業への売却を選ぶ企業が増えているようだ。その背景について解説したい。
日銀の黒田総裁が「物価が上がらない」4つの理由を挙げています。日銀は需給ギャップが改善していると言いますが、実態はまったく違うのではないでしょうか。
ゴールドとリンクした新しい仮想通貨のプロジェクトを紹介する。単なるデータに過ぎない仮想通貨に現物資産の後ろ盾を与える、投資対象としても有望なものだ。
パウエルFRBがしれっと密かに「2019年から2020年にかけての経済後退」に警鐘を鳴らしています。それを回避するため、大胆な政策変換を行う可能性があります。
昨年2月に推奨を開始した日本板硝子<5202>の推奨を終了しました。上昇率は36.4%。推奨時のレポートを公開し、何を見て「割安株」と判断したのかを解説します。
投資の利益は「我慢料」です。最近になって積立投資信託などをはじめた人でも、マイナスになっても続けるべきです。マイナスを耐えた人にリターンが入るのです。
米国株のピークは2019年半ばと見ています。なぜか日本ではネガティブな報道がされている米朝首脳会談の大成功から、上昇トレンドの最終局面に入っていきます。
お年玉やおこづかいを「貯金しなさい」と子どもに教えるの危険です。大人にも当てはまりますが、人生をまったく楽しめず、貧乏に育ってしまう恐れがあります。
ついに待望のメルカリが株式上場しました。なぜ巨額の資金調達が必要なのか。現状の数字を丁寧に探ると、米国市場を制覇しようという強い意思が見えてきます。
日本ではあまり報道されていませんが、ドイツの政治情勢が市場の悪材料となる危険があります。今週の市場展望とともに、現状と今後に起こりうる展開を考えます。
米ドル/円は上昇トレンドの上昇局面。上値メドは111.5円前後を考えたい。正五角形の黄金比率で相場を読み解く「ペンタゴンチャート」最新の各通貨ペア分析。
日銀はどうやら「物価2%」を諦めたようです。デフレはより深刻化し、夏のボーナス上昇の報道も、そもそももらえない日本人が増えているのが実状です。
米朝会談を主要メディアは「北の大勝利」と報じている。しかし会談以前に両首脳は面会し、密約を交わしていたとの情報が事実ならば、結果は違って見えてくる。
現金払いが根強い日本でも、じわじわとスマホ決済が普及してきました。そこで今回は、キャッシュレス時代の得するカード選び、決済方式選びの極意を伝授します。
人民元を世界基軸通貨にしたい中国が、後発国にお金をばら撒いて味方に引き入れています。アフリカ諸国では、人民元を外貨準備に採用すること検討しています。
トランプは北朝鮮を「宝の山」と見ているようだ。米朝会談での一幕。合意書への署名を終えてホッとしたのか、記者に聞こえるようにわざとらしくつぶやいた…。
大学生の半数が奨学金を借りる現在、「奨学金破産」が問題化しています。今回は返済不能に陥る社会的背景について、苦しい家計の実例を見ながら解説します。
米朝の歴史的な会談は、核全廃への道を切り開くなど大きな成果をあげて終了しました。その中で単純に喜べないのが日本です。米朝が得た利益とともに解説します。
世界はすっかり米朝会談に気を取られていますが、週末にカナダで開催された「G7」が大荒れとなり、もはや米欧には簡単に修復できないような亀裂が走っています。
6月15日の「民泊新法」施行に伴い、Airbnbでも違法物件の削除が行われています。市場にも民泊物件が多く売りに出されていますが、購入してもよいものでしょうか?
ZOZOSUITSが話題になるなど順調に成長を続けるZOZOTOWN(スタートトゥデイ)は、今でも買いでしょうか? いつも通り、バフェット流12の視点で検証します。
東京五輪まであと2年。アベノミクスで始まった資産バブルは、ヘッジファンドから見れば破裂させるにいい頃合なのでしょう。五輪が経済災害になる可能性があります。