急落した金相場、押し目買い前にチェックすべき「異変」の意味。次の上昇トレンドは23年以降か=江守哲
今回の金相場の下げはまさに「急落」というにふさわしいだろう。次に明確に金相場が上昇に転じるのは、23年に入ってからになる可能性もある。
今回の金相場の下げはまさに「急落」というにふさわしいだろう。次に明確に金相場が上昇に転じるのは、23年に入ってからになる可能性もある。
12日の東京市場は続落、日経平均は前日比461円安の2万8,147円。下げすぎ感でいったん買われて始まるも、台湾下げで再度下げが加速した。
スルガ銀行問題が再燃しています。この問題について、「誰が悪いか」といったわかりきったことには触れず、投資家の心得という視座から考えていきます。
韓国政界に大きな衝撃が近く起こりそうだ。来年3月の大統領選に前検察総長のユン氏が立候補の意思を固め、6月中の出馬表明を計画していると伝えられたからだ。
暗号資産「TITAN」の価値が42億分の1に大暴落して注目を集めました。イケダハヤト氏がその直前に煽っていたことで、何やら香ばしいことになっています。
FOMCの結果を受けた市場は騒ぎ過ぎだ、と判断する。日経平均株価は、短期の底値形成を終えて、年末に3万1,000円手前まで戻るにとどまろう。
海外投資に目を向ける人が増えたのに比例して、詐欺に遭っても身動きが取れない「海外投資難民」も増加しています。なぜ騙されてしまうのでしょうか?
6月権利確定の株主優待は118銘柄もありますが、意外と知られていない(?)月末が権利確定日ではない銘柄があります。
エルサルバドルの議会は、ビットコインを法定通貨として採用することを承認した。ビットコインの法定通貨採用は世界初となるが、多くの懸念が挙がっている。
韓国最大野党「国民の力」の代表に36歳非議員の李俊錫氏が当選。文在寅政権の犠牲になってきた20〜30代の若者たちが支持している。韓国は生まれ変わるだろうか。
東芝の昨年7月の株主総会に関する外部調査で、官民の蜜月ぶりが明らかになりました。報告書には当時官房長官だった菅義偉氏の発言まで詳細に記録されています。
中国共産党による絶対的な支配が続くなか、公然と中国共産党に反旗を翻している組織がある。新中国連邦だ。取材する機会に恵まれたので彼らの動きを紹介したい。
テレビ報道が五輪とコロナで埋まる中、またもしれっと重要法案が成立しようとしています。「土地規制法」で、非常に強い権限を国に与えるものです。
菅首相は五輪の開催判断を問われ「私自身は主催者ではない」と述べました。自分たちでは何も決められない日本の弱さが露呈したと言えます。
韓国の「うつ病」患者数がOECD加盟国でワースト1位を記録した。韓国国民の36.8%が苦しんでいる。その背景を読み解けば、反日にこだわる理由も見えてくる。
いまお菓子銘柄が年初来安値を更新するほど下落を続けています。明治HD、カルビー、江崎グリコ、森永製菓は買いなのでしょうか?
尾身会長が五輪開催に懸念を示したことで、政府関係者を中心に批判が相次いでいます。飼い犬に噛まれたという心境なのでしょう。
G7で東京五輪「中止」を発表するのではないかという観測が高まっています。そうなった場合、日経平均もドル円も下落へ向かい、菅政権が終わる可能性があります。
コロナ人工説が先月5月から急に再浮上しました。Facebookまでも検閲を解き、日本のメディアまでも報じています。この急転換の発端について解説します。
今夜は5月米雇用統計の発表です。前回の数字が一時的なものか、トレンドなのか。今回の結果は重視されることでしょう。展望とトレード戦略を解説します。
菅首相はロンドンG7への参加を決めましたが、十分な準備ができているとは思えず、厳しい状況に置かれそうです。東京五輪についてはどう答えるのでしょうか?
欧米メディアはここに来て、コロナウイルスは武漢ウイルス研で発生した可能性が高いという姿勢に舵を切り始めています。なぜ急に考えを変えたのでしょうか?
中国政府が進める「デジタル人民元」導入の真の目的について解説する。ビットコインの規制強化、ドル覇権を崩す狙いなどが言われているが、杞憂に終わりそうだ。
インフレへの備えか銀不足が加速。米国造幣局では、銀地金が入荷せず、予定していた銀貨の生産計画がずっと先にまで延期になりました。
投資不動産マーケットが供給不足で高止まりする中、投資家の間で「買いたい病」がまん延しているように感じます。でも、もう少し待ってください。
いつからIOCは拝金主義に変わったのか。菅政権がまったく反発しないのも不思議です。もしやまだ、東京五輪で支持率が浮揚すると考えているのでしょうか。
直近でビットコインの価格が3割下落し、仮想通貨市場は大変に厳しい状況となりました。この損失の影響を大きく受けているのが、韓国の若者だと言われています。
米韓首脳会談は、中国にどのような負の影響が出るのか。目下のところ、どこもこの問題について触れていない。それは、目に見える形になっていないからだ。
映画『鬼滅の刃』が世界興行収入517億円を突破。大きな成果を出しましたが、実際に絵を描いたアニメーターたちの平均月給は17万5,000円と薄給です。
2020年早春のコロナショックから一気に3万円台まで駆け上がった日経平均株価は、ここにきて方向感が読めない展開となっています。日本でもようやくワクチン…