なぜコロナ人工説が急浮上?米国メディアからFacebookまでが転向した本当の理由=吉田繁治
コロナ人工説が先月5月から急に再浮上しました。Facebookまでも検閲を解き、日本のメディアまでも報じています。この急転換の発端について解説します。
コロナ人工説が先月5月から急に再浮上しました。Facebookまでも検閲を解き、日本のメディアまでも報じています。この急転換の発端について解説します。
今夜は5月米雇用統計の発表です。前回の数字が一時的なものか、トレンドなのか。今回の結果は重視されることでしょう。展望とトレード戦略を解説します。
菅首相はロンドンG7への参加を決めましたが、十分な準備ができているとは思えず、厳しい状況に置かれそうです。東京五輪についてはどう答えるのでしょうか?
欧米メディアはここに来て、コロナウイルスは武漢ウイルス研で発生した可能性が高いという姿勢に舵を切り始めています。なぜ急に考えを変えたのでしょうか?
中国政府が進める「デジタル人民元」導入の真の目的について解説する。ビットコインの規制強化、ドル覇権を崩す狙いなどが言われているが、杞憂に終わりそうだ。
インフレへの備えか銀不足が加速。米国造幣局では、銀地金が入荷せず、予定していた銀貨の生産計画がずっと先にまで延期になりました。
投資不動産マーケットが供給不足で高止まりする中、投資家の間で「買いたい病」がまん延しているように感じます。でも、もう少し待ってください。
いつからIOCは拝金主義に変わったのか。菅政権がまったく反発しないのも不思議です。もしやまだ、東京五輪で支持率が浮揚すると考えているのでしょうか。
直近でビットコインの価格が3割下落し、仮想通貨市場は大変に厳しい状況となりました。この損失の影響を大きく受けているのが、韓国の若者だと言われています。
米韓首脳会談は、中国にどのような負の影響が出るのか。目下のところ、どこもこの問題について触れていない。それは、目に見える形になっていないからだ。
映画『鬼滅の刃』が世界興行収入517億円を突破。大きな成果を出しましたが、実際に絵を描いたアニメーターたちの平均月給は17万5,000円と薄給です。
2020年早春のコロナショックから一気に3万円台まで駆け上がった日経平均株価は、ここにきて方向感が読めない展開となっています。日本でもようやくワクチン…
米ドル/円は上昇トレンドの上昇局面。下落局面への転換は終値で108円95銭を割り込むこと――正五角形で相場を読み解くペンタゴンチャート最新各通貨ペア分析。
日経平均は上昇トレンドの上昇局面。売りポジへの変更は2万8,150円を終値で割り込むこと――正五角形で相場を読み解くペンタゴンチャート最新日米市場分析。
菅政権のブレーン・竹中平蔵氏が推進する「自由競争」が日本を破壊する。自由な競争が生み出すのは、圧倒的な強者が弱者を踏みつぶす残酷ショーである。
政府は昨年のインフレ率低迷をコロナ禍のせいにしていますが、そもそも物価下落はそれほど大きくありませんでした。ひっそりとインフレ圧力が高まっています。
ビットコインを中心とした仮想通貨の相場が全面的に暴落したが、それが予告されていた事実を紹介したい。今後の相場展開についても驚くべきことが書かれている。
中国の人民解放軍が、アビガンは新型コロナにも効果が認められるとして「用途特許」を出願。同国の国家知識産権局(CNIPA)がその特許を認めたとデイリー新…
米中対立が激化するなか、「脱炭素」では両国が協調すると発表。その裏側を見ると、環境分野でも主導権争いが始まったと言えそうです。
サラリーマンの平均年収が400万円台で推移している昨今、副業を考える人も多いのではないかと思います。実は、副業のメリットは「節税」面でも無視できません。
金(ゴールド)相場は再び上昇している。昨年8月の高値2,072.49ドルを試す素地ができつつあるように見える。
10代・20代の約半数がまったくテレビを見ないことが判明しました。彼らが独立世帯になるとき、すでに家にテレビは無くなります。
韓国人女性は、今も日本で売春している。コロナ禍の今でもそうだ。慰安婦問題で謝罪と賠償を求める一方で、自ら売春するために日本にくる。言語道断だ。
今回のおすすめ株主優待は、約34銘柄と少ない5月権利確定銘柄の中から、私が注目しているQUOカードがもらえる銘柄をご紹介いたします。
「モテる隙を作る7つの方法」をお伝えします。隙のない女性は、口説く隙がない → 口説かれない → 恋愛が始まらない……そんな悪循環にハマってしまいます。
韓国の「ネロナムブル(自分がすればロマンス、他人がすれば不倫)」という言葉に問題点が集約されている。縁故資本主義で、努力しても若者が報わない社会だ。
ビットコインが乱高下していますが、決して「対岸の火事」とは言えぬ状況に差し掛かっています。株も為替も引きずられて大きく動く可能性があります。
東京五輪は開催か中止か。近々何らかの判断がなされ、中止決断ならば、5月下旬には表明がなされると見られます。その場合、菅総理の退陣につながります。
バフェット氏が率いるバークシャー・ハサウェイが、保有していたウェルズ・ファーゴ株をすべて売却しました。いったい何が起きたのでしょうか?
ガンドラック氏はここからインフレは継続して上昇し、7月にいったんピークを迎えるとしています。より深くFRBの動きを観察していく必要がありそうな状況です。