ドル円、111円を試す可能性も。6月第1週にご用心~今週の各通貨ペアチャート分析=川口一晃
米ドル/円は上昇トレンドの上昇局面。下落局面への転換は終値で108円95銭を割り込むこと――正五角形で相場を読み解くペンタゴンチャート最新各通貨ペア分析。
米ドル/円は上昇トレンドの上昇局面。下落局面への転換は終値で108円95銭を割り込むこと――正五角形で相場を読み解くペンタゴンチャート最新各通貨ペア分析。
日経平均は上昇トレンドの上昇局面。売りポジへの変更は2万8,150円を終値で割り込むこと――正五角形で相場を読み解くペンタゴンチャート最新日米市場分析。
菅政権のブレーン・竹中平蔵氏が推進する「自由競争」が日本を破壊する。自由な競争が生み出すのは、圧倒的な強者が弱者を踏みつぶす残酷ショーである。
政府は昨年のインフレ率低迷をコロナ禍のせいにしていますが、そもそも物価下落はそれほど大きくありませんでした。ひっそりとインフレ圧力が高まっています。
ビットコインを中心とした仮想通貨の相場が全面的に暴落したが、それが予告されていた事実を紹介したい。今後の相場展開についても驚くべきことが書かれている。
中国の人民解放軍が、アビガンは新型コロナにも効果が認められるとして「用途特許」を出願。同国の国家知識産権局(CNIPA)がその特許を認めたとデイリー新…
米中対立が激化するなか、「脱炭素」では両国が協調すると発表。その裏側を見ると、環境分野でも主導権争いが始まったと言えそうです。
サラリーマンの平均年収が400万円台で推移している昨今、副業を考える人も多いのではないかと思います。実は、副業のメリットは「節税」面でも無視できません。
金(ゴールド)相場は再び上昇している。昨年8月の高値2,072.49ドルを試す素地ができつつあるように見える。
10代・20代の約半数がまったくテレビを見ないことが判明しました。彼らが独立世帯になるとき、すでに家にテレビは無くなります。
韓国人女性は、今も日本で売春している。コロナ禍の今でもそうだ。慰安婦問題で謝罪と賠償を求める一方で、自ら売春するために日本にくる。言語道断だ。
今回のおすすめ株主優待は、約34銘柄と少ない5月権利確定銘柄の中から、私が注目しているQUOカードがもらえる銘柄をご紹介いたします。
「モテる隙を作る7つの方法」をお伝えします。隙のない女性は、口説く隙がない → 口説かれない → 恋愛が始まらない……そんな悪循環にハマってしまいます。
韓国の「ネロナムブル(自分がすればロマンス、他人がすれば不倫)」という言葉に問題点が集約されている。縁故資本主義で、努力しても若者が報わない社会だ。
ビットコインが乱高下していますが、決して「対岸の火事」とは言えぬ状況に差し掛かっています。株も為替も引きずられて大きく動く可能性があります。
東京五輪は開催か中止か。近々何らかの判断がなされ、中止決断ならば、5月下旬には表明がなされると見られます。その場合、菅総理の退陣につながります。
バフェット氏が率いるバークシャー・ハサウェイが、保有していたウェルズ・ファーゴ株をすべて売却しました。いったい何が起きたのでしょうか?
ガンドラック氏はここからインフレは継続して上昇し、7月にいったんピークを迎えるとしています。より深くFRBの動きを観察していく必要がありそうな状況です。
内閣府が発表したGDPの速報値によると、20年度のGDPはマイナス4.6%と戦後最悪の落ち込みとなりました。なのに株価は上昇、やや先取りし過ぎとも取れます。
菅首相のブレーンともなっている「成長戦略会議」の主要メンバーが実に危険なメンバーで構成されている。竹中平蔵氏、三浦瑠麗氏、デービッド・アトキンソン氏だ。
日本の年金制度はすでにボロボロで、維持するためには2050年までに消費税20%が必要との報告も。私たちが生活を守るためには「今すぐ」投資を始めるべきです。
統一教会主催の各地イベントに自民党議員が参加しているという記事をよく見かけます。調べてみると、菅政権とも浅からぬ関係が見えてきました。
米バイデン政権下で、失業時の収入が就労時のそれを上回るという奇妙な逆転現象が起きている。ここから社会はどう変化するのか?日本も決して他人事ではない。
ジム・ロジャーズ氏に2日間に渡ってインタビューをしました。天才投資家はいくつもの危険なシグナルを掴んでいます。
株価反落(正常化)の進展は、まだ不十分であり、日米等の株価は一段の下落の余地が残っていると考える。日経平均の目先の最安値は2万7,000円程度と予想する。
テスラのイーロン・マスク氏がビットコインの決済利用停止を表明、暗号資産は軒並み急落しています。ほか金融市場への影響も無視できなくなってきました。
「週休3日制の導入」が検討されて話題になっていますが、ここから日本の未来が見えてきます。サラリーマンにとって本当によいことなのでしょうか?
中国では昨年5月にほぼ終息し、現在は多くの人が新型コロナの記憶は薄れていると言います。今回は中国でコロナ終息後に定着した5つのトレンドを紹介します。
野村ホールディングス決算を分析します。約2,500億円の損失を計上しながら、税引前利益2,307億円を稼ぐ野村の底力を示したと言えるのではないかと思います。
12日の東京市場は続落、日経平均は前日比461円安の2万8,147円。下げすぎ感でいったん買われて始まるも、台湾下げで再度下げが加速した。