肺炎にならずに重症化?新型コロナウイルス「進化」の兆候と民族的に危険な日本人=高島康司
中国では新型肺炎の感染者増加率に鈍化が見えたとの情報もある。しかし楽観はできない。ウイルスが進化しており、日本人がもっとも危険との研究結果が出たのだ。
中国では新型肺炎の感染者増加率に鈍化が見えたとの情報もある。しかし楽観はできない。ウイルスが進化しており、日本人がもっとも危険との研究結果が出たのだ。
新型肺炎の猛威が止まらない。消費増税で2019年10-12月のGDP速報値が6.3%減となる中、景気悪化はここからが本番だ。それでも政府は「緩やかに回復」と言う。
日本国内においても、新型コロナウイルスの感染者が増えつつあります。もし感染した場合、加入している生命保険・損害保険は適用されるのでしょうか?
本日の日経平均株価は4日連続安、477円(2.13%)安の2万1,948円と4ヶ月ぶりに2万2,000円を下回って取引終了です。
これまでは「有事の円買い」と言って、何かあれば円が買われることが一般的でした。この常識が崩れつつあります。現在のような有事でも円安が進んでいるのです。
市場で新型肺炎パニックが広がっています。日経平均は、近いうちに2万1,000円台を割り込むかもしれません。しかし、そこはじっと我慢の子です。
新型肺炎「大流行」への備えは十分ですか?今回は災害時に役立つ非常食がもらえる優待銘柄の中から、10万円程度で買える3銘柄を厳選してご紹介します。
きょうの日経平均は大幅続落の2万2,605円、明日はどこまで下げてもおかしくありません。2万2,080円に届く様な下げをすれば、週末にかけて大きく戻るでしょう。
中国はアメリカに強硬な貿易戦争を仕掛けられている。すでに経済成長も失い、打つ手が後手後手になっている。そんな中で新型コロナウイルスが蔓延した。
au PAYの「毎週10億円キャンペーン」が、様々な批判を呼んでいる。一方的な条件変更で不利益を被ったユーザーが消費者庁に連絡する事態も発生している。
本記事の「最悪シナリオ」は、不幸にも的中しつつあるようだ。五輪の延期or中止は既定路線となり、経済と市場の混乱は超えてはならない一線を超えたようにも見える。
昨年10-12月期のGDPは大幅マイナス成長となりました。政府はそれでも、これまでの「緩やかな回復が続いている」との認識を踏襲したことに、驚きを隠せません。
新型コロナウイルスへの対応失敗で、すでに一部の国は日本への渡航に関する注意情報を出しています。このまま行けば、日本は167年ぶりの鎖国状態に突入です。
クルーズ船をはじめ新型コロナウイルスへの稚拙な対応が問題になっているが、思わぬところから爆発的に感染が広がる可能性がある。風俗嬢発の大感染だ。
クルーズ船に派遣されたDMATから新型肺炎の感染例が出ました。プロが防げないのなら、一般人には無理でしょう。日本でも時間差で中国と同じことがおきます。
10〜12月期のGDP速報値は年率換算6.3%減と5四半期ぶりのマイナス成長。1〜3月期の減速も確実で、まさに消費増税が日本経済を壊したことになる。
キャッシュレスの波を国ごとに分析すると面白いことがわかる。世界的に見ても、ポイントやクーポンなどのおまけをぶら下げてキャッシュレス化を迫る日本のような…
カジノでも安倍首相の地元業者に利益を与える動きがあるとの情報が寄せられた。今回は安倍首相と地元パチンコ業者がいかに癒着関係にあるかをレポートする。
新型肺炎の拡大が止まらない。韓国でも大混乱に陥っているが、状況は他国とは少し違うようだ。今回は韓国の民度がわかる5つのニュースを紹介したい。
新型肺炎で話題のクルーズ船から、米国に続き、カナダ・台湾・香港・イタリアが自国民の救出に動いています。このまま行くと、日本自体が世界から隔離されます。
中国のEC大手アリババは、どうやって世界的な巨大グループ企業に成長したのでしょうか。創業から現在までの軌跡をご紹介します。
ついに日本でも新型肺炎の発症者が猛烈に拡大するリスクを真剣に考えなくてはならない状況になりました。果たして安倍政権はこれに対応できるのか。日本経済への…
日本はアマゾンという巨大企業の植民地になっていく流れができあがっている。かつて日本各所の商店街を叩き潰したイオンも、今度はアマゾンに駆逐されていく。
定年を迎えたときに受け取る退職金は、老後の暮らしに大きく影響します。実はこの退職金が年々減少し、大卒も高卒も14年で500万円以上少なくなっています。
韓国で再びGSOMIAを破棄しようという動きが高まっている。昨年11月の突然の「暫定的延長」は記憶に新しいが、今度は3月21日で本格的に失効させるという。
ジム・ロジャーズは東京五輪について、日本にとってお金儲けにならず、弊害をおよぼすと語っています。本当にそうでしょうか?金融のプロが裏読みします。
新型肺炎が猛威をふるっていますが、国内の株式市場はこの騒ぎとはまったく別に、株価がまったく上がらなくなりそうな大きな2つの要因がうごめきだしています。
働き方改革で定年延長と同一労働・同一賃金を目指していますが、企業が人件費増になる方策を受け入れるはずもありません。ここには2つの落とし穴があります。
日経平均は上昇トレンドの上昇局面。売りポジへの変更は、2万3,250円を終値で割り込むこと――正五角形で相場を読み解くペンタゴンチャート最新日米市場分析。
米ドル円は上昇トレンドの上昇局面。下落局面への転換価格は、終値で109円00銭を割り込むこと――相場を読み解くペンタゴンチャート最新各通貨ペア分析。