新型肺炎でついに世界同時不況へ。米中韓を襲う早期回復不能のマイナス成長地獄=勝又壽良
中国・武漢市を発症地とする新型コロナウイルスが、ついに米国経済を揺るがす事態になった。中国の早期回復は不可能で、韓国は大きな試練を迎えている。
中国・武漢市を発症地とする新型コロナウイルスが、ついに米国経済を揺るがす事態になった。中国の早期回復は不可能で、韓国は大きな試練を迎えている。
新型肺炎の猛威が収まらない場合には、東京五輪の延期や中止が視野に入ってくるだろう。とはいえ、注意すべきは、こうした病原菌の蔓延だけではない。
新型肺炎にもはや市場は混乱気味で、ダウ平均は連日1,000ドル近い乱高下が続いています。そんな中で迎える今日の雇用統計は果たしてどうなるのでしょうか。
新型肺炎騒動で完全に無視されつつあるのが、罹患率・致死率ともに高い高齢者です。安倍政権は高齢者を完全に見殺しにしようとしているのかとさえ思えます。
米国株急騰に民主党予備選の結果を挙げる向きも多くあります。前副大統領ジョー・バイデン氏の躍進、復活です。その米国で、新型コロナ関連の気になる情報です。
ポイント還元事業の加盟店は順調に増え、対象店の半数をカバーするまでになった。しかし、新型肺炎が日本のキャッシュレスを潰しかねない事態になっている。
イギリスの不動産が盛り上がっています。なぜブレグジット後の今なのか? 日本の不動産とどのような点が違うのか?専門家に話を詳しく聞きました。
新型肺炎が猛威を振るう中国で「オンライン診療」が注目されています。はたして日本でも普及するのか?広く使われるためには、3つの壁を越える必要があります。
新型肺炎の影響で株価は大幅下落です。しかし、その先の回復を考えるとこんなに良い「買い場」はありません。私はこれから時間をかけて大きく買うでしょう。
韓国の新型コロナウイルス感染者数が4,812人に増加した(3月3日時点)。ここ2週間で激増した原因と、危機的状況にあるウォン安について解説したい。
新型肺炎の拡散とともに、日本の株式市場も決定的な分岐点を迎えている。これまで最大の買手であったGPIFが、早ければ今年度に売手に転じるということである。
これまでの新型肺炎への政府対応は、本質を外した誤魔化しばかりでした。使える薬が出てきて、臨時休校を行った今、この1週間で安倍政権の本気度が試されます。
中国では新型肺炎の感染者増加率に鈍化が見えたとの情報もある。しかし楽観はできない。ウイルスが進化しており、日本人がもっとも危険との研究結果が出たのだ。
新型肺炎の猛威が止まらない。消費増税で2019年10-12月のGDP速報値が6.3%減となる中、景気悪化はここからが本番だ。それでも政府は「緩やかに回復」と言う。
日本国内においても、新型コロナウイルスの感染者が増えつつあります。もし感染した場合、加入している生命保険・損害保険は適用されるのでしょうか?
本日の日経平均株価は4日連続安、477円(2.13%)安の2万1,948円と4ヶ月ぶりに2万2,000円を下回って取引終了です。
これまでは「有事の円買い」と言って、何かあれば円が買われることが一般的でした。この常識が崩れつつあります。現在のような有事でも円安が進んでいるのです。
市場で新型肺炎パニックが広がっています。日経平均は、近いうちに2万1,000円台を割り込むかもしれません。しかし、そこはじっと我慢の子です。
新型肺炎「大流行」への備えは十分ですか?今回は災害時に役立つ非常食がもらえる優待銘柄の中から、10万円程度で買える3銘柄を厳選してご紹介します。
きょうの日経平均は大幅続落の2万2,605円、明日はどこまで下げてもおかしくありません。2万2,080円に届く様な下げをすれば、週末にかけて大きく戻るでしょう。
中国はアメリカに強硬な貿易戦争を仕掛けられている。すでに経済成長も失い、打つ手が後手後手になっている。そんな中で新型コロナウイルスが蔓延した。
au PAYの「毎週10億円キャンペーン」が、様々な批判を呼んでいる。一方的な条件変更で不利益を被ったユーザーが消費者庁に連絡する事態も発生している。
本記事の「最悪シナリオ」は、不幸にも的中しつつあるようだ。五輪の延期or中止は既定路線となり、経済と市場の混乱は超えてはならない一線を超えたようにも見える。
昨年10-12月期のGDPは大幅マイナス成長となりました。政府はそれでも、これまでの「緩やかな回復が続いている」との認識を踏襲したことに、驚きを隠せません。
新型コロナウイルスへの対応失敗で、すでに一部の国は日本への渡航に関する注意情報を出しています。このまま行けば、日本は167年ぶりの鎖国状態に突入です。
クルーズ船をはじめ新型コロナウイルスへの稚拙な対応が問題になっているが、思わぬところから爆発的に感染が広がる可能性がある。風俗嬢発の大感染だ。
クルーズ船に派遣されたDMATから新型肺炎の感染例が出ました。プロが防げないのなら、一般人には無理でしょう。日本でも時間差で中国と同じことがおきます。
10〜12月期のGDP速報値は年率換算6.3%減と5四半期ぶりのマイナス成長。1〜3月期の減速も確実で、まさに消費増税が日本経済を壊したことになる。
キャッシュレスの波を国ごとに分析すると面白いことがわかる。世界的に見ても、ポイントやクーポンなどのおまけをぶら下げてキャッシュレス化を迫る日本のような…
カジノでも安倍首相の地元業者に利益を与える動きがあるとの情報が寄せられた。今回は安倍首相と地元パチンコ業者がいかに癒着関係にあるかをレポートする。