ダイエットに失敗する人はお金も貯まらない? あなたを不幸にする「渇望感」の罠=川畑明美
ダイエットとお金の管理は似ています。「満たされていない」と感じるダイエットでは長続きしないように、「満たされていない」とお金も貯まらないのです。
ダイエットとお金の管理は似ています。「満たされていない」と感じるダイエットでは長続きしないように、「満たされていない」とお金も貯まらないのです。
ダボス会議で日銀の黒田総裁がいきなり「日本の2019年10月~12月期のGDPがマイナス成長になった可能性がある」との見方を示し、メディアを混乱させています。
好業績でも早期退職者を募る「黒字リストラ」企業が急増中。激動の2020年は、日本では何より労働改革とマイナンバー推進がトピックスになりそうです。
米国のSteven Mnuchin財務長官が、100ドル紙幣の大半が米国の街角から消えて、外国の金庫やタンス預金になっているようだと発言して話題になっています。
ジム・ロジャーズ氏は、日本に対してかなり厳しい発言をすることで有名です。しかしそれは、「愛情の裏返しである」と考えることで、氏の本意が見えてきます。
上昇トレンドの上昇局面。下落局面への転換価格は、終値で108円90銭を割り込むこと――正五角形で相場を読み解くペンタゴンチャート最新各通貨ペア分析。
日経平均は上昇トレンドの上昇局面。売りポジへの変更は、2万3,500円を終値で割り込むこと――正五角形で相場を読み解くペンタゴンチャート最新日米市場分析。
2019年末、再生可能エネルギーの固定価格買取制度が終了した。太陽光発電は普及したが、なぜかCO2排出量は減少していない。その元凶は電力会社にある。
ジム・ロジャーズは「私が日本に住む10歳の子どもであれば、一刻も早く日本を飛び出すことを考えるだろう」と発言しています。日本から逃げるべきでしょうか?
日本を含む9カ国を対象にした「18歳の意識調査」で、日本の若者が極めて将来に悲観的で受け身であることが分かった。実に4割が「夢がない」と答えている。
扶養を超えて働いた方がいいのか、扶養内で働く方がいいのか。よく聞かれる質問ですが、将来を考えると、たとえ手取りが減っても扶養を外れた方がお得です。
ソレイマニ司令官の殺害について、日本では「気まぐれなトランプの独断」であるかのような報道が多い。果たしてそうだろうか。報道されない真実を解説したい。
専業主婦でも保険は必要?掛け捨てでいい?死亡保障の有無は? 気になる保険の疑問に、ファイナンシャルプランナーの川畑明美さんが答えます。
安倍総理は新年の挨拶でしばらくは政権維持の意向を示しました。しかし3つの失策ほか問題山積で、「秋まではとても持たない」との声が強まっています。
運動するとより幸福感を感じるとのデータがあります。よく運動をする人と、運動はしないが年収が約271万円高い人は、幸福のレベルが同等なんだそうです。
2020年、日本株は4万円を目指して行くと見ている。多くの市場が史上最高値を更新するなかで、誰が日本株の上値を抑えてきたのかもデータで解説したい。
「桜を見る会」から浮上したジャパンライフ問題。なぜ同社元会長が安倍首相に招待されたのか、また7,000人の高齢者を食い物にした詐欺手法が注目されています。
中国は、アメリカが税金を投入して作り上げた科学技術と研究者を大量に引き抜いている。FBIがそのことにようやく気がついて警告しているが、手遅れだ。
世界と比較しても、日本の実質賃金は異常な減少傾向にあります。消費増税で消費が落ち込んでいますが、その前からの賃金低下でモノが買えない状況です。
ここ最近、中国は金準備の買い増しの発表をしていません。しかし最近20年の動きを見ていれば、誰もが「裏でこっそり買い増しをしている」と考えるはずです。
日経平均は2万4000円台に到達しました。しかし浮かれていると突然、何かが起きそうな気がしてなりません。実体経済は明らかに恐慌で、激しい乖離があります。
自転車保険の加入義務化が進んでいます。きっかけは、自転車事故を起こした小学生の親に9,500万円の賠償判決が出たこと。東京都も2020年4月から施行です。
米国が「日本には、思いやり予算を年間80億ドル支払うよう求めていく、と伝えた」との報道が出ています。この金額は現状の予算の約4.5倍に相当します。
天才投資家ジム・ロジャーズ氏が日本の未来に警鐘を鳴らしています。「日本にとって五輪は借金だけが膨らみ、最後はその弊害にむしばまれる」と断言するのです。
自動車業界で提携再編が急ピッチで進んでいる。トヨタ自動車の豊田社長が「我々にはまだ危機感が足りない」と言う通り、トヨタ頼みの日本経済では将来は危うい。
来春から同一労働同一賃金が始まります。格差解消はよいことですが、正社員の賃金低下が予想されています。するとどうなるか。社会保険料の財源が減少します。
バフェット氏は「必要なリターンなら、専門家でなくても出せる」と言います。さらに「予測が難しければ、忘れて次へ進め」とも。どういうことでしょうか?
民間の調査会社によると、1,000万円以上の負債を抱えて倒産した企業の数が3か月連続で前年同月を上回りました。ここからさらに倒産は増える見通しです。
パナソニックは11月28日、半導体事業からの撤退を発表しました。日本の家電メーカーのほとんどが厳しい状況にあり、その根本原因は「デフレ」です。
妻の収入が世帯年収の40%を超えると、夫のストレスが大きくなることが英バース大学の研究によって明らかになりました。この価値観は当分、変わらないでしょう。