4月15日にフランスで発生したノートルダム大聖堂の火災と、その1週間後に起こったスリランカのテロ。この2つのショッキングな事件は裏でリンクしている。

ビットコインがその役割を終え、いよいよIMFが世界通貨のリセットと入れ替わりに「世界統一通貨の誕生」に本腰を入れると表明。その経緯と目的を解説します。

いまフランス全土を席巻し、マクロン大統領の辞任をも迫っているフランスの「黄色いベスト運動」について解説する。外部勢力がこれを扇動している可能性が高い。

フランスのフィリップ首相は4日、反政府デモが広がるきっかけとなった燃料増税の延期を発表。激しい抗議デモの様子を振り返りながら、その根本原因を探ります。

ゴーン氏の逮捕で注目すべきは、天下の地検特捜部か動いたこと。米国が放置できない問題が生じていた可能性あり、日産を舞台にした米仏代理戦争と言えそうです。

ついにフランスのマクロン大統領の支持率は25％まで落ち込みました。政策批判のデモが巻き起こる中、当のマクロン大統領はドイツのメルケル首相と会っています。

世界情勢は刻々と変化している。来年2019年3月末にEU離脱を控えた英国は、予定通りにことを進められるのか。現状と日本への影響について改めて考えたい。

ルペン氏への対抗馬として人気があったフランスのマクロン大統領の支持率が急落。「労働市場改革」などの誤った政策をフランス国民に見透かされたためです。

マクロン仏大統領が外交手腕を発揮しました。NATOの会議でもG7でも一番の人気ぶりで、仏メディアもべた褒め状態。6月総選挙では単独過半数を獲得する勢いです。

マクロン仏大統領が、ドイツと手を取り合いEUを守ることを表明しました。この二国が結びついている限りEUは大丈夫でしょうが、それでも前途は多難です。

仏大統領選はマクロン氏が勝利しましたが、敗れたルペン氏の経済音痴ぶりに皆があきれた結果です。ルペン氏は通貨ユーロからの離脱を主張しましたが、ひどい素人考えです。…

先物取引の天才、ポール・チューダー・ジョーンズは、その華々しい投資成績とは裏腹に徹底したリスク管理が信条です。そんな彼は今の米国市場をどう見ているのでしょうか？…

北朝鮮リスクがやや後退し、株式市場では買い場を逃したとホゾをかむ投資家が多いようです。しかし慌てなくても、もっと大きな押し目がやってくるチャンスはあると見ます。…

4/23仏大統領選で支持率トップのル・ペン候補はEU離脱を主張している。ではなぜEUはここまで嫌われたのか？28世帯が共同生活するシェアハウスを想像すると理解し…