なぜか2008年の論文に新型コロナウイルスの正式名称が載っている。医学分野の最新研究を紹介するサイトが発見、執筆者に接触を試みたが音信不通だという。

混迷の極致にある大統領選挙の予想をお伝えします。米国メディアの多くには支持政党があり、偏向報道が普通です。世論調査もかなりブレます。

韓国文政権は、南北統一を目指した「世紀の離れ技」を狙っている。その第一歩として主敵を北朝鮮から日本へ変更したが、米韓同盟が壊れかねない危険な行為だ。

日本では報じられない新型コロナウイルスの危険な変異について解説したい。欧州で感染拡大している原因である可能性もあり、日本も決して油断はできない。

中国はすべての先進国から忌避される存在になり、窮地に陥っている。横暴な外交政策から反中が広がり、外需消滅によって中国経済は崩壊の一途を辿ることになる。

「情報銀行」が日本でも始動したが、広く知られているとは言い難い。乗り遅れると、日本企業がGAFAほか海外企業の下請けに成り下がりかねない。

トランプのコロナ感染という珍事が起きました。レムデシビル投与ということは軽症ではなかったのでしょう。「奇跡的によくなった」発言の真偽を検証します。

戸籍とマイナンバーが並立していることの不思議さを感じています。戸籍があるのは日本・中国・台湾だけ。戸籍が電子化の妨げになっているとの意見もあります。

米中冷戦に関連して、習近平失脚説が出てきた。中国にとって決定的に不利なのは、真の同盟国が存在しないことだ。日本の二の舞となって経済的に零落するだろう。

安倍辞任の報道を受け、韓国では日韓雪解けへ向かうとの期待が高まった。しかし、第2・第3の安倍が続くだけだと認識したのか、今度は韓国反省論が現れた。

財務省発表の「法人企業統計」を見ると、日本経済の壊滅的な状況がよくわかります。業種によって明暗分かれるも、日本は圧倒的に「暗」が主流です。

カード業界もコロナ禍で大打撃を受け、勝ち組と負け組の二極化が進んだ。今回はコロナ後の新しいカード選びの基準について、ケーススタディを交えて考えたい。

インド洋のモーリシャスで日本の商船三井が運航する貨物船が座礁し、重油1,000トンが流出しました。対応を誤ると、日本は国際世論を敵にまわすことになります。

9月1日の「マイナポイント」付与開始まで1ヵ月を切り、注目度が高まっています。どの決済事業者を選べばいいのか？選び方のポイントを解説します。

新型コロナウイルスとの共存には集団免疫の獲得が条件で、そのためには約半数ほどの人が免疫を持つ必要がある。となれば、感染者拡大の何が問題なのか？

韓国の出生率は世界最低記録更新を続けている。昨年3月までは韓国が日本の高齢化率を抜くのは2065年と見られていた。それが現在、2045年と20年も早まった。

スマホ決済戦争は第2ステージに入りました。中でも「楽天ペイ×Suica」陣営が強力です。Suicaが圧倒的に有利な立場と思いきや、実はそうでもないようです。

日本でも医療崩壊が起こる可能性があります。ロックダウンを放棄して長期戦で挑んだスウェーデンと比較しながら、これから日本が取るべく対策を考えます。

トランプの支持率急落、大統領選敗色濃厚との報道が多くみられるようになってきました。でも実は、2つの秘策で秋までに巻き返してくると予想します。