新型肺炎での株価急落は大歓迎？プロ投資家が「全力で買い向かう」経済理論的な理由＝栫井駿介
新型肺炎の影響で株価は大幅下落です。しかし、その先の回復を考えるとこんなに良い「買い場」はありません。私はこれから時間をかけて大きく買うでしょう。
米国株
なぜ新型肺炎で円急落？ 嘘っぱちだった「有事の円買い」「安全通貨の円」の正体＝栫井駿介
これまでは「有事の円買い」と言って、何かあれば円が買われることが一般的でした。この常識が崩れつつあります。現在のような有事でも円安が進んでいるのです。
春から日銀以外は日本株を買わなくなる？よりによってなぜ今「改正外為法」施行なのか＝今市太郎
新型肺炎が猛威をふるっていますが、国内の株式市場はこの騒ぎとはまったく別に、株価がまったく上がらなくなりそうな大きな2つの要因がうごめきだしています。
ボーイングの最重要下請け企業「大量解雇」の衝撃、米国経済の墜落も近い？
米国のGDPを大きく左右するボーイング社。その最重要下請けメーカーが、2,800人を一時解雇すると発表して話題になっています。
上場来高値を更新し続けるNY市場…それに比べて、日本株のブレが大きいのはなぜか？＝馬渕治好
このところ、米国株に比べると日本の株価の振れが大きく、しかも日本株の値動きが米国株に劣後しています。そこで今回は、その理由について解説します。
イランの反米司令官が爆殺されたので、安心して米国株を増やして勝ち組になれる＝鈴木傾城
イランのソレイマニ司令官が爆殺されたことで、米国の覇権国家としての意思と能力が計らずに新年早々分かった。だから私は安心して米国株を増やすことに決めた。
SBIが米国株式の売買手数料の完全無料化を発表、ネット証券の収益は先細りを懸念＝坂本彰
アメリカの大手証券が株式の売買手数料を無料にすると発表。日本でもSBI証券が米国株で無料化すると発表しています。いよいよ次は日本株も無料化でしょうか。
米国が裏で操るビットコイン価格、200万円から30万円まで売り崩したCIAの戦略とは＝吉田繁治
2017年12月に200万円台の最高値だったビットコインは、シカゴに先物が上場されたあと30万円まで売り崩されました。その背景や今後の展望を解説します。
トランプ大統領が追加関税の延期を発表し、日経先物が2万1,800円台まで急伸してスタート＝持田有紀子
朝の8時半前にトランプ大統領が、10月1日に発動する予定であった分の追加関税を2週間ほど延期するという決定を下した。ドル円は一時108円台回復へ。
米国は30％の株価の下落、日本は長期国債価格24％で金融危機に陥る…その背景とは？＝吉田繁治
日本株が下落しても金価格は上がりませんが、米国株が下落すると金価格は上がります。そんな金価格と米国株、日本株の複雑な関係性と背景を詳しく解説します。
米中、香港、ブレグジット…世界の不透明材料が一気に好転して日経2万1,000円回復＝持田有紀子
昨日の東京クローズ後に香港の報道で、逃亡犯の引き渡し条例を正式に撤回するとの話しが出てマーケット全体がリスクオンに傾いた。日経先物は2万1,000円回復へ。
次に株価が下がるタイミングは「下がり始め」たとき…2020年までの相場シナリオとは＝栫井駿介
中期的な株価シナリオとして、この後一旦上昇し2020年末にかけて株価は調整に見舞われると考えています。どうしてそのように考えるのか、詳しく解説します。
トランプ大統領に振らされる市場、東京市場はリスクテークの動きで2万520円まで反発＝持田有紀子
先週、トランプ大統領が対中関税措置を公表し、為替相場ではドル円は104円台に突入。しかし、東京オープンとともに日本人のリスクテークが開始された。
リスク許容度が激しく上下するマーケット、昨夜の日経先物も500円反発から400円幅の下げ＝持田有紀子
昨日もマーケットはリスクの許容度が上下した。米国株は大幅高から急落、日経も500円近い反発を見せたものの、400円幅の下げを強いられた。その流れを追う。
米国株急落で世界同時不況へ。逆イールド発生に過剰反応も、本当の大暴落はこれから＝今市太郎
14日のNYタイム、とうとう米国2年債と10年債の金利が逆転する逆イールドが発生。株が大きく売られ、ダウ平均は800ドル安と今年最大の下げとなりました。
FOMCは予想通りの利下げ発表で米株下落、円安で日本株上昇。次の手が見えず市場は困惑＝持田有紀子
昨晩は10年半ぶりの利下げということで、特に注目の集まるFOMCであった。これを受けて米国株は下落、その影響で円安となり、日本株は上昇した。
米国決算はアナリスト予想より軒並み好調…それでも予防的利下げはできるのか？＝持田有紀子
昨日発表された住宅着工件数は、市場の予想を下回った。やっと悪い経済データが出て「予防的利下げ」の正当性を裏付けることができたものの…。
米国株の最低取引手数料、横並びで無料へ。マネックス・楽天・SBIが値下げ競争
マネックス証券は7月4日、米株最低手数料の値下げを発表。これを発端に楽天証券とSBI証券を巻き込んだ値下げ競争へ発展し、最終的に3社とも無料化しました。
G20議長国への不安の表れか？来年6月まで3回の利下げを織り込んだドル短期金利＝持田有紀子
昨晩もドル金利の低下が顕著だった。ドルの短期金利は先物価格だけを見れば、来年の6月までに3回分の利下げ幅を織り込んでしまったのはどうしてなのか。
超大型上場のウーバー、なぜ株価は不調？脱却困難な赤字経営と、自動運転がもたらす希望＝栫井駿介
5月10日、話題のUberがNY証券取引所に上場しました。現在は公開価格を下回り苦戦していますが、将来はGoogleやAmazonと肩を並べる企業となるでしょう…