
SBIが米国株式の売買手数料の完全無料化を発表、ネット証券の収益は先細りを懸念=坂本彰
アメリカの大手証券が株式の売買手数料を無料にすると発表。日本でもSBI証券が米国株で無料化すると発表しています。いよいよ次は日本株も無料化でしょうか。
アメリカの大手証券が株式の売買手数料を無料にすると発表。日本でもSBI証券が米国株で無料化すると発表しています。いよいよ次は日本株も無料化でしょうか。
2017年12月に200万円台の最高値だったビットコインは、シカゴに先物が上場されたあと30万円まで売り崩されました。その背景や今後の展望を解説します。
朝の8時半前にトランプ大統領が、10月1日に発動する予定であった分の追加関税を2週間ほど延期するという決定を下した。ドル円は一時108円台回復へ。
日本株が下落しても金価格は上がりませんが、米国株が下落すると金価格は上がります。そんな金価格と米国株、日本株の複雑な関係性と背景を詳しく解説します。
昨日の東京クローズ後に香港の報道で、逃亡犯の引き渡し条例を正式に撤回するとの話しが出てマーケット全体がリスクオンに傾いた。日経先物は2万1,000円回復へ。
中期的な株価シナリオとして、この後一旦上昇し2020年末にかけて株価は調整に見舞われると考えています。どうしてそのように考えるのか、詳しく解説します。
先週、トランプ大統領が対中関税措置を公表し、為替相場ではドル円は104円台に突入。しかし、東京オープンとともに日本人のリスクテークが開始された。
昨日もマーケットはリスクの許容度が上下した。米国株は大幅高から急落、日経も500円近い反発を見せたものの、400円幅の下げを強いられた。その流れを追う。
14日のNYタイム、とうとう米国2年債と10年債の金利が逆転する逆イールドが発生。株が大きく売られ、ダウ平均は800ドル安と今年最大の下げとなりました。
昨晩は10年半ぶりの利下げということで、特に注目の集まるFOMCであった。これを受けて米国株は下落、その影響で円安となり、日本株は上昇した。
昨日発表された住宅着工件数は、市場の予想を下回った。やっと悪い経済データが出て「予防的利下げ」の正当性を裏付けることができたものの…。
マネックス証券は7月4日、米株最低手数料の値下げを発表。これを発端に楽天証券とSBI証券を巻き込んだ値下げ競争へ発展し、最終的に3社とも無料化しました。
昨晩もドル金利の低下が顕著だった。ドルの短期金利は先物価格だけを見れば、来年の6月までに3回分の利下げ幅を織り込んでしまったのはどうしてなのか。
5月10日、話題のUberがNY証券取引所に上場しました。現在は公開価格を下回り苦戦していますが、将来はGoogleやAmazonと肩を並べる企業となるでしょうか?
キリスト教のイースターで世界市場がお休みだった先週末から、新たな週はどう動くのか。日本の10連休を控えつつも、現在は堅調な動きが続いているようである。
米朝会談は予定より早めに終了し、結局合意はできないということに落ち着いた。この結果について、マーケットは織り込み済みでドル円も株価もほぼ動かなかった。
トランプ大統領が月の米中首脳会談の可能性に触れ、マーケットは再びリスクオン。しかし日経平均2万1,500円付近は重い水準となっており、上げ渋りを見せています。
1月末に公表されたFRBの金利会合以降、相反する米株高とドル安が同時に進行している。しかし、マーケットは小動きに終始し、方向性のつかめない状況です。
昨日の米国株は大きく続落、日本株はつられて下げることなく底堅さを見せた。日本株の割安感は増しており、日本株のフェアバリューを探る1週間となりそう。
11月28日のパウエル議長の発言で、米国市場は大きく上昇。しかし、翌日は小幅ながら下落しました。30日に行われる米中首脳会談に注目が集まっているようです。
トランプの信任が問われた中間選挙は、上院は共和党、下院は民主党が過半数を占める「ねじれ議会」へ。この結果は再選を目指すトランプへの贈り物になりそうだ。
いよいよ米国の中間選挙を迎える。トランプの支持率は堅調な米経済があってこそだが、株価対策として打ち出したのが先週の米中電話会談だ。その効果を解説する。
10月の米株暴落は、世界金融市場の終わりを告げる明確なサインとなりました。そして再び、全指標が持続不可能のシグナルを発するなど暴落の予兆が出ています。
ここ3年以上、決算時期にドイツ銀行の破綻リスクの問題が浮上しては、いつの間にか消えていきます。しかし今回の株価急落ばかりは深刻か。十分に注視が必要です。
リーマン・ショックから10年、投資家たちは警戒感を強めています。この次に相場の暴落が起きるとなると、その規模は前回をはるかに超える可能性があります。
トランプの発言と政策を巡って相場は上下に動き、投資家は疲弊しています。ただ結果的にトランプの思惑通りになっている部分が多く、市場の評価も両極端です。
日本市場は現在、アベノミクスによる上昇第2波が継続中。当面の天井は2万7,000円近辺、早ければ年末、遅くも2019年春頃にはつけるというのが私の大局観です。
トランプの保護主義政策がブーメランとなって、米国の失業者を増やす結果になりそうです。経済停滞が懸念されますが、政策撤回もありえるので油断できません。
米朝首脳会談で非核化合意となれば、安倍首相の再選はほぼ間違いないだろう。6月が上昇相場の転換点となり、日米の株価は大幅に上昇する可能性が高い。
アメリカ株を仕込むなら、いつまでに行うのがベストでしょうか? 景気後退の兆候として信頼性が高い、短期金利と長短金利の逆転時期を見据えながら考えます。