近年にない大幅物価高の中で、久々に賃上げムードが広がっています。その中でやはり大企業と中小企業とで、賃上げ力の格差が表面化しました。賃上げが新たな所得…

ドル表示の日本のGDPは22年で4兆3,000億ドル（IMF試算）で、世界3位の地位が脅かされ、ドイツにまた追い抜かれそうです。低インフレと円安も大き…

世界3大カスタムカーショーの1つとも言われる『東京オートサロン2023』が1月13日〜15日に開催されました。1980年代の初頭にほぼ不法改造車の展示…

この40年、日本は自動車産業に支えられる経済を続けてきました。しかし、トップ産業を長年続けるなかで、商品供給と市場構造とが次第に乖離するようになり、さ…

経営再建中の韓国「双竜自動車」に買収計画が浮上していたが、白紙に戻ったことで上場廃止の危機に瀕している。いったい何があったのか。経営陣の足をひっぱる同…

トヨタ株は好調な決算を受けて上場来高値を更新しました。決算の詳細を分析するとともに、これから一体どうなっていくのか。その見通しを示したいと思います。

日本を含む主要国が次々に「脱炭酸」を掲げ、世界の潮流は電気自動車に向かおうとしています。日本車ならではの優位性が維持できなくなります。

中国で電気自動車（EV）の売行きが2020年後半から力強く伸びています。その理由を知れば、日本でも少し遅れて来るだろうEVシフトを先取りできるはずです。

日本M&Aセンターを始め、河野大臣の発言を受けてM&Aの仲介を行う会社の株価が下がっています。果たしてこの株価下落は逆張りの好機となるのでしょうか？

半導体不足のために自動車各社が減産を迫られています。今後も需要は増え続けるのか？それに関連した有望銘柄はあるのかについて解説します。

日本は2050年までに脱炭素社会を実現できるのか？原発はどうするのか、EVはリチウム電池か水素電池かほか、菅政権が考えるべき視点が少なくとも3つあります。

性的同意のない性行為は強姦になりえます。同意を得た証拠となる「性的同意書」を作成する動きも出てきていますが、それでトラブルを回避できるのでしょうか？

今まで車に興味のなかった中国の若者たちが、車を欲しがるようになってきました。それはなぜか？日本企業も参考にすべき中国メーカーの戦略を解説します。

子連れ家族や子どもに冷たい大人が増えています。なぜこんな社会になってしまったのか。その原因と、子育て家族にできる対策と心構えを考えます。

コロナ禍で自動車の輸出・生産が大きく落ち込んでいます。需要の大幅減少は一過性で終わらず、自動車業界に大きく依存する日本経済も窮地に立たされています。

コロナ禍で自動車の輸出・生産が大きく落ち込んでいます。需要の大幅減少は一過性で終わらず、自動車業界に大きく依存する日本経済も窮地に立たされています。

世界で反グローバル化の動きが加速しています。それが日本経済を圧迫していることに気が付かずに消費増税をしてしまい、さらにコロナが追い打ちをかけました。

ロジャーズ氏は「都市封鎖が長期化すれば経営危機に陥る企業は間違えなく増え、日本企業も例外ではない」「財政政策は綱渡りでしかない」と警告しています。

新型肺炎の被害は広がる一方で終わりが見えない。そして、それは中国依存25％の韓国経済に多大な悪影響を及ぼす。中国と一緒に沈むことは確実と言えるだろう。