ゴールドや貴金属などの実物資産は、世界情勢が不安定になると安全資産としてこぞって買われる。だが、国家崩壊の危機の前では、逆に実物資産の方が危うくなる。

現在、日本ではアルコール依存者は107万人、問題飲酒者やアルコール依存の疑いの人は約885万人いる。つまり1,000万人近い人はアルコール依存と無縁ではない。

中国で「日本の地名」を商標登録する動きがある。国家ぐるみで何でもパクリ、他国の権利を踏みにじる。そんな国はやがて排除され、大きな代償を払うことになる。

今、欧米で「NFT」を介した作品の売買が広がっている。今後、すべてのアーティスト・作家・表現者にとって欠かすことのできない武器となる可能性がある。

LINEはやめよ。なぜ日本人が中国人や韓国人に個人情報を管理してもらわなければならないのか。LINEという得体の知れないメッセンジャーを使う必要などない。

日本は2040年には単身世帯の割合は約40％に達する。見捨てられ、忘れられ、孤独死する。そんな社会が到来する。

風俗業界は2015年以降、突如として「金づる」に出会うことになった。インバウンドでやってきた中国人が、日本人女性をも「買う」ようになっていったのだ。

「何が何でも俺が妻子の面倒を見る」と断言する男は消えた。フェミニストが「男女は平等なのだから、男が面倒見るなんて考え方は傲慢だ」と攻撃するためだ。

中国で偽のコロナワクチンを売りつける事件が起きた。金がすべてで、倫理観が欠如している。中国がまともになるのは可能なのだろうか？

若年層の貧困は、皮肉にも超高度情報化社会の中で起きている。情報にアクセスする能力 が最も高い若年層が人生に行き詰まるのはなぜだろうか。

今の日本は確かに経済格差は広がっているが、まだ「分離」は極端ではない。しかし問題はこれからだ。日本は、今のような混成社会を維持できるのだろうか。

非正規雇用者を増やし、若年層の貧困と格差を増長させた竹中平蔵をブレーンにしているのが菅政権。今後は正社員が消え、全員が非正規雇用者になる社会に向かう。

愛国心のない外国人が簡単に帰化できるような制度は、明白に日本の破壊につながっていく。国会議員となって日本の国益よりも母国の国益を優先する事態も起きる。

コロナ禍で蒼白になっているのは住宅ローンを抱えている人だ。リストラされた瞬間に苦境に落ちる。さらに「住宅は資産」というのはもはや幻想に過ぎない。

宝くじはどこの国でも「貧困層の税金」と呼ばれている。夢に賭けてさらなる貧困に落ちていく。小銭を積み上げて富を増やす投資家とは別種の生き物だ。

日本で不動産価値の暴落が迫っている。35年ローンは馬鹿げた選択だ。3つの大きな問題も重なって、じわじわと不動産という資産の価値を絞め殺そうとしている。

20代官僚が退職者が増加している一方、大学生の半数が公務員になりたいと思っている。行動は真逆だが、どちらも日本の将来に絶望しているように見える。

将来に不安しかない状況では誰も消費しようとは思わない。貯蓄率が改善するのは、未来に対する不安と恐怖が支配しているからである。

若年層や女性の貧困に焦点が当たっているが、中高年もどんどん貧困に落ちている。リストラの標的となり、再就職も困難。自殺の総数を見ると男性の方が多い。

プーチン大統領は北方領土を日本に返すつもりなど1ミリも考えていない。「移民」という武器を使い、今度は北海道が奪われることを警戒すべきだ。