“岸田ショック”で日経平均急落?FOMCまで1週間あるのに大きく下げたワケ=脇田栄一
引き締め観測でダウも日経平均も大きく下落した。FOMCまで1週間あるにもかかわらずこの下落である。SNS上では「岸田ショック」との声も聞かれるが、以前…
引き締め観測でダウも日経平均も大きく下落した。FOMCまで1週間あるにもかかわらずこの下落である。SNS上では「岸田ショック」との声も聞かれるが、以前…
年明け早々ですが、今日は米雇用統計の発表日です。ちなみに、金曜ロードショーは「千と千尋の神隠し」で、雇用統計とジブリ作品が重なると円高・株安に振れやす…
低成長時代に入っていた中国経済は、コロナ禍でより一層厳しい状況に陥った。2022年の中国の経済動向はどうなるのか、見通しを述べたい。
若い人が安易に「FIRE」に走ることには大きな危険が潜んでいます。現実は「若い時から死ぬまで一生、節約生活」ですから、まったく魅力的ではありません。
コロナ対策の金融緩和を追い風に上昇を続けてきたアメリカ株は、追い風を失う2022年3月の金融緩和措置の終了後に天井を打つか?つけるとすればいつなのか?
2021年の相場を振り返って現れた特徴から、2022年がどのような相場になり、どんなテーマに注目すべきかということが見えてきました。
マクドナルドのポテトM・Lサイズ販売停止にネットが激震しました。しかし、ポテトで騒いでいる場合ではありません。あらゆるものが品薄になる可能性があります。
消費税は間違いなく10年以内に15%はいく。別に根拠もなくそれを言っているわけではない。すでに消費税15%の道を財務省は着々と準備している。
ビットコインの相場の値動きにこれまでとは異なった傾向が見られようになっている。ビットコインの相場が金利の動きや株式と連動し始めているのだ。
トヨタのEVシフトで関連銘柄の株価が上がっていますが、飛びつくと痛い目を見るかもしれません。トヨタは儲かるのか、また関連銘柄の本命について解説します。
もはや学校行事も季節行事も冠婚葬祭も「やるのも自由だし、やらないのも自由」です。面倒だと感じたら「手抜き」してやめるべきでしょう。
5年前に40万円で買えたベトナムのコインは、いまや200万円の値段が付いています。では、5年後に大きく価値が上がるのはどんなコインでしょうか?
自国民の税金を外国人に分配する日本はレアケース。海外移住するなら、「困った時にはその国が助けてくれるだろう」という期待は持たないのが大事です。
日本株がどうにも冴えません。一部では、岸田首相と海外投資家の親和性が極めて低いことが、株式市場低迷の大きな要因ではないかといった声も聞かれます。
副業が当たり前になりつつありますが、いざ始めようとすると何をしてよいかわからないもの。そこで今回は「副業を成功に導く2つのアプローチ法」を紹介します。
宝くじや福袋が人生の浪費と関係が深いのは、夢や希望をちらつかされて、財布の紐を緩めてしまう、つまり騙されていることに気が付いていないことが問題です。
東京五輪の経済効果・経費詳細が判明しないまま、日本オリンピック委員会は札幌冬季五輪の招致に動くとしています。
南アフリカがすぐに発表したことは良いことで、それに対して配慮のない行動に出た日本・英国は、科学者と相談してどのような選択肢があるかを考えるべきだった。
新たな変異株「オミクロン」による感染拡大の懸念から、世界的なリスク回避ムードが広がっています。コロナ禍にあることはもちろん、今秋から2022年にかけて…
今日は月に1度のイベントデー、今年最後の米雇用統計です。しかし、相場はコロナの新型変異株「オミクロン株」で一喜一憂する相場。さらに、その影に隠れてパウ…
中国女子テニス選手が失踪した問題が世界中で注目されている。中国はIOCのバッハ会長まで使って問題の沈静化を図っているが、根の深さが際立つばかりだ。
オミクロン変異株によるコロナ感染拡大の懸念から日米株価は大きく下げましたが、いつもの月末売り・月初買いの範囲です。また12月月初に戻すでしょう。
パチンコという産業がギャンブル依存者を生み出して、生活保護費を吸い上げているのであれば、これは「日本に必要なのか?」としっかり考える必要がある。
ガソリン価格が高騰しており、庶民にとっては死活問題となっています。いつになったら価格は下がるのでしょうか?原油高騰の6つの要因について解説します。
米国でワクチン接種派と反対派で真っ二つの「分断」が起きています。背景にはバイデン政権への不信感があり、この冬、日本も同じ問題に直面しそうです。
日本は格差・成長・財政の「三重苦」を抱えているが、解決策はある。日本経済が復活するには、1988年以前の税制に戻すことだ。
日本では急速に減少しているコロナ感染者数。このまま収束することを期待するが、世界中で次々と見つかる変異株によって「第6波」が起こる可能性は高い。
菅政権の終焉を受けてバブル後高値を更新した日経平均株価は、岸田新総裁誕生から一気に下落。この間の下げ幅は2,000円を超え、市場では「岸田ショック」と…
親の経済格差は、子どもの教育格差に直結する。そして、社会に出る前のスタート時点ですでに勝負が付いてしまう。
きょうの日経平均株価は7日続落、前日比622円安の2万7,822円と約1ヶ月ぶりに2万8,000円を割り込みました。この水準は「売られ過ぎ」と解釈しています。