ビル・ゲイツ、いまでも世界長者番付2位?引退後の動きを知れば人生の勝ち方がわかる=鈴木傾城
ビル・ゲイツは2008年にはマイクロソフトから完全に引退したが、今年の世界長者番付でも2位に君臨している。その理由を知れば人生の勝ち方が見えくてる。
ビル・ゲイツは2008年にはマイクロソフトから完全に引退したが、今年の世界長者番付でも2位に君臨している。その理由を知れば人生の勝ち方が見えくてる。
コカ・コーラ社は莫大な広告費をかけて主力のコーラを宣伝しているが、炭酸飲料は世界的に売れなくなってきている。人々の嗜好が変わったというしかない。
ファーウェイはまさに存続できるかどうかの瀬戸際だ。米国を本気で怒らせるとどうなるのか、米中対立によってこれから世界に起こる7つの出来事を解説したい。
「金持ち」と聞いて人々が思い浮かべる「アーティスト・スポーツ選手・芸能人」の割合は、金持ちの中ではわずか1%に過ぎない。その大半はビジネスマンだ。
5Gの普及で私たちの生活はさらにAmazon・Apple・Googleなどグローバル企業への依存度が高まっていく。技術革新が生まれない日本は生き残れるのだろうか。
コンビニの便利さは奴隷制度で成り立っている。本部に24時間営業を強制されるオーナーはまさに奴隷と言えるが、ブラック勤務を続けるより賢い方法がある。
就活生に「就職したい企業・業種」を聞いたところ、公務員が1位で全体の半数を占めたとの調査結果がある。これは日本が救いようのない国になる兆候と言える。
「令和」の時代はどのような時代になるのか。率直に言うと、平成の30年に渡って放置され続けてきた「少子高齢化」の時限爆弾が次々と爆発する時代に入っていく。
億単位のカネをトレードで一気に稼ぐのは、実は「低学歴・無職・未婚」の若者であることが多い。そのことを不思議に思わないだろうか?
「地価は永遠に上がり続ける」という神話は事実ではないが、日本人は無意識にそう考える層が今も残っている。この問題は今後の日本を蝕んでいくだろう。
いまや正社員でも非正規雇用者でも、会社に「使い捨て」にされる時代になった。会社にしがみつかないでも生きられる方法を考えなければならないということだ。
あなたは道端の1円を拾うだろうか。「一銭を笑う者は一銭に泣く」と言うが、あれは事実だ。富裕層ほど小さなお金の価値を知っていて、貧困層ほど蔑ろにする。
少子高齢化で衰退へ向かう日本では、高齢になっても働かなければならない。これは生涯現役の「強制」だ。しかしこの状況でも、幸せに生きる方法はある。
年俸10億円以上も稼ぐスポーツ選手が引退後に自己破産するケースは珍しくない。それはなぜか。それを理解すれば、私たちがお金持ちになる方法も見えてくる。
日本は大麻を断固拒絶するが、米国では娯楽用も含めてマリファナ合法化へ向かっている。資金が流れ込みさながらゴールドラッシュだが、日本人は傍観するだけだ。
日本人は年間約40万人近くも消滅しており、この速度はさらに加速する。少子高齢化で未曾有の国家崩壊へ向かう状況だが、くい止める方策がたった1つだけある。
人は当たらないと思いながら、楽して大金持ちになる夢を追って宝くじを買ってしまう。現実逃避の最たるものだ。そして現実逃避で現実を乗り切ることは無理だ。
資本主義で有利に生きるなら「優良企業の株式を大量保有すればいい」という至極単純な結論に行き着く。だが、貧困層であればあるほど、現金にこだわる。
チャートや指標の読み方を学んでも、決してプロには勝てない。同じ土俵で勝負する必要などないのだ。貧弱な個人投資家が資本主義で勝ち抜く方法は1つしかない。
日米株価が歴史的高値圏にある中、いよいよ暴落が来ると不安を煽るメディアは多い。そんな不穏な時代でも、3つのことを守るだけで資本主義の勝ち組になれる。
イノベーションも言論の自由も市場の健全性もない中国が世界の覇権を握ることは決してない。この先の受難を中国の経営者達が置かれている状況とともに解説する。
少子高齢化の問題を真剣に考えている人は少ない。すでに荒廃が進み、日本をあきらめた地方の悲惨な現状を知っても、まだ見て見ぬふりを続けられるだろうか。
安倍首相はついに「2019年10月から税率10%への消費増税を予定通り実施する」と明言した。生活防衛が必要になるが、私達がすべきことはたった1つだけである。
リーマン・ショック以来、米国の多国籍企業に全力投資した人が勝ち組になっている。現金、ゴールド、日本株に未来がない中、その戦略はこれからも有効だろうか?
アジア各国で急速にQRコード決済が広がっている。中国の大資本アリババとテンセントが提供する決済システムだ。これが普及する意味を鈍い日本人は知る由もない。
寿命100年が現実的になっている。長生きすればするほど「生き延びる」ために資産が必要になってくる現状で、いったい日本人はいくら用意すればいいのだろうか。
日銀は物価が上がらないと嘆く。しかし資本主義の中で生きている以上、必ずインフレの波は来る。その時、何の備えもない日本人は絶望する。どういうことか?
かつてアジア通貨危機を起こしたソロスは、米金利が上昇している今、「危機が新興国に起きるのではないか」と語る。現実になれば、タイ株が絶好の買い場となる。
日本企業も日本人も、次の時代に背を向けているようにしか思えない。このまま高齢化社会にとって居心地のよい現状維持が続けば、やがて日本は衰退するだろう。
超巨大投資銀行や老獪なヘッジファンドなど絶対強者が跋扈する市場において、なんと個人投資家は貧弱なのだろう。だが、正攻法では勝てない私たちにも活路はある。