ユーチューバーは今の1000倍に増える?コロナ後は動画配信できる人が生き残る=鈴木傾城
今は自然体で「自分自身を動画で配信できる人間」が生き残りやすい時代になっている。この先、いわゆるユーチューバーが今の1000倍に増えても不思議ではない。
今は自然体で「自分自身を動画で配信できる人間」が生き残りやすい時代になっている。この先、いわゆるユーチューバーが今の1000倍に増えても不思議ではない。
そもそも消費税は引き上げる必要があったのか。消費税を引き上げたら景気が悪化するというのは分かっていた。それなのに政府は消費税を引き上げた。新型コロナウ…
コロナ不況はまだ始まったばかりで、今後はさらに悪化する。今はかろうじて非正規雇用で生きている若者は社会から切り捨てられ、さらに一段階「下」に落ちる。
日本の企業は99%は中小企業であり、新型コロナウイルスはその経営を直撃する。景気悪化の次に起きるのは、非正規雇用者の雇い止めや正社員のリストラである。
新型コロナ騒動でデマ屋と高額転売屋がほくそ笑んでいる。非常時にはこれらを市民生活を破壊するテロリストと定義すべきだ。そして厳罰に処せられて当然である。
餓死するほどの貧困、止まらぬ少子高齢化、猛威を振るう新型肺炎。問題を放置すればマズいことになるとわかっていても、止めることができないヤバい状況にある。
新型肺炎の猛威が止まらない。消費増税で2019年10-12月のGDP速報値が6.3%減となる中、景気悪化はここからが本番だ。それでも政府は「緩やかに回復」と言う。
中国はアメリカに強硬な貿易戦争を仕掛けられている。すでに経済成長も失い、打つ手が後手後手になっている。そんな中で新型コロナウイルスが蔓延した。
クルーズ船をはじめ新型コロナウイルスへの稚拙な対応が問題になっているが、思わぬところから爆発的に感染が広がる可能性がある。風俗嬢発の大感染だ。
日本はアマゾンという巨大企業の植民地になっていく流れができあがっている。かつて日本各所の商店街を叩き潰したイオンも、今度はアマゾンに駆逐されていく。
昨年10月に消費税が上がったばかりだが、これで終わりではない。いずれさらなる消費税のアップを強行する日がくる。そして携帯電話税もすでに検討に入っている。
次の業績悪化や経済ショックが、まさに自分の人生の転落になるかもしれない。数年来のうちに「正社員」の誰もが人生の危機に陥っていく。
2019年10月から最低賃金が引き上げられた。これを歓迎する貧困層は多い。しかし、場合によっては、アンダークラスはより貧困化する可能性もあり得る。
50代無職の男性は、社会において絶望の崖っぷちに立っている最も危険な人だ。自殺率が異常に高く、また肉体労働をしているとホームレスに落ちる可能性が高い。
今の自分が貯金ゼロであるならば、非常事態であると考えた方がいい。貯蓄がゼロであるならば、まずはそこから脱することが生き延びるための目標になる。
イランのソレイマニ司令官が爆殺されたことで、米国の覇権国家としての意思と能力が計らずに新年早々分かった。だから私は安心して米国株を増やすことに決めた。
良品計画が「無印良品」の商標を中国にパクられたうえに、パクリ企業に商標侵害で訴えられ、敗訴するという事態になった。これが中国の知財を盗む手口だ。
金持ちがSNSで貧困層を煽っている。「稼げないお前らが悪い」と本気で思っている。その他大勢の庶民は黙って耐えているが、それは今だけかもしれない。
消費増税への最強の対抗手段は「余計なモノは一切買わない」こと。これを徹底すれば日本は極限の不景気となり、消費増税を決めた政権は責任を取らされる。
LINEとソフトバンク傘下のヤフーが経営統合を発表した。成功・失敗のどちらにも転び得るが、このソフトバンク・LINE連合は日本で「だけ」は勝てる可能性は高い。
人生100年時代、社会保障費の増加や高齢者の貧困問題に社会はどう対処するのか。その答えは、「高齢者にはギリギリまでずっと働いてもらう」というものだ。
テレビは忙しい現代人の生活に合っていない。さらに嘘とヤラセが蔓延している。あと数年でテレビはインターネットによって淘汰され、社会から見捨てられる。
日本での偽装結婚は、中国人女性が圧倒的に多い。そして、その数は今後さらに増えていく。偽装結婚と中国の恐ろしさを、日本人はまったく理解してない。
孫正義氏がウィーワークへの投資失敗で追い込まれている。「次のリーマン級危機が起きたらソフトバンクは死ぬ」とまで言われている。どういうことか?
少子高齢化に対して政府は、日本人を増やさず外国人を増やす政策を取ることに決めた。これは経団連のような組織が手っ取り早く安い労働力を欲しているからだ。
米国の世論調査会社による2018年の世界幸福度調査で、日本は18位だった。清潔で治安が良くモノが溢れた日本で、日本人はそれほど幸せを感じていない。
年金収入に頼れない私たちは富裕層でもない限り「死ぬまで働く」ことを強いられる。しかしいくら医学が発達しても、高齢になればなるほど気力も体力も衰える。
賃金が減り、消費税が2%上がった。日本は誰もが貧困に落ちてしまう厳しい社会となった。私たちはどうやって生活を守るのか?具体的に30の方法がある。
もう年金だけでは暮らせない時代になった。とすれば、高齢者は老後を支える金融資産を持っていない限り、死ぬまで働かなければならないということなのだ。
日雇いや非正規雇用のワーキングプア、貧困老人やシングルマザーほか、生活保護を必要とする人は多い。しかし、生活保護は彼らを助ける仕組みにはなっていない。