コロナ変異株が続々と出現している。東京五輪では、毒性が高く、ワクチンも効かない変異株が生まれる可能性もある。五輪後は十分な警戒が必要だ。

報道は東京五輪ばかりだが、そのウラで中国の迷走ぶりが目立つ。関係する米国、オーストラリア、イランで紛争の火種がくずぶっている。

中国の大手スーパーが軒並み減収減益に。顧客をテック企業が運営する新小売と生鮮ECに奪われています。年内に大きな地殻変動が起きてもおかしくない状況です。

新たなリスクを意識し始めた株式市場、問題は「本当に期待されているほど景気が回復するのか」という点です。その試金石となるのが、中国の状況です。

日本が韓国への輸出管理措置を行ってから2年、文在寅大統領が目指した「脱日本」は頓挫している。道半ばで止まっている韓国の現状をお伝えしたい。

コロナで停滞していた中国の顔認証技術が再び動きはじめました。社会はどう変わるのか、日本も追従するのか？中国の現状と主要プレイヤーの戦略をお伝えします。

中国共産党は、7月1日で創立100年を迎える。習近平がどこまで権力を維持し続けるかに注目が集まるが、すでに5つの綻びが見えている。

2021年以降の世界情勢は、我々が考えている以上に複雑化し、さらに混とんとするだろう。中国が力をつけると考えていたが、実際にはそうではないようである。

米国の株式市場には「sell in May」という格言がありますが、日本はなぜか秋に下げやすい傾向があります。特に今年はあらゆる方面から警戒が必要です。

中国の都市部ではほとんどの商品が1時間以内に配達される「即時配送」が急拡大しています。日本の感覚では、そんな急ぐ必要はあるのか？と思うかもしれません。

韓国政界に大きな衝撃が近く起こりそうだ。来年3月の大統領選に前検察総長のユン氏が立候補の意思を固め、6月中の出馬表明を計画していると伝えられたからだ。

廣済堂の大株主に名を連ねるのは「麻生」と「中国系仕手筋」だ。事情通によれば、中国側は麻生持ち分を上回る24％以上を押さえているのではないかという。

米FOMCでは予想外にタカ派発言が目立ちました。なぜ急に緩和の縮小に前のめりになったのか。バイデン政権による中国攻勢がその背景にありです。

韓国最大野党「国民の力」の代表に36歳非議員の李俊錫氏が当選。文在寅政権の犠牲になってきた20〜30代の若者たちが支持している。韓国は生まれ変わるだろうか。

テレビ報道が五輪とコロナで埋まる中、またもしれっと重要法案が成立しようとしています。「土地規制法」で、非常に強い権限を国に与えるものです。

韓国の「うつ病」患者数がOECD加盟国でワースト1位を記録した。韓国国民の36.8％が苦しんでいる。その背景を読み解けば、反日にこだわる理由も見えてくる。

欧米メディアはここに来て、コロナウイルスは武漢ウイルス研で発生した可能性が高いという姿勢に舵を切り始めています。なぜ急に考えを変えたのでしょうか？