内乱勃発？米朝破談で北朝鮮に渦巻く陰謀論に、市場はどう反応するのか＝今市太郎
米朝会談の破談によって様々なリスクが浮上してきています。ロシアと中国の動き、北朝鮮の内乱の可能性など陰謀論も渦巻くなか、市場はどう動くでしょうか？
中国
中国の野望「北極圏開発」と「宇宙進出」に各国が警戒、裏には軍事的思惑が見え隠れ
北極圏の地下資源をめぐる開発競争が起きていますが、とくに目立つのは中国の急進出。警戒する各国を尻目に、宇宙開発へも全力で進む中国の狙いを紐解きます。
パクリ商法を封じても中国は潰れない。今後、ファーウェイほか中国企業が技術覇権を握るワケ＝高島康司
知的財産の盗用さえ禁止すれば、中国経済は減退すると考える人は多い。本当にそうだろうか。中国が隠し持つ爆破的な成長率の秘密について解説したい。
単月で1兆4千億円の貿易赤字、米中貿易戦争で一番割りを食っているのは日本という現実＝今市太郎
財務省が発表した今年1月の貿易統計速報によると、貿易収支は1兆4,152億円の赤字となり、実に4か月連続で貿易赤字が大幅に拡大していることがわかりました。
ビットコインは終わったのか？ 仮想通貨を見限った中国の投機マネーが向かう先とは
またも急落して話題になっているビットコインだが、中国政府はすでに見切りをつけ、じわじわと金（ゴールド）を買い増しているという。その真意を解説する。
ベネズエラを戦禍に巻き込むトランプ政権の思惑が判明、米ロ中の覇権争いでシリア化へ＝高島康司
混乱の渦にあるベネズエラは、米中ロの覇権争いからシリア化する可能性さえ出てきた。なぜトランプ政権は執拗に手出しするのか、その裏側について解説する。
世界景気の鈍化は明白、想定以上の水準まで上げた米国株安のリスクを示す3つの指標＝江守哲
先週までの米国株は想定以上の堅調さをみせました。しかし、様々な指標や世界の経済・政治的リスクが株価の天井を示しています。その詳細を確認しておきましょう。
中国が抱える「少子高齢化」という時限爆弾、経済成長率の急低下で国家存続の危機へ＝勝又壽良
現在の中国は、建国以来の潜在的な危機を抱えています。出生率の急低下という問題です。「一人っ子」政策が行き過ぎてしまい、負の側面が各所に噴出しています。
見えてきたトランプ政権の崩壊シナリオ、米朝再会談の成果をどう演出するか？＝江守哲
20年の大統領選に向けて、トランプ大統領の動向が怪しくなってきました。いま選挙すれば負けます。それくらい追い込まれています。今後のシナリオを解説します。
日本では報道されない南米ベネズエラの惨状、100万％超えのインフレで国民150万人が脱出へ＝高島康司
ベネズエラが大混乱に陥っている。トランプ政権がクーデターを裏で手引きしているという見方もあるが、それも含めて日本では報道されない実情について解説したい。
不安を煽ったのは誰？「2020年景気後退」「2019年バブル崩壊」説は大きく後退へ＝藤井まり子
グローバルマーケット、特に米国株式市場ではむちゃくちゃ強気が蘇っています。「2020年景気後退」「2019年バブル崩壊」説が大きく後退しているのです。
米株市場はついに半値戻しを達成。ここで黒田日銀が「追加の金融緩和」を発動する予測＝藤井まり子
アメリカ株式市場は半値戻しとなり、2020年景気後退説や2019年バブル崩壊説が大きく後退。日本でも、黒田日銀の「追加の金融緩和」期待など強気派が復活しています
米中対立の背後で進む「ロシア」の急拡大、圧倒的軍事力で南米・アジア制覇はすぐそこに＝高島康司
世界の目が米中対立に集中するなか、その背後でロシアの影響圏がどんどん拡大している。今や南米・アジアへと勢力を伸ばし、米国の覇権を崩すところまで来ている。
あらゆる嘘がバレた中国、これから先も「中華復興」が失敗に終わる当然の理由＝黄文雄
2018年の中国事情をまとめると「嘘がバレた1年」です。過去「中華復興」がことごとく失敗に終わった要因と、窮地に陥いる2019年の中国について解説します。
迫る中国の経済崩壊。5,000万戸の空き家が引き起こすリーマン級ショック＝吉田繁治
「中国の空き家が5,000万戸」との報道が出ました。銀行とノンバンクの不動産融資は不良化し、これから中国はリーマン危機のような金融危機に向かいます。
避けられない「世界同時不況」は2019年に起こる？引き金を引くのは中国か米国か欧州か＝高島康司
2019年は日本でもアメリカでも経済のファンダメンタルズがよいので、減速はあるもののゆるやかな成長は堅持されるとの見通しが多い。果たしてそうだろうか？
日経平均は夏前に2万4,000円へ、消費税増税を確実にする日銀「追加の金融緩和」発動か＝藤井まり子
2019年は日本にとっては「特別な年」です。2019年の日経平均は、4月から6月にかけて、2万3,500円から2万4,000円を試すことになるでしょう。
PayPay「10日限りの打上花火」の後、QRコード決済は鳥取・新潟ほか日本海側が先導する＝岩田昭男
PayPayの「100億円あげちゃうキャンペーン」は、あの時だけの「打ち上げ花火」だった印象が強い。真にQRコード決済の普及をひっぱるのは、日本海側の地方だ。
置いて行かれる日本、米ハイテク株暴落は金融政策から財政政策への明確な転換シグナルだ
米・欧の中央銀行がそろって金融引き締めから財政政策に転換しようとしているのに対して、日銀だけが2019年も引き続き量的金融緩和の続行を表明しています。
中国が失う「世界の工場」「世界一の消費地」という強み、その悪影響を受けるのは日本＝近藤駿介
世界第2位の経済大国にのし上がった中国は、米中貿易戦争で「世界の工場」という強みを制限されたとたん、「世界一の消費地」としての強みも失いかけている。
中国が急激に弱体化へ。トランプの圧力に屈した習近平と金正恩がぶち当たる変革の潮流＝江守哲
北朝鮮・中国・韓国が、次々に米国の強大な圧力に屈しています。既定路線の非核化へ動き出した金正恩氏と、急激に力を失っている習近平氏の動きを解説します。
低ランクだと結婚できない…中国人に聞いた「信用スコア社会」の実態と芝麻信用の影響力＝岩田昭男
日本でもヤフーの「信用スコア」など個人をランク付けする動きがあります。信用スコア社会としてはるか先を行く中国の実情はどうか。中国人の生の声を聞きます。
2019年の米国株は「甘く見ない」！安易な上げに飛びつかないように注意が必要＝江守哲
2019年の米国株のテーマは「甘く見ない」。高いボラティリティのなか、上値の重い展開となりそうです。どうしてそうなるのか、その背景について詳しく解説します。
貿易戦争で墜落する中国、習近平を追い詰める改革派と解決困難な４大社会問題とは＝勝又壽良
中国が「改革開放」から40年周年を迎えました。その間の平均成長率は9.8％。世界に例のない高度経済成長を実現しましたが、その裏には多くの闇を抱えています。
震え上がる習近平、ファーウェイ事件でわかった米国「中国つぶし」の本気度＝江守哲
米国がいよいよ本丸を攻めてきました。カナダによるファーウェイCFO逮捕です。ポイントはずばり中国つぶし。拡大を続ける中国経済を放置するわけにはいきません。
ファーウェイ問題に英国のブレグジットも再燃、世界同時リスクが株安の引き金に？＝児島康孝
ファーウェイ問題の中国とカナダをはじめ、英国のブレグジットのリスクにも再び注目が集まっています。この先、世界的なリスクが待ち構えているようです。
ファーウェイCFO逮捕報道と同日に起きた不可解な事件たち、関係国を結ぶ点と線は…＝児島康孝
ファーウェイCFO逮捕が大きく報じられた12月6日、日本では米軍機が墜落し、ソフトバンクの通信障害が発生。同様の障害は英国でも起こっており、原因を探ると…。
トランプ勝利で終わった米中会談、90日後の大波乱を予感させる米国市場の異変とは？＝近藤駿介
貿易戦争の休戦が決まった米中会談。90日の猶予で協議がうまく行くとは思えず、中国側が妥協を迫られる可能性が高い。そんな中、米国市場に異変が現れている…。
中国経済は余命３年？ トランプ「HUAWEI製品は使うな」で試される日本の立ち位置＝中矢伸一
トランプ政権は日本を含む同盟国に対して中国の通信機器大手HUAWEIの製品を使わないようにと要請。現地情報を見聞きをする限り、いよいよ中国崩壊は近そうです。
世界景気をけん引した中国経済に陰り！各国の対応の変化に中国はどう変化するか＝田中徹郎
リーマン・ショックから昨年にかけて世界経済を盛り上げた中国経済の成長に陰りがみえてきました。中国は今後、どのような変化をしていくか考察してみましょう。