時代はトランプより習近平、中国発「大型減税」が世界経済を押し上げる＝藤井まり子
世間の注目が米中間選挙に集まるなか、中国がトランプ減税を超える「大型減税」を打ち出すとの憶測があります。実現すれば中国が覇権を握る日は近づくでしょう。
中国
米中会談で株価操作、トランプ「中間選挙対策」の反動は遅れてやってくる＝近藤駿介
いよいよ米国の中間選挙を迎える。トランプの支持率は堅調な米経済があってこそだが、株価対策として打ち出したのが先週の米中電話会談だ。その効果を解説する。
2019年の世界経済はどうなる？トランプ減税の次を担うものとは＝藤井まり子
2018年はトランプの減税施策が世界経済に大きな変化を与えた年でした。では、2019年の世界経済を動かすのは何となるのでしょうか。その見通しについてご紹介します。
日本株が世界で最も有望？ ファンドの見方と日本経済を左右する３つの外部要因＝山崎和邦
日経新聞によるとファンドマネージャーは世界の株式市場で日本株を最も有望と見ているそうだ。はたして本当にそうか。行方を決める3つの外部要因を解説する。
中国株安は習近平の演出。中間選挙後に訪れる日米株の上昇気流に乗れ＝藤井まり子
習近平は人民元と中国株安を演出しています。中国発の世界同時株安の懸念を振りまき、米国に嫌がらせをしているのです。しかし、それも中間選挙後まででしょう。
「日程的複合要因」によって救われた世界同時株安、爆弾は遅れて破裂する？＝近藤駿介
世界同時株安不安が高まった市場は落ち着きを取り戻しつつある。それは事態が好転したのではなく、日程的複合要因によりリスクが覆い隠されている可能性が高い。
米株急落は中間選挙前のトランプ潰しか？ この後に続く乱高下と最終的な大暴落＝高島康司
10月10日、NYダウは史上3番目の大幅下落を記録した。にわかに信じ難いが、すべてはトランプ政権を潰すための操作だとの見方があるので紹介したい。
死ぬまで働かされる人生から脱出！「経済の千里眼」菅下清廣氏の新著紹介
「経済の千里眼」の異名を持ち、2012～13年の日本経済の大底とその後のアベノミクス相場を予測した菅下清廣氏が新刊2冊を発表。見どころを本人が語ります。
ヤフーが始める「信用スコア」の光と影～すべての日本人が格付けされる日＝岩田昭男
ヤフーが「信用スコア」事業への参入を発表しました。優秀な人には様々な特権を与え、ランクが低い人は特権を奪われて生きにくくなるという社会がやって来ます。
北朝鮮「非核化」が急進展？ 米中対立が激化する背景と各首脳の名演技とは＝江守哲
一度は頓挫した2度目の米朝会談はいよいよ11月に開催される見通しです。非核化も急速に動いています。昨年まで開戦寸前だった両国に何が起きたのでしょうか？
ついに米国と中国は「新冷戦」へ。一番の被害者“韓国”を襲うダブルハリケーンとは？
米中貿易戦争は「新冷戦」の様相を呈して来た。中国の貿易網を封じたい米国と、情報搾取チップまで使って覇権を狙う中国の間で、韓国が選択を迫られている。
トランプの過剰な「中国いじめ」で米株急落へ。米中通貨戦争が世界経済を冷やす日＝斎藤満
米株急落の背景には、激化する対中国戦略があります。関税引き上げ合戦にとどまらず、為替も巻き込んだ通商協議となると、市場に新たな不安定要素が加わります。
株高・収益増でも給料は上がらない…。日本人がこの不条理から抜け出す方法は？＝斎藤満
株価が上がっても給料は増えません。企業が儲かれば労働者も潤うとの論理はすでに破綻しています。いったいどうすればこのアンバランスは改善するのでしょうか。
米中貿易戦争は軍事衝突に発展するか？ 被害を受けるのは日本という悲しい現実＝高島康司
米中はお互いに関税の引き上げによる貿易戦争が激化し、今後は軍事衝突にも発展しかねない深刻さをみせてきた。この貿易戦争はどのように収束するのだろうか。
知財を盗んで肥大化する中国は「20年後は世界で最も貧しい国になる」のか？＝鈴木傾城
イノベーションも言論の自由も市場の健全性もない中国が世界の覇権を握ることは決してない。この先の受難を中国の経営者達が置かれている状況とともに解説する。
米主流メディアが「経済崩壊」報道へ転換、億万長者はニュージーランドに逃げ始めた
9月に入ってから米国の主流メディアが露骨に経済崩壊への警告を始めました。富裕層はさらに以前から運命の日を把握し、安全な地への退路を確保しています。
中国経済はこの先も安泰。落ち目の日米欧にとって中国が保険になる＝田中徹郎
中国の経済成長に陰りが見え始め、高齢化や格差などの社会問題も深刻化しています。このまま中国は衰退へと向かうのでしょうか？ 私はそうは思いません。
ロシアが北方領土「交渉拒否」宣言、トランプとプーチンの裏切りで安倍三選に暗雲＝斎藤満
プーチン大統領が突然「日ロ平和条約」締結に言及。一部のメディアは領土問題の「先送り」と書いていますが、これはロシアの「交渉拒否」表明にほかなりません。
デフレが続くのは日銀のせい。融資されない低金利より、融資される高金利がいい＝児島康孝
日銀はなぜか短期金利を下げようとしませんが、長期金利については「異常な押し下げ」を行っています。今回はオペレーションの誤りについて解説します。
無視される日本。東方経済フォーラムで中国とロシアの巨大経済圏構想が明らかに＝浜田和幸
何のために安倍首相はロシア開催「東方経済フォーラム」に出かけたのか、大いに疑問である。対照的だったのは、初参加の中国・習近平とプーチンの蜜月ぶりだ。
トルコリラ・ショックはなぜ起きた？ 新興国通貨投資に隠された危険性＝俣野成敏
この1ヶ月で大きく相場が動いたトルコリラ。他にも同じような属性を持った国や通貨は多く存在します。投資を検討するならどこを見て何に注意すべきでしょうか？
日本より悲惨な韓国経済、この先の10年「希望が一切ない」４つの根拠
この先の10年において、韓国経済には希望が一切ない。その欠片も見えないのだ。衰退が避けられない「4つの要因」を知ることで、残酷な現実を受け止めて欲しい。
トランプは馬鹿か、戦略家か。両極端の市場評価を個人投資家はどう捉えるべき？＝今市太郎
トランプの発言と政策を巡って相場は上下に動き、投資家は疲弊しています。ただ結果的にトランプの思惑通りになっている部分が多く、市場の評価も両極端です。
トランプの脅しに屈する習近平、まもなく中国バブル崩壊前の大相場がやってくる＝藤井まり子
トランプが中国への追加関税第3弾をチラつかせていますが、狙いはもっと深いところにあります。習近平がこれに屈すると、中国バブル崩壊前の大相場が到来します。
中国政府に見られてるぞ。日本人が知らない「QRコード決済」の闇＝鈴木傾城
アジア各国で急速にQRコード決済が広がっている。中国の大資本アリババとテンセントが提供する決済システムだ。これが普及する意味を鈍い日本人は知る由もない。
シンゾウ・ドナルドの仲とは何だったのか。対米貿易摩擦が日本経済にとどめを刺す＝斎藤満
永田町は「日米間での通商摩擦は回避できる」との期待がありますが、これは日本の勝手な思い込みです。トランプ政権は日米通商協議に厳しく当たってきています。
米ドル不要の世界はすぐそこ。米国自身が「通貨覇権」を捨て去ろうとしている＝矢口新
ドル覇権を脅かすのは「米国自身」である可能性が高い。実際、トランプ大統領の米国第一主義は、前世紀に米国が積み上げてきた覇権の枠組みを壊しつつある。
売れなくなった米国の高級住宅、需要減少と中国勢の一斉売却でバブル崩壊へ
米国でマンハッタンをはじめとする高級住宅の価格が下落しています。新築・中古ともに価格は頭打ちで、住宅バブル崩壊の始まりとの声が囁かれる状況です。
海外でカジノが次々と倒産。いまから参入する日本は大ヤケドする＝浜田和幸
カジノで外国人観光客を呼び込むという政府の発想は時代遅れだ。本家の米・仏でもカジノ倒産が相次ぎ、林立した韓国やマレーシアのカジノも儲かっていない。
豪ドル、ブラジルレアルは今が買い。洞口勝人の「ザッ 資産運用！」解説ダイジェスト
「資源国通貨の豪ドル・ブラジルレアルは今こそ割安」今年2月上旬の暴落を見事的中させた人気講師・洞口勝人氏の解説動画（ダイジェスト版）を特別に無料公開。