中国企業の隠された巨額負債が、次なるリーマン・ショックを引き起こす＝吉田繁治
米中貿易戦争の果てに、戦後70年続く「ドル基軸の体制」が揺らぐ可能性があります。中国経済の隠された面を覗けば、次なるリーマン危機の危険性も見えてきます。
中国
６年で半値か、30倍か。中国切手バブルの崩壊から学べる４つの相場原理
ある中国切手は2012年に50万円で取り引きされていましたが、いまや半値に近い27万円です。このバブル崩壊から学べるのは、株や為替にも通じる相場の原理です。
中国人が起こす「民族大移動」で、米中貿易戦争はやがて無意味になる＝矢口新
ついに米中関税合戦が始まった。しかしトランプが作った障壁は長くは続かないだろう。否が応でも進むグローバル化で、中国人を中心に民族大移動が始まるからだ。
リーマンショック直前に似てきた債券市場。米中貿易戦争は何をもたらすか？＝近藤駿介
ついにキックオフとなった米中貿易戦争。リーマンショック前の状況に似て、債券市場にその影響が出てきています。この局面で投資家は何に注目すべきでしょうか。
中国が奪うブロックチェーンの世界標準。10兆ドルの市場を日本は見逃すのか？＝浜田和幸
ブロックチェーンへの関心の高まりは驚異的だ。インターネットを超える新ビジネスが生まれるとの見方もあり、中国が水面下で世界標準作りに邁進している。
欲しがる米国と、NOと言う中国。北朝鮮「レアアース」が鍵を握る世界覇権レース
北朝鮮に埋蔵されているレアアースを巡る情勢が騒がしくなってきた。トランプが北朝鮮に接近し、なおかつ非常に妥協的な姿勢を示している背景もここにある。
貿易戦争は終幕へ。この秋、トランプの巨大インフラ投資が世界同時株高を引き起こす＝藤井まり子
米中貿易戦争の幕がまもなく閉じます。そしてトランプは「巨大インフラ投資計画」に着手し、米国株式市場は2018年秋頃からイケイケ相場が始まるでしょう。
とっくに中国経済のライフはゼロ。米中貿易戦争は７月６日に決着する＝藤井まり子
米中の関税合戦が激化していますが、7月6日頃には決着して市場も落ち着くでしょう。いま中国経済は大きな壁にぶち当たっていて、対抗する余裕などないのです。
北朝鮮をねじ伏せたトランプ、次の矛先「米中貿易戦争」に市場も緊迫＝近藤駿介
米朝会談が決裂せずに終わり、本来のリスク「貿易戦争」が顔を出したことで金融市場は騒がしくなってきた。損害を受けるのは中国と、とばっちりを受ける日本だ。
危険な夏がやってくる。米中貿易戦争の聖域「ハイテク株」が引き起こす大暴落＝今市太郎
制裁合戦となれば勝者は現れないとされる今回の米中貿易紛争。最終的にはハイテク株が総崩れとなって、それが引き金の大幅暴落となるリスクが高くなっています。
日本が認めたくない米朝会談の成功で、米国株は2019年半ばまでのバブルへ向かう＝江守哲
米国株のピークは2019年半ばと見ています。なぜか日本ではネガティブな報道がされている米朝首脳会談の大成功から、上昇トレンドの最終局面に入っていきます。
人民元を世界基軸通貨へ。中国のばら撒き政策がアフリカでじわじわと効いてきた
人民元を世界基軸通貨にしたい中国が、後発国にお金をばら撒いて味方に引き入れています。アフリカ諸国では、人民元を外貨準備に採用すること検討しています。
中韓に周回遅れ。日本はプライドを捨てＱＲ決済でキャッシュレス化を目指せ＝岩田昭男
日本のキャッシュレス決済比率は18％と、中国の60%、韓国の89％に大きく遅れています。どうすれば現金主義から抜け出せるのか、中国でQR決済が普及した例から考えます。
中国に負けて始まった日本のデフレ説。安い中国製品対抗で日本に賃金格差か＝吉田繁治
なぜ日本は、賃金が上がらず平均では下がって、デフレになってしまったのでしょうか？これは1990年代からの、輸出製造業での「中国の台頭」が関係しています。
スマホ世界出荷台数はマイナス成長へ。王者Appleとアプリ業界はどう動く？＝シバタナオキ
世界出荷台数がマイナス成長に転じるなど、スマホ業界が大きな転機を迎えています。人気機種やアプリ業界の現状を見ながら、今後のトレンドを考えてみましょう。
米経済のピークアウト感が見え隠れ。米朝接近を横目にイランで起きていること＝近藤駿介
現時点で市場が直面している地政学リスクは北朝鮮とイランの2つ。これらには大きな相違点があり、債券市場とFRBの間では米経済の景気判断に乖離が生まれています。
もうすぐ米寿のバフェット氏が語った「中国の未来」と米中貿易戦争の行方＝浜田和幸
ウォーレン・バフェット氏はこの8月には88歳の誕生日を迎える。老いて益々盛んな様子だが、バークシャーの株主総会で語った「中国の未来」に注目したい。
中国当局がひた隠す本当の「GDP成長率」を、人工衛星と人工知能が明らかにする日
中国当局が発表する経済指標が捏造されていることは、エコノミストの間ではもはや常識です。しかし今、中国経済の素顔を暴く新技術が完成しつつあります。
ＩＭＦが膨れ上がる「国の借金」に警鐘。無視を決め込む日本の財政は大丈夫か？
皆で渡れば怖くないとばかりに、各国の累積債務が増加。IMFが膨れ上がる借金体質に156頁の報告書で警告していますが、日本も無視して良いのでしょうか？
北朝鮮の巧みな罠。「核実験凍結」で日本が見落としていること＝江守哲
北朝鮮が「核実験凍結」を表明しましたが、世界の反応は様々です。日本が見落としていること、続く南北・米朝会談の焦点などから今後の経済動向を読み解きます。
北朝鮮の「非核化」で泣くのは日本政府と自民党。なぜ金正恩は折れたのか？
北朝鮮が核・ICBM実験の中止を表明。核保有は堅持していますが、このまま核廃絶は進むのでしょうか。もし実現すれば、一番困るのは日本政府と自民党です。
日銀はデジタル通貨を発行すべきか？ 金融システムをひっくり返す影響力とは＝久保田博幸
世界各国で中央銀行によるデジタル通貨の発行が研究されているが、発行されるとどんな弊害があるのだろうか？ 日銀・雨宮副総裁の見解を見ながら考えたい。
安倍首相は日米会談でも言いなりになるのか？ 米ロ中にある「暗黙の了解」＝近藤駿介
シリア空爆でもロシアは報復せず、米中貿易摩擦でも前面衝突は回避へ向かっている。米ロ中といった大国同士は衝突しないという暗黙の了解が存在しているようだ。
今年最大の買い場は「夏から秋」。９月下旬からの上昇までは振り落とされるな！＝藤井まり子
夏から9月にかけて、1ドル100円～102円の円高、日経平均2万円までの下げが起きても不思議でありません。しかし9月下旬には、今とは全く違う景色が見えてきます。
本当は「仲良し」の米国と中国。貿易戦争は市場混乱を狙った出来レースだ＝江守哲
米中の関税合戦が激しさを増しており、投資家の不安心理が解消されるにはまだまだ先は長いようです。両国の動きと狙いを整理しながら、今後の市場動向を考えます。
「人材格差」が「経済格差」に。モバイル決済1,000兆円の中国と日本を分けたものは何か？【大前研一「2018年の世界」(完)】
何が中国と日本の明暗を分けたのか？ 大前研一氏が日本が世界に大きく出遅れた原因を丁寧に解説し、この先も生き残るためにいま何をするべきかを提言します。
中国経済に大きな暗雲。前代未聞の海航「10万人リストラ」で失うもの
中国の巨大コングロマリット企業「海航集団」が崖っぷちに立っています。前代未聞の大規模リストラ計画が報道されており、実行となれば余波は計り知れないでしょう。
米中貿易戦争で板挟みになる韓国経済、とばっちりで完全敗北へ
米中貿易戦争は韓国経済にどう影響するのだろうか。韓国の鉄鋼もトランプ関税の免除対象になったが、それにはある条件があった。結論を言うと韓国の完全敗北だ。
金正恩は斬首されるのか？ 米中が描く朝鮮半島の融和シナリオと「真の非核化」＝藤井まり子
北朝鮮有事がうまく回避されるのならば、日経平均は年末までに2万5,000円を上回ることでしょう。ここにきて「北朝鮮有事の回避」の可能性は高まっています。
平成とは日本が泰平の眠りについていた時代。ポピュリズムと右傾化からは揺り戻しへ。トランプ大統領に歯止めはかかるか？【大前研一「2018年の世界」(2)】
大前研一氏が世界経済の動向を俯瞰。中国の成長と日本の衰退、欧州で見られるポピュリズムと右傾化からの揺り戻しの兆候、トランプ1年目の総括などを解説します。