新興国 記事一覧

韓国ウォンが大幅に下落、いよいよデフォルトに直面するのではないかといった悲観的な見方が広がっています。さらには韓国国民の個人負債破綻リスクもあります。

コロナ禍で新興国が債務危機に陥れば、世界経済はさらに混乱します。G20は債務返済を今年は猶予することで合意しましたが、同調しなかったのが中国です。

なぜ投資の神様ジム・ロジャーズは日本株を全部手放し、韓国の大韓航空株を買ったのでしょうか？本人にインタビューを行い、その投資哲学を教えてもらいました。

ついにトランプ政策の「負の側面」が表に出てきました。中国リスクや金利高の問題が噴出し、一国主義が米経済を圧迫する懸念を市場は感じ取り始めています。

日経新聞によるとファンドマネージャーは世界の株式市場で日本株を最も有望と見ているそうだ。はたして本当にそうか。行方を決める3つの外部要因を解説する。

株価が上がっても給料は増えません。企業が儲かれば労働者も潤うとの論理はすでに破綻しています。いったいどうすればこのアンバランスは改善するのでしょうか。

米国株が再び堅調に推移する中、空売り戦略を取ってきたヘッジファンドは虫の息だ。まもなく彼らの解約ラッシュが始まり、株の買い戻しがさらなる株高に繋がる。

現在の世界の経済問題の基底に、増え過ぎた負債があります。これが様々な現象（通貨の下落、金利の上昇、物価の上昇、GDPの増加率の低下）として現れています。

米銀行を監視する機関「FDIC」が2018年第1Qの総括を発表。破綻寸前の銀行リストを更新しました。全体として好調としていますが、見逃せない警告が隠れています。…

かつてアジア通貨危機を起こしたソロスは、米金利が上昇している今、「危機が新興国に起きるのではないか」と語る。現実になれば、タイ株が絶好の買い場となる。

夏から9月にかけて、1ドル100円～102円の円高、日経平均2万円までの下げが起きても不思議でありません。しかし9月下旬には、今とは全く違う景色が見えてきます。…

今の日本な本当に必要な人材とは？ 大前研一氏が世界経済の動向を俯瞰。安倍政権の問題点を洗い出し、「働き方」はどうあるべきかについて持論を展開します。

大前研一氏が世界経済の動向を俯瞰。中国の成長と日本の衰退、欧州で見られるポピュリズムと右傾化からの揺り戻しの兆候、トランプ1年目の総括などを解説します。

年頭恒例「2018年型ポートフォリオを考える」です。今年の重要ポイントと地域別経済予測、各種相場の流れと投資スタンス、推奨ポートフォリオを解説します。

毎年恒例、各社発表の2018年に起こるかもしれない「びっくり10大予想」を集めてみました。それぞれの予想を読み解くことで、共通のテーマが見えてきます。