ドル円相場に変化の兆し、105円を割り込むか〜今週の各通貨ペアチャート分析=川口一晃
米ドル/円は下落トレンドの上昇局面。下落局面への転換は終値で105円60銭を割り込むこと――正五角形で相場を読み解くペンタゴンチャート最新各通貨ペア分析。
米ドル/円は下落トレンドの上昇局面。下落局面への転換は終値で105円60銭を割り込むこと――正五角形で相場を読み解くペンタゴンチャート最新各通貨ペア分析。
安倍首相が持病悪化を理由に辞任する。その理由が嘘とは言わないが、ジャパンハンドラー発表のレポートを見ると、背景にあるトランプ政権の圧力が見えてくる。
早くもスガノミクスという言葉が聞かれますが、仮に菅政権が誕生してアベノミクスを継承しても、現状の安倍政権とはまったく違ったものになる可能性があります。
ヤフーがコンプレックスを露骨に表現した広告の禁止を通達した。広告に触れると劣等感を植え付けられ、それを解消するためにどこかの企業が儲かる仕組みだ。
昨夜、ダウ平均は一時1,000ドル超えの下落を記録。為替への影響は限定的でしたが、今後のトレンドを占う上で今日の雇用統計はターニングポイントになりえます。
安倍辞任をワシントンポストは「国民に『許し』を求めた」という表現を使って報じている。次期首相候補についてのNYタイムズの評価も辛辣で興味深い。
韓国の人口減少は止まらず、今年上半期の出生率は0.88となった。国家存亡の危機と言える状況だが、文政権はわかっていて放置している。それはなぜか?
安倍政権で日経平均は2.27倍に高騰も、GDPは+10%程度と低成長に終わった。経済運営は及第点だが、日本経済の構造変化を起こせなかったというのが私の評価だ。
今回は、優待投資家には有名な優待銘柄『ビジネスエンジニアリング<4828>』をご紹介します。年4回も「QUOカード」がもらえることで人気となっています…
業績無視で株価が上がる異常なコロナ相場で、企業価値と株価の間に大きな乖離が生じています。投資家の藤ノ井俊樹氏はここに投資チャンスがあると指摘します。
安倍首相退任の記者会見では、総じて批判的な質問をぶつけてくる記者が目立った。しかし、海外メディアでは功績を好意的に評価する報道が多い。
NYダウの構成銘柄が、8月31日から入れ替えとなりました。NYダウ工業株30種のうち、3企業が入れ替えに。この中には長年、石油業界トップに君臨してきた…
コロナ長期化で日本は貧困ラッシュに入ります。収入減・失業・倒産が相次ぐなか、個人ができる対策は変化することのみ。変われない人は全員、地獄行きでしょう。
日本株はコロナショックでの下げからほぼ全戻しに。この先、日本経済は立ち直り、株価の堅調は続くのだろうか?私の結論は「日経平均は4万円を目指す」だ。
中高年引きこもりは61.3万人いるが、彼らが老いて親を失うと「在宅ホームレス」になる可能性がある。どういうことか?その悲惨な未来について解説したい。
いま海外移住希望者が増えています。富裕層たちはどの国を選んでいるのか?具体的な国名と人気ビザを挙げながら、資産を増やす方法を解説します。
安倍首相が辞意を表明。今後は麻生副総理に首相を移行し、内閣改造を行ったうえで、秋に衆院解散総選挙で菅氏が首相というのが基本路線だ。だが別の動きもある。
新型コロナが、世界のリーダーの力を測る「リトマス試験紙」の役割を果たしたとのコメントがテレビで紹介されていました。日本のリーダーはどうでしょうか。
東証1部全体の時価総額はおよそ600兆円だが、アップルは1社で200兆円に達した。日本一のトヨタはその約10分の1という評価だ。
ZOZO創業者の前澤友作氏が、アパレル会社のアダストリアやユナイテッドアローズの株を購入したことで話題になっています。どんな野望があるのでしょうか?
7月の国内ホテル稼働率は28.9%との調査結果が出ました。これでも6月からは4.9ポイント改善しましたが、3割弱の稼働率では採算が合うはずがありません。
いよいよ政局との報道もあります。消費税減税で選挙は戦うのでしょうが、「消費減税とセットで増税がある」という点を覚悟しておいたほうが良いでしょう。
米国で賃貸住宅に暮らす4,000万人近くが追い出されるという衝撃の調査報告書が出ました。社会的に弱い立場の人々がコロナでさらに追い込まれています。
例年夏にはオークションで盛り上がるアンティークコインの世界。今年は象徴的な変化がありました。1つは希少コインの高騰です。
香港国家安全維持法は、習近平にとって「賽は投げられた」ではないか?中国が英米の干渉を恐れる必要がないほど、力をつけたという自信の表れだとも取れる。
韓国で再びコロナ感染者数が急増している。そんな中、医師たちがストライキを決行して、患者の手術日程に影響が出る事態となっている。医療崩壊必至の状況だ。
コロナ禍で経済のグローバル展開が行き詰まった今、日本の活路は内需拡大にしかありません。しかし、政府の無策でそれも絶望的な状況になっています。
副業YouTuberとして成功する人は何が違うのか。始めて1年未満、「ズボラストレッチ」でチャンネル登録数23万人超えを果たした事例を元に成功法則を解説します。
いよいよ政局になりそうだ。安倍政権の「次」は誰で、これまでの政策は継続されるのか否か。日本株から離れた海外勢が再参入するかどうかはそこにかかっている。
トランプ政権の元首席戦略官のバノン氏が突然逮捕され、米国も市場も騒然としました。その後、逮捕したのは郵政公社と判明。郵便投票をめぐる対立が理由です。