「好きなことで副業」は危険。迷えるサラリーマンを救う副業選びの「ABC理論」とは?=俣野成敏
副業しないと貧困に落ちかねない現代で、サラリーマンは何を副業に選ぶべきでしょうか?「自分の好きなモノ=商材」ではない点に注意が必要です。
副業しないと貧困に落ちかねない現代で、サラリーマンは何を副業に選ぶべきでしょうか?「自分の好きなモノ=商材」ではない点に注意が必要です。
韓国の出生率は世界最低記録更新を続けている。昨年3月までは韓国が日本の高齢化率を抜くのは2065年と見られていた。それが現在、2045年と20年も早まった。
マスク8,000万枚の追加配布発表とその断念ほか、安倍政権の迷走が止まりません。GoToトラベルの次は「ワーケーション」などという言葉が飛び出しました。
JR4社が年初来安値を更新、1年で20~40%下落しています。コロナの影響は甚大ですが、株価下落はチャンスとなることも。果たして買い時なのでしょうか?
今回は長期で保有することによって株主優待がグレードアップするお得な優待銘柄を3つ厳選!ランキング形式で紹介します。
年金手帳といえば青色ですが、高齢者の中には青以外の手帳を持っているという方もいます。今回は、青色以外の手帳が出てきた際に確認すべきことを解説します。
コロナ禍で鉄道業界が窮地に立たされています。利益率の高い「JR東海」ですら、2020年12月には赤字転落の予想に。今後の業績はどうなるのでしょうか?
金相場は史上最高値を更新し、今まさに歴史的な動きにある。今回は一般の投資家が見落としてがちな2つの重要ポイントについてお伝えしたい。
コロナ感染再拡大とともに、株式市場を揺るがした「コロナショック」の再来も懸念されています。第1波で資産を増やした投資家は何を参考にしたのでしょうか?
コロナ後はより「副業」が一般的になるでしょう。本業だけでは思い通りの人生を歩めません。今回は副業を始めるにあたって最初にやるべきことを解説します。
レジ袋有料化からまもなくひと月が経過。コンビニ全体で月に13億回もレジ袋の購入有無を確認するなど時間と体力を浪費し、客の消費意欲もそぐ結果となりました。
アパレル大手のオンワードとZOZOの業務提携が発表されました。契機は前澤社長の退任です。風雲児不在のアパレル業界とZOZOの今後を考えます。
既婚者の3人に1人が「パートナーに所得額を伝えていない」との調査結果でました。実はこれ、老後破産や熟年離婚に繋がる危険な状態です。
日本が滅ぶなら、その原因はコロナでも災害でも戦争でもない。もはや手遅れになった少子高齢化がもたらす、日本全体の「時代遅れ」だろう。
テレビ番組で紹介された『彼氏にしたい職業ランキング』がネット上で男性蔑視だとして物議を醸しました。上位の職業を見ると、結婚まで考えた場合は地雷です。
カザフスタンで新たに毒性の強い肺炎の蔓延が確認された。これがいま日本で拡大しているタイプならば、東京都で1日の感染者数が300人を越えるのは時間の問題だ。
小池都知事の再選は株式市場にはまったく影響がないが、任期満了まで持たない可能性がある。直近のニュースや政治動向と合わせて解説したい。
伊藤忠がファミリーマートの実質完全子会社化を目指しています。しかし、すでに50%超を持つ会社を買い増す意味はあるのでしょうか。その狙いを解説します。
韓国の朴元淳ソウル市長がセクハラで訴えられて自殺したことはご存知の通り。しかし、その後の市の対応や過去の事実を知れば、韓国社会の闇が見えてくる。
三峡ダムと繋がる中国最大の淡水湖が決壊し、もはや被害規模は把握不能の史上最悪級の事象となっています。そしてその地には世界最大の人工降雨装置があります。
スマホ決済戦争は第2ステージに入りました。中でも「楽天ペイ×Suica」陣営が強力です。Suicaが圧倒的に有利な立場と思いきや、実はそうでもないようです。
安倍首相の言葉を思い出してください。東京五輪を完全な形で開催する決意を固めたと言いました。裏を返せば、完全な形でなければ中止になるということです。
日本でも医療崩壊が起こる可能性があります。ロックダウンを放棄して長期戦で挑んだスウェーデンと比較しながら、これから日本が取るべく対策を考えます。
米大統領選が近づき、いよいよトランプかバイデンかということを金融市場も材料視し始めました。そこで問題になっているのが、バイデンの認知症疑惑です。
やはり8月の波乱にはご用心です。米国経済がV字回復を遂げるにつれて「追加のヘリマネ:1.3兆ドルは不要では?」との疑問が生まれています。由々しき事態です。
終身雇用が崩れ、働き方改革で残業もできぬ今、サラリーマンは受難の時代にあります。それにコロナが追い打ちをかけました。そこで注目されているのが副業です。
新型コロナウイルスの感染が再び拡大している影響を受け、香港のディズニーランドが再び閉鎖を発表した。ロイター通信や毎日新聞などが報じている。ディズニーは…
日本の株式市場は「社会資本主義」の典型例になっている。下げれば買い支える姿勢が鮮明だ。今後の最大のリスクは「アベクロ体制」の崩壊と言えるだろう。
東京発の感染拡大第2波が懸念されている今、政府は旅行推進の「GoToキャンペーン」を前倒しで実施します。全国に感染が拡大すれば株価再暴落は避けられません。
コロナ対策としてここまで使った財政資金11兆ドルの回収めどはまったく立ちません。この財政悪化はコロナへの対処以上に困難な問題を引き起こす恐れがあります。