ウルトラマン世代が歓喜する株主優待？プロ厳選「９月のおすすめ銘柄」＝トコタン
9月は株主優待シーズン！1年で2番目に権利確定銘柄が多い月です。今回はその中でも、ウルトラマン世代の方なら必見の銘柄をご紹介します。
ライター money voice K
孫正義のアーム売り抜けは神業。4兆円で買収するエヌビディアの命運は？＝澤田聖陽
ソフトバンクグループは英アームを米エヌビディアに約4兆円で売却すると発表。個人的には、このディールは孫正義社長にとって100点満点だと考えています。
「隠れDV・モラハラ男」12の特徴とは？ゲスの毒牙を見抜く方法＝午堂登紀雄
DV・モラハラ男による暴力や虐待は年々増加しています。そこで、どんなタイプの男が危険なのか。ヤバい男の特徴と、近づけないための対策をお伝えします。
菅総理の携帯値下げ、大手３社は表で泣き裏で笑う？ドコモ以外は安泰のワケ＝栫井駿介
先頭に立って携帯料金の値下げを要求してきた菅義偉氏が総理になったことで、携帯各社の株価は下げています。果たして今、携帯各社の株は買いなのでしょうか？
トランプ再選、中国の妨害工作で窮地？カネが物を言う大統領選でまさかの金欠も＝斎藤満
米大統領選は最後の詰めの段階でトランプ陣営に陰りが見えてきました。バイデン候補との支持率の差が再び開き始め、中国の妨害工作と見られる動きもあります。
瀬戸際の中小企業を見捨てる日本。なぜ手厚い援助の米国と差が付いた？＝児島康孝
FRBはインフレ率2％超えを目指すと発表しました。コロナ禍に対応して手厚く援助しようという姿勢です。対する日本は、まったく支援が足りません。
2020年は食欲ではなく倒産の秋。飲食店消滅の悪夢が遂にはじまった＝今市太郎
コロナへの関心が薄れているように見えますが、危機的状況が始まるのはここからです。10月〜12月、都内の繁華街から飲食店が劇的に消える可能性があります。
日本の農業をアメリカに売った政府の罪。アグリビジネスが農家の生活と地球を壊す＝田中優
地球温暖化の解決を考えるとき、二酸化炭素だけに目が行きがちだ。しかし、化学肥料に含まれる亜酸化窒素を削減することも長期目線では必要となる。
隠し撮りはNG。防犯カメラ映像が「個人情報」扱いになるケースとは？
防犯カメラで撮影された個人が特定できる映像・画像は、政府のガイドラインによると「個人情報」という扱いになる。どういうことか、簡単に解説したい。
WTOとトランプの喧嘩で大儲け？米の対中関税「不当」判断にGAFAMは笑いが止まらぬ訳＝高梨彰
WTOは米国の対中関税を不当と判断しました。トランプは反発するようですが、この国際協調“無視”の動きが、GAFAMほかIT企業の追い風になっていると言えます。
孫正義のご乱心。もはやソフトバンクGの株を買うのは博打と同じだ＝栫井駿介
ソフトバンクグループのオプション取引が相場全体を押し上げていたとして問題化しています。さらに深く調べると、ソフトバンクの危険な実態が見えてきました。
菅政権お前もか。「消費税アップは日本を壊し税収を減らす」不都合な事実＝矢口新
菅政権でも「消費税は必要だ」「時期が来れば増税は避けられない」という政策のもとに運営される。消費税が日本経済を後退させたことは明白なのにだ。
竹中平蔵ご一行様大歓迎！パソナ1200名の淡路島移住が日本を救うワケ＝炎
人材派遣のパソナグループが本社機能を東京から兵庫県の淡路島に移転させる。こうした地方への流れが始まると東京一極集中が収まり、新たな潮流が生まれる。
報道されぬ米抗議デモの瀬戸際。警官消滅と治安悪化で内戦勃発も＝高島康司
米国の状況は日々悪化している。抗議運動は激化し、警官の死亡と辞職は増え、治安が悪化する悪循環に入った。この動きは大統領が近づくにつれてさらに悪化する。
バフェットの日本買いは教科書通り？デフレ脳の日本人こそ真似すべき理由＝花輪陽子
バフェットが日本の5大商社株を買ったことが話題になりました。彼のポートフォリオを参考にすると、理想的な株式のポートフォリオが見えてきます。
韓国の原発６基が台風で緊急停止。「塩分が原因」は嘘、手抜き工事か
日本でも猛威を奮った台風9号・10号で、韓国の原子力発電所は合計6基が停止した。その原因を調べると、天災だけが原因とも言い切れない。
安倍辞任にぬか喜びの韓国が「日本への非礼」と反日を反省しだしたワケ＝勝又壽良
安倍辞任の報道を受け、韓国では日韓雪解けへ向かうとの期待が高まった。しかし、第2・第3の安倍が続くだけだと認識したのか、今度は韓国反省論が現れた。
「本命は河野太郎だ」短命に終わる菅政権とアメリカの日本操縦シナリオ
菅総理誕生がいつの間にか既定路線になっていますが、すぐに「菅退陣」の文字が新聞を飾るでしょう。米国のジャパンハンドラーの本命は、河野太郎新総理です。
老後破産は防げる。50代から見直すべきは住宅費・生命保険・〇〇費＝川畑明美
50代の方から「教育費で貯蓄が底をついた」との家計相談を受けました。まだまだ遅くはありません。50代から見直したい「3大費用」について解説します。
ドコモ口座問題、なぜ銀行預金は盗まれた？無差別に奪う手口のウラ＝久保田博幸
ドコモ口座を使った不正な預金引き出し事件が問題化している。ドコモ口座側の穴はともかく、いったいどのようにして銀行口座を不正に入手できたのかが不可解だ。
人気YouTuberになる２つの条件は？「ズボラストレッチ」の成功事例＝俣野成敏
副業YouTuberとして成功する人は何が違うのか。始めて1年未満、「ズボラストレッチ」でチャンネル登録数23万人超えを果たした事例を元に成功法則を解説します。
韓国の暗号通貨取引所で大胆不正、99％が実態のない「馴れ合い売買」
韓国第3位の規模の暗号通貨取引所「Coinbit」が、不正取引があったとして告発されました。取引の99％が実態のない「馴れ合い売買」だったとされています。
菅政権で日経平均2万5000円へ。10月大荒れの米国株を尻目に日本が輝く＝藤井まり子
菅義偉新政権の誕生が確実視され、解散総選挙へと打って出る「下地」も整ってきています。そうなれば、日経平均は2万5,000円も夢ではありません。
日産を国有化？融資に謎の政府保証1300億円、まさかの菅案件か＝今市太郎
日産への1,800億円の融資に1,300億の政府保証がついていたことが報じられました。日産と言えば、過去にも官房長官がその接点に登場する非常にレアな企業です。
菅新内閣のデジタル庁は日本を救うか？東京発ＩＴ株バブルの気配あり＝菅下清廣
菅氏が政権の最優先課題と明言した「デジタル庁」は、近く誕生する菅新内閣の切り札となる。実現すれば、日本で情報通信株主導のバブルが始まる可能性がある。
シャオミの「雷軍流」が中国を鍛え上げた。なぜ日本の家電は敗れた？＝牧野武文
中国のスマホメーカー小米はものづくりに革命をもたらしたと言っても過言ではありません。何がすごいのか。日本メーカーが後れを取った理由とともに解説します。
割り勘デートを婚活女子が喜ぶべき理由。女の勘違いはモラハラ夫を生む＝山本昌義
30代前半の独身女性から「初デートでオゴらない男性がほとんど。見限るべき？」との婚活相談を受けました。まず、女性側が目を覚ます必要があります。
なぜバフェットは日本の商社株を買った？ 素人が真似ても儲からぬ理由＝栫井駿介
天才投資家バフェットが日本の5大商社に投資したことが話題になっています。氏の狙いと、誰もが気になる「マネすれば儲かる？」という疑問について解説します。
日本経済は「負けが九分に勝ちが一分」の大ピンチ。いま瀕死の業種とは？＝斎藤満
財務省発表の「法人企業統計」を見ると、日本経済の壊滅的な状況がよくわかります。業種によって明暗分かれるも、日本は圧倒的に「暗」が主流です。
日経平均、2万4,000円を目指す？今週の株式ペンタゴンチャート分析＝川口一晃
日経平均は上昇トレンドの上昇局面。売りポジへの変更は2万2,850円を終値で割り込むこと――正五角形で相場を読み解くペンタゴンチャート最新日米市場分析。