金価格、2022年までに1.5倍へ。レイ・ダリオほか多くの著名投資家が強気予測
コロナ禍で注目を集める金投資。ここからさらに上昇するのでしょうか?バンカメをはじめ、レイ・ダリオやガンドラックほか著名投資家は強気な予想が目立ちます。
コロナ禍で注目を集める金投資。ここからさらに上昇するのでしょうか?バンカメをはじめ、レイ・ダリオやガンドラックほか著名投資家は強気な予想が目立ちます。
9月8日、コロワイドによる大戸屋HDに対する敵対的買収が成立。これから大戸屋の経営は一体どうなってしまうのでしょうか。買収の経緯はドラマ以上に劇的です。
戸籍とマイナンバーが並立していることの不思議さを感じています。戸籍があるのは日本・中国・台湾だけ。戸籍が電子化の妨げになっているとの意見もあります。
今、金(ゴールド)を買うのは正解なのでしょうか?コロナ禍で注目が集まっていますが、実はコロナ以前から金価格は上昇トレンドにありました。
米財務省の情報機関から流出した「フィンセン文書」から世界各国の大手銀行がマネーロンダリングに加担していたことが明るみに出ており、東京オリンピック招致を…
私は村上さんと面識がある。敵対的買収の賛同者同士であったために紹介され、いくつかのアイデアを彼にあげた。結局、3つを村上ファンドは仕掛けることになる。
米中冷戦に関連して、習近平失脚説が出てきた。中国にとって決定的に不利なのは、真の同盟国が存在しないことだ。日本の二の舞となって経済的に零落するだろう。
日銀の物価安定目標が日本経済の足かせになっています。首相交代は異次元緩和策の見直しを行う絶好のチャンスでしたが、それをみすみす逃しました。
韓国でも自営業者への支援が足らない状況で、実に59%が廃業を考えているという。財政難で追加支援が望めぬ今、ここから廃業ラッシュが起こる危険がある。
欧州で今春を上回るコロナ感染拡大が起きている。各地で再ロックダウンの動きが出ており、さらなる景気減速は避けられない情勢だ。
コロナ禍でアメリカは不景気に突入したと言えそうだ。しかし戦争を起こせば、不景気や雇用問題は一挙に解決する。戦争はアメリカにとって雇用政策なのである。
米国と中国の消費支出は前年水準を回復した一方、日本は前年比−7.6%とダメージを受けたままです。いったいその原因は何なのか?総務省データから紐解きます。
9月は株主優待シーズン!1年で2番目に権利確定銘柄が多い月です。今回はその中でも、ウルトラマン世代の方なら必見の銘柄をご紹介します。
ソフトバンクグループは英アームを米エヌビディアに約4兆円で売却すると発表。個人的には、このディールは孫正義社長にとって100点満点だと考えています。
DV・モラハラ男による暴力や虐待は年々増加しています。そこで、どんなタイプの男が危険なのか。ヤバい男の特徴と、近づけないための対策をお伝えします。
先頭に立って携帯料金の値下げを要求してきた菅義偉氏が総理になったことで、携帯各社の株価は下げています。果たして今、携帯各社の株は買いなのでしょうか?
米大統領選は最後の詰めの段階でトランプ陣営に陰りが見えてきました。バイデン候補との支持率の差が再び開き始め、中国の妨害工作と見られる動きもあります。
FRBはインフレ率2%超えを目指すと発表しました。コロナ禍に対応して手厚く援助しようという姿勢です。対する日本は、まったく支援が足りません。
コロナへの関心が薄れているように見えますが、危機的状況が始まるのはここからです。10月〜12月、都内の繁華街から飲食店が劇的に消える可能性があります。
地球温暖化の解決を考えるとき、二酸化炭素だけに目が行きがちだ。しかし、化学肥料に含まれる亜酸化窒素を削減することも長期目線では必要となる。
防犯カメラで撮影された個人が特定できる映像・画像は、政府のガイドラインによると「個人情報」という扱いになる。どういうことか、簡単に解説したい。
WTOは米国の対中関税を不当と判断しました。トランプは反発するようですが、この国際協調“無視”の動きが、GAFAMほかIT企業の追い風になっていると言えます。
ソフトバンクグループのオプション取引が相場全体を押し上げていたとして問題化しています。さらに深く調べると、ソフトバンクの危険な実態が見えてきました。
菅政権でも「消費税は必要だ」「時期が来れば増税は避けられない」という政策のもとに運営される。消費税が日本経済を後退させたことは明白なのにだ。
人材派遣のパソナグループが本社機能を東京から兵庫県の淡路島に移転させる。こうした地方への流れが始まると東京一極集中が収まり、新たな潮流が生まれる。
米国の状況は日々悪化している。抗議運動は激化し、警官の死亡と辞職は増え、治安が悪化する悪循環に入った。この動きは大統領が近づくにつれてさらに悪化する。
バフェットが日本の5大商社株を買ったことが話題になりました。彼のポートフォリオを参考にすると、理想的な株式のポートフォリオが見えてきます。
日本でも猛威を奮った台風9号・10号で、韓国の原子力発電所は合計6基が停止した。その原因を調べると、天災だけが原因とも言い切れない。
安倍辞任の報道を受け、韓国では日韓雪解けへ向かうとの期待が高まった。しかし、第2・第3の安倍が続くだけだと認識したのか、今度は韓国反省論が現れた。
菅総理誕生がいつの間にか既定路線になっていますが、すぐに「菅退陣」の文字が新聞を飾るでしょう。米国のジャパンハンドラーの本命は、河野太郎新総理です。