いま読まれてます
FRBハト派も「インフレとの戦い終了は時期尚早」。CPI予想下回るも金利上昇は続くとの見方で株価は伸びず＝新天地
CPI（米消費者物価指数の市場予想を下回り、一旦、米国の株価指数は上昇した。FRB高官の「インフレ退治終了との期待は時期尚早」発言から、米市場指数は行って来いの…
利上げ
なぜ米GDP2四半期連続縮小でも米国株連騰？景気後退をマーケットが楽観視する理由＝新天地
4-6月の米国GDP速報値は2四半期連続のマイナスとなり、リッセション入りの可能性が高まった。マーケットはこの結果を歓迎し、米国株が連騰した理由を解説する。
想定内のFOMC0.75％利上げ。市場を支配する“インフレピークアウト論”の鵜呑みは時期尚早か＝新天地
FOMCでは0.75％利上げと予想通りの結果。今後のインフレ圧力は弱まり、失業率も低いまま推移するとの見解。しかし、実際にどうなるかは、まだわからないというのが…
コロナ・円安・資源高騰の三重苦で企業倒産ラッシュへ。来たる大失業時代をサラリーマンが生き抜く術は？＝俣野成敏
コロナ第7波に突入し、さらに円安・資源高騰の影響を受けて近く企業倒産が本格化する恐れがあります。サラリーマンの大失業時代が訪れようとしている今、個人は…
黒田総裁「円安ではなくドル独歩高」の詭弁。主要中銀で“日銀だけ”金融緩和を続けるとどうなるのか？＝斎藤満
FRBに続き、ECB（欧州中央銀行）も0.5％の利上げを決定しました。一方、日銀は物価見通しを引き上げながらも、金融緩和政策を続けると主張しています。…
米国金利１％上げは見直しで一服感。それでもアナリストたちの米国株調整予想は変わらず＝新天地
インフレ加速でFRBの金利1％上げも予測されましたが、原油などの下げもあり0.75％が市場コンセンサスとなりました。しかし、週末は米国株は一時大きな下…
岸田政権「資産所得倍増計画」の罠に嵌る日本国民。「貯蓄から投資へ」を実現しても資産は増えない＝斎藤満
岸田政権が参院選で大勝し、その勢いで新しい資本主義に根差した「骨太方針2022」を具体化する段階に入ります。政府は年末に「貯蓄」から「投資」へ、「資産…
超円安で「悪いインフレ」到来、日本人は人生ハードモードへ。来たるスタグフレーションに備えて資産を築く方法は？＝俣野成敏
予期せぬ急激な円安に振り回される日本。これは、インフレーションを通り越したスタグフレーションの前触れなのでしょうか。今回は「インフレリスクを乗り越えて…
円大暴落を招く日銀債務超過の危機目前。「円安地獄」で沈む日本から脱するためのポートフォリオ＝吉田繁治
わずか0.3%の利上げで、日銀は債務超過に陥り、円は大暴落となる未来が見えてきました。崩壊する日本から、脱出する方策について提案していきます。
この円安は50年も下げ続けた「英国ポンド」と瓜二つ。本当は利上げしたくても“できない”黒田日銀＝吉田繁治
黒田日銀総裁は「物価上昇は一時的なもの」として、金融緩和の継続を表明しています。しかし、これは「言い訳」に過ぎません。現在の円安は50年続いた英国のポ…
「下がったら買い」勢が消滅。ダウ1164ドル急落、Target小売ショックは米リセッションにつながるか＝新天地
18日のアメリカ相場は上髭下髭のない大陰線の大幅安。出来高が少ないけれど値段以上に弱い、最悪の引け味の下げになった。金融引き締めへの警戒感が再燃したと…
2022年、日本国債「大暴落」に現実味。スタグフレーションで利上げは不可避、日銀の債務超過と財政破綻に警戒せよ＝高島康司
ロシア制裁でインフレが加速、世界中にスタグフレーションが広がる可能性が高まっている。日本でもこの波は止められず、日銀も金利の引き上げを迫られるだろう。…
FIREを夢見るレバナス民が虫の息。最低限の資産「6250万円」に届かぬ若者たちがレバレッジをかけて人生滑落＝鈴木傾城
一刻も早く資金を貯めて、一刻も早くFIREを実現したい……。焦燥感に追われ、夢に追われ、FIREを目指す彼らは今もすがる思いでレバナスを「ガチホ」して…
荒れ相場に響く「レバナス民」の断末魔。売るも地獄、保有するも地獄で2022年中に大半が退場も＝鈴木傾城
昨今「レバナス」と称される金融商品が売られて、ここ数年のNASDAQの上げを見た投資家が殺到していた。今、2倍のレバレッジがかけられたレバナスに手を出…
人類史上類なき緩和から各国中銀一斉の量的引き締めへ。史上空前の大暴落の号砲で世界のマーケットは焼け野原と化す＝今市太郎
FRBの利上げ示唆に続き英国中銀やECBも利上げモードに突入。2008年以降史上類のない金融緩和で発生したバブルをソフトランディングさせることはできるのか？
2年債と10年債の逆イールドは、本当に暴落の予兆なのか？FRB利下げ催促の可能性＝久保田博幸
14日の米国株式市場ではダウ平均が今年最大の800ドル安となった。この要因として、長短金利の逆転が起こったためと報じられているが、ほんとうにそうなのか？
米通商は第4弾制裁関税の特定品目を12月へ先送り、今後の交渉は中国が有利か＝久保田博幸
米通商代表部（USTR）は13日、制裁関税「第4弾」について、スマートフォンやノートパソコン、玩具など特定品目の発動を12月15日に先送りすると発表した。
米中摩擦の激化で市場は悲観ムード。米国の利下げや中国の景気対策は？＝武田甲州
米中摩擦がさらなる激化を見せています。日本市場は悲観ムードが漂っていますが、米国の利下げや中国の景気対策への期待も出てくるでしょう。
日米貿易交渉では日本が優位に？いま知っておくべき株式市場を動かす海外事情＝山崎和邦
日本が10連休の間、米国市場は膠着から始まって下落するも再び戻す展開となった。今後は特に、日本市場の動きも米国や中国の動向に強い影響を受けるだろう。
置いて行かれる日本、米ハイテク株暴落は金融政策から財政政策への明確な転換シグナルだ
米・欧の中央銀行がそろって金融引き締めから財政政策に転換しようとしているのに対して、日銀だけが2019年も引き続き量的金融緩和の続行を表明しています。