韓国経済、新型肺炎で壊滅的被害。観光・航空・自動車産業は中国と一緒に沈んでいく
新型肺炎の被害は広がる一方で終わりが見えない。そして、それは中国依存25％の韓国経済に多大な悪影響を及ぼす。中国と一緒に沈むことは確実と言えるだろう。
半導体
韓国人は幸せ？ 文在寅大統領のズレた認識に韓国国民はネット上だけ「批判」の嵐
韓国の文在寅大統領が新年に述べた「国民が去年よりももっと幸せな1年になるようにする」という言葉を取り上げたい。去年は幸せだったのか？そんなはずはない。
家電が買えない日本人。パナソニック半導体撤退の原因は「デフレ」＝児島康孝
パナソニックは11月28日、半導体事業からの撤退を発表しました。日本の家電メーカーのほとんどが厳しい状況にあり、その根本原因は「デフレ」です。
韓国の景気悪化が止まらない。日本製品の不買運動どころか、買いたくても買えない状況へ
韓国経済は明確に不調だ。日本製品の不買運動を続けているが、庶民の生活は日に日に苦しくなっており、やがて日本製品を買いたくても買えない状況がやってくる。
韓国、失業率が１％も改善？ 実態は大半が高齢者の政府雇用、若者はむしろ悪化へ
韓国の8月失業率は3％となり、前年同月比で1％も改善した。しかしその実態は、増加した雇用の86％が高齢者で、政府が雇ったもの。つまり政府ドーピングだ。
訪日自粛で韓国の２大航空会社が倒産危機、セルフ経済制裁で国ごと沈んでいく
韓国国民による「訪日自粛」というセルフ経済制裁で、韓国の航空会社が倒産危機にある。アシアナ航空と大韓航空はともに4-6月期でそれぞれ80億円超えの赤字だ。
韓国、無年金者が54.1％の衝撃。文在寅政権の反日と税金ばら撒きで自滅していく＝勝又壽良
韓国経済は、日本との紛争を解決しない限り、成長軌道に戻れないという新事態に突入しました。「謝罪しない日本」と言って非難する時代は終わったのです。
韓国経済に致命傷。輸出規制は反日の報復ではなく、北朝鮮への「横流し」対策だった
韓国への半導体材料「輸出規制」が始まった。日本や韓国のメディアは徴用工問題の対抗措置とミスリードしているが、実はこれは安全保障上の問題である。
ついに韓国を潰しにかかった日本。たった3品目の輸出規制で韓国経済は大恐慌へ＝勝又壽良
日本は7月1日、韓国への半導体材料輸出で3品目の輸出規制を発表。韓国に恐慌をもたらし、主力の半導体産業を潰すつもりかと大変な騒ぎになっています。
日本株は８月に暴落か。消費増税延期・ダブル選挙での株高に乗ると大ヤケドする＝江守哲
米中貿易摩擦が激化するなか、今後の日米株価の展望は？現役ファンドマネージャーとして各メディアで活躍する江守氏は「日本株は8月に暴落する」と警告します。
4月1週目に外国人が買い越しに転じたが上昇続かず。国内勢はGWと決算で様子見続く＝高梨彰
資主体別売買動向で4月第1週に「外国人」が買い越しに転じ、この時期は値がさハイテク株が買い進まれた。GWの10連休と決算発表ピークで国内勢は様子見か。
韓国サムスン電子、営業益６割減で窮地に。さらにAmazonから8,000億円規模のリコール要請か
先週は新元号「令和」の話題で一色だったが、韓国経済ではサムスン電子の決算という大きな動きがあった。今回は同社の危機的状況について解説したい。
反日政策で自分の首を絞める韓国・文在寅大統領、若い世代の反発で窮地に＝勝又壽良
韓国の文大統領は3・1節の演説で、朝鮮戦争を仕掛けた北朝鮮への国民的怒りを、日本へすり替える巧妙な罠を仕掛けました。日韓関係は重大な危機を迎えています。
主要な半導体メーカーの90％が導入に、電子産業で活用されるブロックチェーンの現状＝高島康司
今回は半導体を中心とした電子産業におけるブロックチェーン導入の概要を紹介する。特に半導体分野では、すでに90％のメーカーが導入に動いているという。
さらに落ち込む韓国経済、政府ドーピングしても朴槿恵前政権より悪化という悲劇
2018年の韓国経済の成長率は2.7％だった。駆け込みで9〜12月に政府支出を増やし、やっとのことで出した数字だ。2019年はさらなる鈍化が予測される。
日本に喧嘩を売った韓国は、ジリ貧中国と道連れに。経済急減速で文政権立ち往生＝勝又壽良
文政権に長期的な経済展望はありません。日韓関係の悪化がどういう経済問題を起こすかという視点がないのです。そして、韓国が頼りきる中国経済が沈んでいます。
日本より悲惨な韓国経済、この先の10年「希望が一切ない」４つの根拠
この先の10年において、韓国経済には希望が一切ない。その欠片も見えないのだ。衰退が避けられない「4つの要因」を知ることで、残酷な現実を受け止めて欲しい。
メモリ事業売却という一時しのぎ。東芝の迷走で一番損をするのは誰か？＝栫井駿介
9月20日、東芝が半導体子会社を「日米韓連合」に売却する契約を締結することを決定。混迷を続けてきた東芝の経営は、これで一息つけるのでしょうか。
かつての面影なく2部降格決定。東芝はなぜ「大仕手株」になったのか？＝山崎和邦
東芝株の活況ぶりに日経新聞（6/16付）は「短期筋の覚めた思惑が見え隠れしている」と書いた。しかし見え隠れどころではない。あからさまに「仕手株」である。
2017年後半、真のリスクは「トランプ弾劾」ではなく「中国」にあり＝栫井駿介
トランプ弾劾リスクが高まり市場は弱気に転じましたが、もともと期待先行の危うい相場であり予見できたことです。投資家は経済の実態を見極める必要があります。
３ヶ月で約３割の急上昇、東京エレクトロンの株価に死角はあるか？＝栫井駿介
東京エレクトロン＜8035＞が高値を更新し続けていますが、業績は半導体の需要に大きく左右されます。はたして今後も上がり続けるのか。バリュー株投資の視点で分析します。
ソフトバンク孫社長のARM3.3兆円買収「高けーよハゲ！」批判は正当か？＝八木翼
孫社長のソフトバンクが3.35兆円でARM社を買収しました。「高けーよ、このハゲ！」と株主が怒り、株価が下がる場面も。しかしこの買収は本当に「高い」のでしょうか？
ソフトバンク孫正義社長の超ハイレバ「ヘッジファンド流」経営術＝矢口新
ソフトバンクグループの孫正義氏は日本が生んだ、世界最大級のヘッジファンドマネージャーと言えるのではないか？大したリスクテイカーだ。
ソフトバンク孫社長の「ARM社3.3兆円買収」は無謀な賭けではない＝栫井駿介
三連休最終日に、ソフトバンクが英国の半導体会社ARMを3.3兆円で買収するという驚きのニュースが入ってきました。ソフトバンクはどこへ向かおうとしているのでしょうか。