日本経済復活の起爆剤「二次電池」で成長が見込める企業5社とは?割安・好配当銘柄多数で長期投資家から熱視線=田嶋智太郎
東京ビッグサイトで「スマートエネルギーウィーク(春)」と銘打ったイベントが開催されている。今回出展している企業のなかから、とくに『二次電池展(通称バッ…
東京ビッグサイトで「スマートエネルギーウィーク(春)」と銘打ったイベントが開催されている。今回出展している企業のなかから、とくに『二次電池展(通称バッ…
サラリーマンは年1回の健康診断が義務付けられています。これ、「検査で引っ掛からなければ安心」と思ってはいないでしょうか?医学博士にして総合内科専門医の…
メタ(旧フェイスブック)の業績が猛烈に悪化、昨年11月のリストラに続きほぼ同規模の追加1万人削減を近々に実施すると報道されています。結局、社名変更まで…
新型コロナウイルス対策として政府が全国に配った「アベノマスク」の行政文書で、単価や枚数の「黒塗り」は違法として大阪地裁が開示を命じました。国会では、放…
先週金曜日、全米16位のシリコンバレー銀行があっけなく破綻することとなりました。また同日、FTXの不正取引絡みで当局からの厳しく捜査されていたシルバー…
ドル円相場の上下幅が大きくなっていることから、にわかにFX投資が注目されています。直近でも米シリコンバレー銀行(SVB)の破綻を受けて、ドル円が大きく…
米シリコンバレー銀行が破綻、3月10日のマーケットは金融銘柄を中心に混乱が波及しました。しかしこれはただの騒ぎすぎで、すぐに沈静化するでしょう。破綻処…
今まで左翼活動家は、社会に潜むあらゆる少数派を見つけては彼らを使って騒乱を起こし、社会システムの混乱と破壊と崩壊につなげようと画策してきた。左翼に利用…
中国の担うサプライチェーンは危機を迎えている。アップルのサプライヤーのほぼ9割が、大挙してインドやベトナムへ移転する打診を受けているという。これが現実…
ロシア軍が首都のキーウを総攻撃する可能性はあるだろうか。ロシア保守強硬派のドゥーギンの見方をヒントにして探りたい。彼の論文によると、キーウの総攻撃とゼ…
先月の雇用統計、非農業部門雇用者数は+51.7万人と衝撃的な強さで、ドル円の流れが大きく変わることになりました。当然ですが、今日の雇用統計もそのポテン…
韓国輸出の最新状況を紹介したい。2023年下半期から韓国輸出は減少傾向にあるにもかかわらず、2022年は半導体特需で過去最高の貿易額を叩き出したことも…
年金だけでは老後資金が足りない…と警告された「老後2,000万円問題」が話題になるなど、漠然とした不安を抱えている方は少なくないでしょう。ところが、自…
ごり押しされ始めたコオロギ食とその拒否反応が世間を賑わせ始めています。そもそも、国民にまったく知らせず暴走を繰り返す岸田政権が「昆虫食の普及に乗り出し…
日韓関係は、旧徴用工賠償問題の解決方向が見えてきたことで修復の可能性が高まっている。韓国は、自らの条件を引っ込めて日本の主張する線に近寄ってきたと言え…
前回、少子化の要因のひとつとして「教育費がかかる」ために結婚や出産を躊躇する人が多いと指摘しました。日本の社会環境全体が先行き不透明で子育てが不安とい…
中国外務省が発表した公式文書の内容を紹介する。これは「アメリカの覇権とその危うさ」という文書だ。王毅・プーチン会談の2日前に発表されたというそのタイミ…
ウクライナ情勢は泥沼化しており、さすがのアメリカも手を焼いています。これまでのアメリカやヨーロッパ諸国からのウクライナ支援の相当部分は武器にせよ資金に…
今年は注目度が高いスポーツイベントの予定が目白押し。今週5日には東京マラソン、3月にはWBSがある。このような注目度が高いスポーツイベントと関わりが深…
熾烈なビジネス環境で勝ち抜くために必要なことは何でしょうか?すでにレッドオーシャンになっているYouTubeでも、やり方によっては「副業」にすることが…
NHK武田真一アナウンサーの民放転身が話題になり、ひと昔前は栄華を誇っていたはずのこの業界にも異変が起きていることが感じられるところです。なにより、そ…
北海道の酪農農家が、過去最大の危機にあります。北海道の酪農家では、生乳の廃棄処分をせざるを得ない事態が起きているのです。昨年11月、国は生乳の生産抑制…
ロシアによるウクライナ侵攻から1年が経過しました。この戦争、終わるわけがないと現時点で判断しています。アメリカもやめるわけがありません。アメリカはエネ…
明治神宮外苑の再開発は日本の歴史の破壊であり文化の破壊でもある。歴史の重みや厚みを軽視し、景観を破壊し、高層ビルを建ててホテルにして、歴史的文化的価値…
新築・戸建て建売住宅の価格が上昇しています。住宅ローン金利も上昇している今、3,000万円・4,000万円・5,000万円の家を買うとそれぞれ返済額は…
先進国で働く人が増えていない。人材を必要とする産業に働き手が移らなければ、経済成長は望めない。政府の後押しもあって、日本の労働市場でも今後は人材の流動…
ドル表示の日本のGDPは22年で4兆3,000億ドル(IMF試算)で、世界3位の地位が脅かされ、ドイツにまた追い抜かれそうです。低インフレと円安も大き…
岸田首相の“同性婚”法制化をめぐる発言「家族観や価値観、社会が変わってしまう課題だからこそ、社会全体の雰囲気にしっかり思いをめぐらせたうえで判断するこ…
米国のイエレン財務長官が全米のメディアに出まくって、債務上限問題が解決しないと米国はデフォルトに陥ることを猛烈に訴求しはじめています。見方によってはむ…
前回記事では、少子化と人口減少で起きる問題を考察しました。税収減で国家が衰退するのを防ぐ目的ならば、移民を増やすという方法でも「多少は」補完することも…