米国株の調整は必ずやってくる。2020年最後の押し目買い好機を逃すな=江守哲
米国株の過熱感は最高潮である。近いうちに一定の調整が入るだろう。そこで年内最後の押し目買いを実行することになりそうだ。日本株の戦略と合わせて解説する。
米国株の過熱感は最高潮である。近いうちに一定の調整が入るだろう。そこで年内最後の押し目買いを実行することになりそうだ。日本株の戦略と合わせて解説する。
SWIFT発表の2020年10月実績データ(国際通貨決済)によると、米ドルは2位に転落、ユーロが首位となった。この先、米ドル建て資産がダメになる可能性もある。
11月米雇用統計では雇用改善に鈍化が見られたが、米国株式市場は売られるどころかむしろ買われ、ダウ平均、ナスダック、S&P500種ともに過去最高値を更新した。
コロナ禍の初詣を仕切る神社本庁は近年、傘下神社の離脱が増加しています。いったいどんな組織なのか?カネと人事と政治が絡んだ神社本庁の闇を解説します。
企業業績が回復する一方、雇用や設備投資は悪化しています。菅政権は「スガノミクス」を打ち出していますが、政策には優先順位というものがあります。
コロナを追い風に一気に脱現金化が進んでいます。この調子なら、2025年までの政府目標「キャッシュレス比率40%」達成も難しくないと思うようになりました。
1億円を作った普通の人たちは、毎月の収入から株式投資に捻出するお金を作るために、どんなことをしているのでしょうか?今回は共通の特徴を解説します。
総合スーパー不振の中、イトーヨーカドーが改装などで売り場の改善を進めています。評価できる点もありますが、日本経済の復活がない限りまだ厳しいでしょう。
長野県のホテルで、客がマスク着用拒否をしたことで騒動となりました。日本が迷惑行為者の楽園になっているのを感じます。海外では射殺される可能性もあります。
今夜はドル安が加速する中で迎える雇用統計。強めの数字が出ても結局はドル安になりやすいと考えられます。その背景とトレード戦略について解説します。
再びのコロナ感染拡大が止まらぬ今、医療現場では何の指針もないままに、いったいどの重症患者を受け入れ、誰を断るのかが深刻な問題になろうとしています。
覇権国の移行は、軍事的・政治的なものだけではなく、「経済」が大きく関係している。中国はいよいよ本格的に覇権国家を狙い始めたといってもよいだろう。
ANAは21年3月期の最終益は5,100億円の最終赤字になる見通しと発表しています。人員と航空機の削減を進めていますが、復活はあるのでしょうか?
コロナ禍で「ワーケーション」という造語まで誕生していますが、移住先として田舎のリゾートマンションを購入するのは危険です。その理由と実態を解説します。
子連れ家族や子どもに冷たい大人が増えています。なぜこんな社会になってしまったのか。その原因と、子育て家族にできる対策と心構えを考えます。
コロナ下で日経平均は29年ぶりの高値圏に到達。金融緩和が株価を押し上げていることは間違いありません。では、この金融相場はいつ終わるのでしょうか?
コロナ第3波での感染拡大が懸念されるなか、日経平均株価は29年ぶりに2万6,000円台を回復。今年3月の「コロナショック」で日経平均は1万6,000円…
コロナの影響で再び都市部の飲食店に時短要請が出されました。今回は自粛期間中でも、テイクアウトで美味しいものを食べられる居酒屋系優待銘柄を紹介します。
新型コロナウイルスの感染拡大が続くなか、あまり日本では報道されていない傾向がある。それは、致死率の大幅な低下という傾向だ。
ワクチンが開発されても、コロナ終息とはならない可能性が出てきました。米国の世論調査によると、国民の3分の2がワクチン接種強要に反対との結果です。
首脳会談を消化して外交面をアピールしている菅総理ですが、次第に不安が指摘されるようになりました。中国包囲と中国接近が同居し、基本戦略が見えません。
20代官僚が退職者が増加している一方、大学生の半数が公務員になりたいと思っている。行動は真逆だが、どちらも日本の将来に絶望しているように見える。
クレディセゾン<8253>は26日、日本初のサブスク型(月定額制)クレジットカード「セゾン・アメリカン・エキスプレス・カード」を発表。その特徴とお得な…
米国流通界の巨人ウォルマートが、日本の「西友」から撤退します。さらっと短くニュースで流れたりしましたが、このウォルマートの撤退は重大な意味を持ちます。
サラリーマンは自分で税金の計算をしなくてよい代わりに、大きな代償を払わされているのをご存じでしょうか。「自分自身で税金を決められない」ということです。
新型コロナのワクチン開発が間近と見られていますが、完成するといったいどんな企業が儲かるのでしょうか?株価への影響も考えます。
コロナワクチン確保に出遅れた韓国が、G20で「公平な分配を」と訴えている。なぜ確保が遅れたか?それは開発失敗のリスクを恐れてお金を出し渋ったためだ。
NYダウが史上初の3万ドルに到達。構成銘柄30種には米国経済史が反映されています。NYダウの子分たる日経平均株価も追従するでしょうか?
政府は「両立」と言いながら政策は経済優先、感染防止は個人の努力に委ねられてきました。コロナ再拡大中の今、政策の軸を感染防止に傾ける必要があります。
菅政権はようやくGoToトラベルの見直しを発表しましたが、「焼け石に水」で旅行業界を救えていないことが判明。コロナをただ蔓延させただけに見えます。