仕組まれた原油暴落。トランプの中国潰しと「コロナ以後」の大胆シナリオ=斎藤満
4月にWTI原油先物(5月限)価格が一時マイナス40ドルを付けました。まさに「逆オイルショック」というべき状況ですが、これが示唆するものは重大です。
4月にWTI原油先物(5月限)価格が一時マイナス40ドルを付けました。まさに「逆オイルショック」というべき状況ですが、これが示唆するものは重大です。
一律10万円の現金給付が始まっています。受け取ったらどうするのが正解なのか。答えを見つけるには、経済対策なのか貧困対策なのかを考える必要があります。
5~6月に都市封鎖が解除された場合、静かな7〜9月を経て、10月から新型コロナの第二波が来る可能性が高いでしょう。そうなれば株価は二番底をつけます。
3月中旬に天才投資家ジム・ロジャーズ氏にインタビューを行いました。コロナ危機により変わり果てた世界経済を氏はどう見るのか。そのエッセンスを紹介します。
コロナ禍が直撃する米ディズニーは従業員の一時解雇に踏み切った。全世界で働く10万人以上が対象になるという。これには創業一家からも非難の声が上がっている。
北朝鮮最高指導者である金正恩氏が脳死状態に陥っていると伝えられている。情報源は、中国の対北朝鮮政策のトップで、これまで北朝鮮へ50回も渡っている人物だ。
新型コロナの影響をもろに受ける外食産業。2020年2月期連結決算で黒字転換を果たした吉野家HDも置かれた状況は同じです。この難局をどう乗り切るのでしょうか?
岡村隆史の「コロナ明けたら可愛い人が風俗嬢やります」発言が波紋を呼んでいる。実のところ、今の状況下ではこの男が言ったことは「現実に起こり得る話」だ。
国際労働機関の労働市場予測によると世界の雇用リスクはコロナ禍で12.5億人出現し、世界労働人口の38%がうまく収入を得られなくなると発表されています。
世界のコロナ死者数は公表数よりもずっと多い可能性が出てきた。海外報道をもとに解説するとともに、都市封鎖せず善戦を続けるスウェーデンの現在を紹介したい。
ソフトバンクGは4月13日、1兆3,500億円の営業損失計上を発表しました。10兆円ファンドでさまざまな問題が発生する中、この先は本当に大丈夫なのでしょうか。
英国で新型コロナ「ではない原因」による死者が都市封鎖以降で急増したとの調査が出た。私たちは今、国家による大量殺人という現実を世界に見ている。
各国がコロナ対策として量的金融緩和策を無制限で発動しています。そう遠くない将来、日・米・欧ほか世界中でインフレ(と増税)は確実にやってくるでしょう。
トルコリラ円が急落しています。多くの投資家がスワップ狙いで長期保有してきたトルコリラ円のロングは無意味なものになろうとしている点に注意が必要です。
今回ご紹介する株主優待銘柄は、コレクターには有名な可愛いオリジナルQUOカードがもらえる銘柄です。権利確定は年末ですが、波乱相場で今が仕込み時かも?
ユニクロを運営するファーストリテイリング<9983>は、2020年8月期の営業利益予想を従来から40%下方修正しました。新型コロナウイルスの影響で客足…
年金受給開始年齢を75歳まで繰り下げ可能にする年金改革法案が審議入りとなりました。月額8割増しとしていますが、実は税金で損をするとの指摘があります。
北朝鮮の金正恩氏に重体説が飛び出しました。続報がないだけに相場への影響も限定的ながら、ここからの動きにはかなり注意が必要になってきそうな状況です。
「原油先物価格が史上初のマイナスになった」と世界のメディアが一斉に報じています。でも、ガソリン価格はそこまで安くなりません。理由や影響を解説します。
新型コロナの発生源とされる中国では、武漢のロックダウン解除を行うなど今にも「終息宣言」を出す勢いだ。しかし、中国は2つの危機で経済的に沈みかねない。
緊急事態宣言の全国拡大が発表された先週末、株価は下がると思いきや上昇しました。株価にとって新型コロナは「過去のもの」となったのでしょうか?
日経平均は下落トレンドの上昇局面。売りポジへの変更は1万8,600円を終値で割り込むこと――正五角形で相場を読み解くペンタゴンチャート最新日米市場分析。
米ドル円は上昇トレンドの下落局面。上昇局面への転換価格は、終値で108円20銭を越えること――相場を読み解くペンタゴンチャート最新各通貨ペア分析。
きょう17日の日経平均株価は3日ぶりに大幅反発、前日比607円(3.15%)高の1万9,897円で取引終了です。
ジム・ロジャーズ氏は「世間一般に流布されている見識や通念が、実は間違っていたというケースを何度も見てきた」と言います。どういうことでしょうか。
フィリピンから驚くべきニュースが届いた。新型コロナウィルスの影響で、バナナの収穫がストップしてしまい、輸出ができなくなるというのだ。
今は自然体で「自分自身を動画で配信できる人間」が生き残りやすい時代になっている。この先、いわゆるユーチューバーが今の1000倍に増えても不思議ではない。
108兆円規模の緊急経済対策を打ち出した安倍政権、その対策によるGDP押し上げ効果が3.8%分あるとの試算も出しています。つまり、20.9兆円分の効果です。
上場企業の内部留保金は460兆円に膨れ上がっています。非常事態宣言下の今こそ休業して内部留保を従業員の給料に当てるべきですが、通勤ラッシュは消えません。
コロナショックは、株価から実体経済にまで及んできました。いつ収束するのか。投資家の間で主流となってきた2シナリオと2020年末までの相場予想を解説します。