ソフトバンクグループ株に大異変、会社は存続しても孫さんはいなくなる?=今市太郎
新型コロナ報道の影で日々様子がおかしくなりはじめているのが、ソフトバンクグループ株の状況です。会社は存続しても、孫さんはいなくなるかもしれません。
新型コロナ報道の影で日々様子がおかしくなりはじめているのが、ソフトバンクグループ株の状況です。会社は存続しても、孫さんはいなくなるかもしれません。
全米の新規失業保険申請件数が660万件に急増。前週から2倍となりましたが、最近までは20万台でした。数字の大きさに驚くだけでなく、意味を考えてみましょう。
スルガ銀行は「かぼちゃの馬車」で被害にあった投資家に対し、物件を手放すことで借金を帳消しにすることを発表。騙された方にとってはものすごい朗報です。
「森友学園」問題が世間を賑わせてから、すでに3年の月日が経ちました。新型コロナに対する政府対応にも不信感が募っている今、改めてこの問題を考えます。
ついに世界全体がコロナ大恐慌へ。米国では失業ラッシュが始まり、頑なに「緩やかな景気回復」と説明していた日本政府も、ここに来て景気後退を認めています。
ここにきて、安倍政権の新型コロナウイルス対応の「実害」が、想像以上のものになってきました。首都で発生した「パンデミック」の影響で国内経済は大崩壊へ向かうでしょう。
東京のロックダウンが噂されていますが、日本では諸外国のような都市封鎖は不可能です。法律をもとに解説し、政府が緊急事態宣言より先にやるべきことを考えます。
新型コロナの影響でますます混乱を極める金融市場。私たちはどこから情報を得て行動すればいいのでしょうか。その答えの1つが「トランプ大統領のツイート」です。
新型コロナについて、日本ではほとんど報道されない情報をお伝えしたい。他国と比べて異常な致死率の高さと、感染者に現れる臭覚・味覚の異常についてだ。
新型コロナの蔓延で実体経済や教育現場に大きな影響が出ています。そんな中でもビジネスとして成功している中国オンライン教育の実態や成長要因を解説します。
新型コロナがなくても「2020年に世界は壊れる」ことを企業トップたちは予測していた?事実、騒動が大きくなる前に異常とも言える数のCEOたちが辞任しています。
コロナ不況はまだ始まったばかりで、今後はさらに悪化する。今はかろうじて非正規雇用で生きている若者は社会から切り捨てられ、さらに一段階「下」に落ちる。
ようやく東京五輪の延期が発表されました。ここから注意すべきは、日本での感染加速と、今まで隠蔽してきた感染者数の真実公開による相場再暴落です。
3月は上場企業の決算月が集中しており、それに伴い権利月を迎える株主優待銘柄も1年の中で最も多い月となっています。3月に入ってから株価は乱高下し、投資家…
新型コロナの影響で、特に自営業の方は大打撃を受けています。このご時世、「自営業の彼氏と結婚してよいのか?」と、婚活FPの私のもとに相談が来ました。
韓国株の投げ売りが止まらない。「米韓為替スワップ600億ドルの締結」でもこの株安・ウォン安の流れは変わらず、韓国企業は売上半減どころか倒産危機である。
先週はいよいよセリング・クライマックスの様相を呈しました。「底を見てから買えば良い」という言説もありますが、実はそういう人は一生買えません。
日本の企業は99%は中小企業であり、新型コロナウイルスはその経営を直撃する。景気悪化の次に起きるのは、非正規雇用者の雇い止めや正社員のリストラである。
ついに新型コロナウイルスの影響が金融市場を直撃。米国は緊急利下げに踏み切るも効果は薄く、金融政策行き詰まりの危険な帰結が見えてきています。
新型コロナショックでの世界同時株安で投資チャンス到来? 波乱相場を生き抜くヒントと、いま市場関係者が注目する「大本命3銘柄」を特別に公開いたします。
新型コロナショックによる株大暴落で、私たちの年金を運用するGPIFが巨額の含み損を抱えています。日本が新型コロナの世界最大の被害国となりかねません。
日本で盛り上がってきたキャッシュレスも、新型コロナと「7月の壁」に阻まれようとしています。どうすれば今後もキャッシュレス化は進むのでしょうか?
韓国経済は新型コロナウイルスによる感染者急増で窮地に立たされている。こうした事態において誰でも想像するのは、韓国「3回目」の通貨危機襲来リスクである。
「過去最大の下落幅」という見出しについ暗い気持ちになりますが、相場の特性は今も昔も変わりません。現状を冷静に考えると、チャンスでしかありません。
中国の新型コロナ肺炎の感染は徐々に鎮静化しているとの報道があります。鵜呑みにはできませんが、アリババほかテック企業がどう対応しているかをご紹介します。
トランプまでもが東京五輪「延期」に言及していますが、実際にはすでに中止が決まっており、IOCからJOC・安倍首相に通達済みとの情報が出てきました。
新型コロナ騒動でデマ屋と高額転売屋がほくそ笑んでいる。非常時にはこれらを市民生活を破壊するテロリストと定義すべきだ。そして厳罰に処せられて当然である。
12日夜のNY市場の暴落でついに日経平均先物は1万6,000円台に突入。日経平均ETFを買い込んでいる日銀の含み損失は、3兆円から4兆円に達している模様です。
なぜ男性はあなたの元を離れていくのでしょうか。思わず「帰りたい」と思える場所を作るためには、逆に「絶対にしてはいけない6ヶ条」を守ることが大切です。
3月9日には東証一部の値下がり銘柄数が過去最多の98.75%に及ぶなど、まさに「総悲観」の状況です。私たちはどう対処すべきでしょうか?天才投資家バフェ…