株主優待でトイレットペーパーを確保!プロ厳選「5月権利確定」銘柄ベスト5=トコタン
5月の株主優待銘柄ランキングを紹介します。5月権利の優待は34銘柄。トイレットペーパーや旬のフルーツがもらえるお得な優待銘柄を5つ厳選しました。
5月の株主優待銘柄ランキングを紹介します。5月権利の優待は34銘柄。トイレットペーパーや旬のフルーツがもらえるお得な優待銘柄を5つ厳選しました。
Netflixがコロナの影響をポジティブに受ける会社だということは、感度が良い方であればお気づきかもしれません。コロナ後初の決算から今後の成長を読み解きます。
このコロナ禍で飲食・物販など様々なサービス業の約半数が閉店や破綻に追い込まれれば、実に労働者の3割以上が元の仕事に戻れない悲惨な社会が到来します。
今ほど実体経済と株価の間に乖離を感じたことはありません。緊急事態宣言下で日経平均は2万円台を回復しています。この先、絶望がやってくる可能性があります。
ロジャーズ氏は「都市封鎖が長期化すれば経営危機に陥る企業は間違えなく増え、日本企業も例外ではない」「財政政策は綱渡りでしかない」と警告しています。
何も考えず「自粛・休業・ステイホーム」を連呼する人は、想像力が欠如しているのではないか。働かないと食べていけない人に「死ね」と言っているようなものだ。
私たちは今夜、歴史的な雇用統計の数字を目にすることになるでしょう。理由はご存知の通り、コロナウイルスの影響による都市閉鎖で雇用が瞬間蒸発したからです。
文政権の失政によって失業者が急増し、家計債務も急増している。これらは最終的に財政赤字拡大へしわ寄せされる。韓国は「第二のギリシャ」となりかねない。
柴咲コウさんがツイッターで「新型コロナ感染拡大の中、種苗法の改正が行われようとしている」と警鐘を鳴らしました。日本の農業崩壊に繋がりかねない問題です。
コロナ自粛の終わりを待ち望む声が聞かれますが、自粛が終われば危機が収束するわけではなく、“経済再建”という長く険しい道のりが待っています。
4月にWTI原油先物(5月限)価格が一時マイナス40ドルを付けました。まさに「逆オイルショック」というべき状況ですが、これが示唆するものは重大です。
一律10万円の現金給付が始まっています。受け取ったらどうするのが正解なのか。答えを見つけるには、経済対策なのか貧困対策なのかを考える必要があります。
5~6月に都市封鎖が解除された場合、静かな7〜9月を経て、10月から新型コロナの第二波が来る可能性が高いでしょう。そうなれば株価は二番底をつけます。
3月中旬に天才投資家ジム・ロジャーズ氏にインタビューを行いました。コロナ危機により変わり果てた世界経済を氏はどう見るのか。そのエッセンスを紹介します。
コロナ禍が直撃する米ディズニーは従業員の一時解雇に踏み切った。全世界で働く10万人以上が対象になるという。これには創業一家からも非難の声が上がっている。
北朝鮮最高指導者である金正恩氏が脳死状態に陥っていると伝えられている。情報源は、中国の対北朝鮮政策のトップで、これまで北朝鮮へ50回も渡っている人物だ。
新型コロナの影響をもろに受ける外食産業。2020年2月期連結決算で黒字転換を果たした吉野家HDも置かれた状況は同じです。この難局をどう乗り切るのでしょうか?
岡村隆史の「コロナ明けたら可愛い人が風俗嬢やります」発言が波紋を呼んでいる。実のところ、今の状況下ではこの男が言ったことは「現実に起こり得る話」だ。
国際労働機関の労働市場予測によると世界の雇用リスクはコロナ禍で12.5億人出現し、世界労働人口の38%がうまく収入を得られなくなると発表されています。
世界のコロナ死者数は公表数よりもずっと多い可能性が出てきた。海外報道をもとに解説するとともに、都市封鎖せず善戦を続けるスウェーデンの現在を紹介したい。
ソフトバンクGは4月13日、1兆3,500億円の営業損失計上を発表しました。10兆円ファンドでさまざまな問題が発生する中、この先は本当に大丈夫なのでしょうか。
英国で新型コロナ「ではない原因」による死者が都市封鎖以降で急増したとの調査が出た。私たちは今、国家による大量殺人という現実を世界に見ている。
各国がコロナ対策として量的金融緩和策を無制限で発動しています。そう遠くない将来、日・米・欧ほか世界中でインフレ(と増税)は確実にやってくるでしょう。
トルコリラ円が急落しています。多くの投資家がスワップ狙いで長期保有してきたトルコリラ円のロングは無意味なものになろうとしている点に注意が必要です。
今回ご紹介する株主優待銘柄は、コレクターには有名な可愛いオリジナルQUOカードがもらえる銘柄です。権利確定は年末ですが、波乱相場で今が仕込み時かも?
ユニクロを運営するファーストリテイリング<9983>は、2020年8月期の営業利益予想を従来から40%下方修正しました。新型コロナウイルスの影響で客足…
年金受給開始年齢を75歳まで繰り下げ可能にする年金改革法案が審議入りとなりました。月額8割増しとしていますが、実は税金で損をするとの指摘があります。
北朝鮮の金正恩氏に重体説が飛び出しました。続報がないだけに相場への影響も限定的ながら、ここからの動きにはかなり注意が必要になってきそうな状況です。
「原油先物価格が史上初のマイナスになった」と世界のメディアが一斉に報じています。でも、ガソリン価格はそこまで安くなりません。理由や影響を解説します。
新型コロナの発生源とされる中国では、武漢のロックダウン解除を行うなど今にも「終息宣言」を出す勢いだ。しかし、中国は2つの危機で経済的に沈みかねない。