8月暴落にご用心。米国ばら撒き終了リスクと中国官製株式ブームが日本を飲み込む=藤井まり子
やはり8月の波乱にはご用心です。米国経済がV字回復を遂げるにつれて「追加のヘリマネ:1.3兆ドルは不要では?」との疑問が生まれています。由々しき事態です。
やはり8月の波乱にはご用心です。米国経済がV字回復を遂げるにつれて「追加のヘリマネ:1.3兆ドルは不要では?」との疑問が生まれています。由々しき事態です。
東京都の新型コロナウイルスの1日あたりの感染者数は、9日から12日までの4日間連続で200人を超えた。13日は119人、14日は143人となっており、…
コロナ禍で金持ち父さんと貧乏父さんの資産格差が顕著になってきました。考え方と行動にどんな違いがあるのか?コロナの時代を生き抜く術を考えます。
新型コロナウイルスの感染が再び拡大している影響を受け、香港のディズニーランドが再び閉鎖を発表した。ロイター通信や毎日新聞などが報じている。ディズニーは…
新型コロナウイルスの感染拡大による便数減の影響から、2本ある滑走路のうち1本を閉鎖していた成田空港。緊急事態宣言が解除され、国内線の便数が少しずつ増え…
日本の株式市場は「社会資本主義」の典型例になっている。下げれば買い支える姿勢が鮮明だ。今後の最大のリスクは「アベクロ体制」の崩壊と言えるだろう。
最近、気付かないうちに自ら資産運用のパフォーマンスを悪化させてしまっている人が増えています。これでは、せっかくの資産運用もあまり成果が得られません。資…
定年退職後、家計を支えるためにも起業したいと考えている人は多いのではないでしょうか。しかし、ただ闇雲に起業しようとするのは危険です。老後破産しないため…
東京発の感染拡大第2波が懸念されている今、政府は旅行推進の「GoToキャンペーン」を前倒しで実施します。全国に感染が拡大すれば株価再暴落は避けられません。
コロナ禍で病院の経営が厳しくなってきている。日本病院会ほかの調査によると、コロナ感染者を受け入れた病院のおよそ8割が赤字に転落していることがわかった。
コロナ対策としてここまで使った財政資金11兆ドルの回収めどはまったく立ちません。この財政悪化はコロナへの対処以上に困難な問題を引き起こす恐れがあります。
米ドル円は上昇トレンドの下落局面。上昇局面への転換価格は、終値で107円75銭を越えることである――正五角形の黄金比率で相場を読み解く「ペンタゴンチャ…
日経平均は上昇トレンドの下落局面。買いポジへの変更は2万2,750円を終値で越えること――正五角形で相場を読み解くペンタゴンチャート最新日米市場分析。
コロナ禍で中国の横暴がより鮮明になった。マスク・防護服の輸出停止など経済的優位性をそのまま政治利用している。米国による徹底的な中国制裁も秒読み段階か。
もっとも正確な予測を行うとされる「AI」による、新型コロナウイルスの将来の死亡者数と感染者数の予測が出た。その中身を日本を中心に紹介したい。
中国本土の株の上昇が止まりません。ここまで突出した暴騰相場は、誰かの差し金でそうなっていると理解するほうが、むしろ自然ではないかとさえ思われます。
お金持ちといえば、大豪邸に住み高級車を乗り回し……というイメージを持っていませんか?でも実は、本当のお金持ちほど節約をして質素な生活を送っています。
今回は長期で保有することによって株主優待がグレードアップするお得な優待銘柄を3つ厳選!ランキング形式で紹介します。
著名投資家やヘッジファンドは株式市場にピークの兆しを見て資金を引き揚げている。過去にも大衆がトレードに参加したあとで暴落が起きている。今回はどうか。
コロナ禍によるリモートワークの増加で、いまZoomとSlackは驚くべき成長を遂げています。では、一体どちらのサービスがより売上を伸ばしているのでしょうか?
河井夫妻の逮捕で安倍首相は「しっかりと説明責任を果たしていく責任を負っている」と他人事のように語ったが、説明すれば自らも政治生命を失いかねない事件だ。
オリックスというと株価が割安で配当利回りも高くて、さらに株主優待も素晴らしいということで、個人投資家にものすごく人気の高い銘柄です。しかし、オリックス…
自分は投資に向いているのか、いないのか。意外と自分ではわからない…という人が多いものです。そこで今回は「投資に失敗しやすい人の特徴」を解説します。
韓国をホワイト国除外してから1年、文在寅政権は日本を打ち負かして損害がなかったと宣伝する。日本との不和がもたらす経済面での得失に関する配慮がゼロである。
総務省は7日、コロナ禍で緊急事態宣言下にあった5月の家計調査を発表。消費支出は実質ベースで前年同月比16.2%減となり、8か月連続の減少となった。
最近「米国株インデックスに積立投資しておけば間違いない」という風潮が目立ちます。耳障りの良い話に対してこそ、慎重な投資家は気を配る必要があります。
富士通は6日、今後3年をめどに国内グループ企業を含めたオフィス面積を半減させると発表した。プレスリリースによると、新型コロナウイルス感染拡大で生じたニ…
韓国G7入りに日本が反対したことが報じられると、韓国で批判の嵐が巻き起こった。実際は日本以外の全参加国も反対しており、突発的に反日を行ったツケが回る。
新規参入で米株市場を席捲している個人投資家はまったく恐れを知らぬ状態です。この先、想像を絶する引き潮に見舞われて大損をする危険性が顕在化しています。
コロナ大不況に見舞われる米国で、2020年中に小売店2万5,000店舗が閉鎖されるという衝撃の予測が出ました。失業者は今後ますます増える一方だといいます。