トランプを革命の救世主として崇拝するような運動を引き起こしたのは誰か？その中心のひとつは「Qアノン」である。その正体に関する情報を紹介したい。

1月6日の議会襲撃事件は米国の民主主義を脅かすものとなりました。問題は、SNSの検閲を行ったIT大手と、検証不十分でトランプを避難するメディアにあります。

いよいよバイデン政権の船出となりましたが、期待感がまったくありません。ウォール街はすでにカマラ・ハリス副大統領との早期交代を見込んでいる節があります。

バイデン勝利は揺るがないにもかかわらず、なぜ一部の共和党議員は異議を唱えるのか？その答えとして、トランプの背景にいる本当の勢力について解説したい。

新年のブラックスワンに警戒が必要です。1月6日の米大統領選挙開票、ワクチン・トラブル、東京五輪中止ほか日本の政権を揺るがす問題も多く押し寄せてきます。

コロナウイルスのワクチン開発を進めるアストラゼネカ、ファイザー、モデルナ。この3社のうち、モデルナのみ株価高騰の状況にある。その理由を解説したい。

ディープ・ステートのことを書くと、ときの主流派からは「陰謀論」と切り捨てられます。トランプは何と戦っているのか。米大統領選挙の背景を考察します。

米連邦取引委員会と各州の当局がFacebookを訴訟し、InstagramとWhatsAPPの売却を要求しています。この動きはGAFAすべてに広がるでしょうか？…

コロナ感染拡大を放置してきた政府の姿勢に不満や批判が高まり、内閣支持率が急落しています。医療崩壊と同時に菅政権の命運も絶たれる可能性が出てきました。

この内外株式ブームは、少なくとも向こう数年間、長ければ向こう10年間は続くと見ています。2021年、日経平均は3万円を試しに行くことでしょう。

覇権国の移行は、軍事的・政治的なものだけではなく、「経済」が大きく関係している。中国はいよいよ本格的に覇権国家を狙い始めたといってもよいだろう。

コロナワクチンの治験に参加中の私に、妻が有効率90％とはどういう意味かと質問してきた。報道が悪いのかワクチンのことが正確に伝わっていないので解説したい。

内外の株式市場は楽観論に傾き過ぎていました。向こう2～3ヶ月は乱高下が続くかもしれません。しかしその後、日経平均は3万円を目指します。

混乱の大統領選挙を経て、株式相場はどうなるのでしょうか。急騰相場に出遅れた人にも、チャンスのある地域やセクターがあります。

精神科医がトランプの精神状態に警鐘を鳴らし、残りの任期でとんでもない行動に出る可能性があると発言している。その前哨戦がエスパー国防長官の解任であろう。

米大統領選の勝者は、今回も「中国」になりそうです。トランプ政権での4年間を振り返れば、前回も中国が勝者だったと言えるでしょう。

日経平均終値で29年ぶりに2万5000円台を回復。この急騰相場に今からでも乗りたい強気材料が3つあります。とはいえ、テクニカル的な調整局面には要注意です。

米大統領選は「公式には」まだ決着していない。確かなのは、大手メディアは完全に死んだこと、SNSで検閲が発生する社会になってしまったことだ。

今回の米大統領選では、コロナ禍で郵便投票が大々的に行われています。しかし、コロナ禍だからこそ、やめるべきだったでしょう。かんたんに不正できます。