トルコリラ暴落が世界金融危機の引き金に。日本経済はこの残暑に耐えられるか？＝近藤駿介
トルコリラ急落によって生じた金融市場の混乱はいったいどこまで波及するのか。新興国通貨安、欧州の銀行の経営不安だけでなく、米利上げにも影響が出そうだ。
ドナルド・トランプ
このイラン制裁は甘くない。トランプが仕掛ける「原油高」で世界経済は大混乱に＝江守哲
世界情勢は貿易摩擦に加え、イラン問題で緊張状態になりつつあります。米国がイラン政策に本腰を入れ始めており、これはあまり甘く見ないほうがよさそうです。
トランプ政権初の新興国通貨撃破「トルコ危機」の余波はどこまで広がるのか？＝今市太郎
トランプが本気の経済制裁を示唆したことからトルコリラの暴落が止まりません。ことはトルコだけでは済まない様相で、どこまで波及するのか注目が集まります。
もう日本だけではやっていけない。外需頼みの日本経済にいよいよ黄色信号＝斎藤満
どの経済指標を見ても、日本経済の弱さが目立ちます。国内消費は冷え込んでおり、景気をひっぱるエンジンは「輸出」だけ。これでは安定するはずがありません。
貿易摩擦は９月前半まで。業績好調で「割安な日本株」は今が買い場だ＝武田甲州
米中貿易戦争、中東情勢などリスク要因が山積みですが、日本企業の業績はまずまず好調です。普通なら日経平均を4～500円押し上げそうですが、実際は株安です。
８月下旬のジャクソンホールで株式市場は大喜び？ 無風のお盆は期待しながら休め＝藤井まり子
8月下旬までマーケットは無風が予想され、個人投資家の皆さまもお盆はゆっくり休めそうです。ただ、8月23～25日のジャクソンホール会議は良い意味で注目です。
海外メディアが日銀を完全無視へ。詭弁が通じず、黒田日銀がついに「敗北宣言」＝近藤駿介
日銀会合はまさに黒田総裁による敗北宣言だった。市場をコントロールする力を失ってステルス金融緩和縮小に追い込まれたが、海外メディアは報道すらしていない。
これはもう実質的な「利上げ」。なぜ日銀は異例の緩和策修正に踏み切ったのか？＝斎藤満
世界の中銀が今までの勢力ではない何かによって揺さぶられています。日銀が物価見通しを下方修正しながら、緩和策修正で実質的に出口へ向かったのもこれです。
日本経済はすでにインフレ転換…米国やIMFも指摘する「実質賃金」の不気味な上昇
欧米諸国にとって注目の的である日本のデフレ脱却。すでに日本では賃金インフレが始まっており、まもなくハイパーインフレが起こるという見方があります。
フェイスブック、ツイッター株急落は、米国経済凋落の危険なサインなのか？＝江守哲
前週末、米国株をけん引してきた主力ハイテク株が大きく下落。これをきっかけとした景気後退を懸念する声もあるが、どうだろう。この先の展望を考えたい。
英国よ本当にＥＵを出ていくのか？ 国民投票後に変化した意外なデータ＝矢口新
世界情勢は刻々と変化している。来年2019年3月末にEU離脱を控えた英国は、予定通りにことを進められるのか。現状と日本への影響について改めて考えたい。
「物価下振れ」で日銀が打ち出す“緩和微修正”とは？～黒田総裁が直面する３つの変化＝斎藤満
日銀は今回の金融政策決定会合で、金融緩和の副作用を軽減する修正策を打ち出すとの観測があります。状況が大きく変化する中、どんな手が考えられるでしょうか。
災害そっちのけで「カジノ法案」を急いだ安倍政権、裏にどんな利権があるのか？＝斎藤満
今国会でカジノを含む統合型リゾート（IR）実施法案が成立しました。世論調査でも国民の反対が強かったにもかかわらず、なぜ政府は成立を急いだのでしょうか。
米経済は今がピーク。トランプの本音「ドル安が好き」に見る長期停滞論の現実味＝藤井まり子
FRBが「秘密裏」に米国株式ブームの延命と拡大化を進めるなか、トランプは率直にそのまんま「ドル安が好き。低金利が好き」と、本音を言ってしまいました。
貿易摩擦に苦しむ農家に現金支援。トランプの「人気取り」を市場はどう見る？＝高梨彰
トランプ政権は貿易戦争で苦しむ米国内の農家に対し、最大120億ドルの現金支援を行うと表明。中間選挙を見越したカネのばら撒きを、市場はどう捉えるでしょう…
米中貿易戦争はやがて通貨戦争へ。その時、中国は４つの武器で世界覇権を握る＝矢口新
欧米メディアは、米中貿易戦争に加えて「通貨戦争」かと報道している。米国圧勝という声が大きい中、中国が4つの武器を使って世界覇権を勝ち取る可能性がある。
中国企業の隠された巨額負債が、次なるリーマン・ショックを引き起こす＝吉田繁治
米中貿易戦争の果てに、戦後70年続く「ドル基軸の体制」が揺らぐ可能性があります。中国経済の隠された面を覗けば、次なるリーマン危機の危険性も見えてきます。
中国人が起こす「民族大移動」で、米中貿易戦争はやがて無意味になる＝矢口新
ついに米中関税合戦が始まった。しかしトランプが作った障壁は長くは続かないだろう。否が応でも進むグローバル化で、中国人を中心に民族大移動が始まるからだ。
リーマンショック直前に似てきた債券市場。米中貿易戦争は何をもたらすか？＝近藤駿介
ついにキックオフとなった米中貿易戦争。リーマンショック前の状況に似て、債券市場にその影響が出てきています。この局面で投資家は何に注目すべきでしょうか。
米中対立は無関係。この米国市場の下げは「バブル崩壊」による下落局面だ＝伊藤智洋
米中貿易戦争の勃発によって株価が下落するという見方があります。もし米中対立がなくても、米国市場はリーマンショック時と同じだけの下げを経過するでしょう。
あと百年は続くロヒンギャ問題。スーチー氏もミャンマー軍を抑えられない＝房広治
私はロヒンギャ問題が大きく注目されたミャンマーを6月末に訪れた。この問題の解決には100年以上かかるのではないかという複雑さを、今回さらに確信した。
【6月米雇用統計】貿易戦争に主役を譲った今夜は「押し目買い」。110～111.5円を想定＝ゆきママ
米中の関税合戦がメインテーマとなっている市場。しつこい円売りでも株価は伸びず、チグハグな印象もあります。そんな中で迎える今夜の雇用統計の展望を考えます。
貿易戦争は終幕へ。この秋、トランプの巨大インフラ投資が世界同時株高を引き起こす＝藤井まり子
米中貿易戦争の幕がまもなく閉じます。そしてトランプは「巨大インフラ投資計画」に着手し、米国株式市場は2018年秋頃からイケイケ相場が始まるでしょう。
「トランプ失業」の波が62万人を襲う。株価急落からの政策撤回に要注意＝武田甲州
トランプの保護主義政策がブーメランとなって、米国の失業者を増やす結果になりそうです。経済停滞が懸念されますが、政策撤回もありえるので油断できません。
とっくに中国経済のライフはゼロ。米中貿易戦争は７月６日に決着する＝藤井まり子
米中の関税合戦が激化していますが、7月6日頃には決着して市場も落ち着くでしょう。いま中国経済は大きな壁にぶち当たっていて、対抗する余裕などないのです。
トランプ大統領も譲歩。「不法移民の親子分離停止」で考える国境の難しさ＝矢口新
不法移民親子の分離収容を撤回するなど、トランプ大統領の政策がやや緩和されました。世界中で移民問題が深刻化するなか、国境とは何かを考える必要があります。
北朝鮮をねじ伏せたトランプ、次の矛先「米中貿易戦争」に市場も緊迫＝近藤駿介
米朝会談が決裂せずに終わり、本来のリスク「貿易戦争」が顔を出したことで金融市場は騒がしくなってきた。損害を受けるのは中国と、とばっちりを受ける日本だ。
危険な夏がやってくる。米中貿易戦争の聖域「ハイテク株」が引き起こす大暴落＝今市太郎
制裁合戦となれば勝者は現れないとされる今回の米中貿易紛争。最終的にはハイテク株が総崩れとなって、それが引き金の大幅暴落となるリスクが高くなっています。
FRBがしれっと米国経済「後退」に警鐘。2019年の利上げ「打ち止め」はある＝藤井まり子
パウエルFRBがしれっと密かに「2019年から2020年にかけての経済後退」に警鐘を鳴らしています。それを回避するため、大胆な政策変換を行う可能性があります。
日本が認めたくない米朝会談の成功で、米国株は2019年半ばまでのバブルへ向かう＝江守哲
米国株のピークは2019年半ばと見ています。なぜか日本ではネガティブな報道がされている米朝首脳会談の大成功から、上昇トレンドの最終局面に入っていきます。