世界景気の鈍化は明白、想定以上の水準まで上げた米国株安のリスクを示す3つの指標＝江守哲
先週までの米国株は想定以上の堅調さをみせました。しかし、様々な指標や世界の経済・政治的リスクが株価の天井を示しています。その詳細を確認しておきましょう。
ドナルド・トランプ
見えてきたトランプ政権の崩壊シナリオ、米朝再会談の成果をどう演出するか？＝江守哲
20年の大統領選に向けて、トランプ大統領の動向が怪しくなってきました。いま選挙すれば負けます。それくらい追い込まれています。今後のシナリオを解説します。
あらゆる嘘がバレた中国、これから先も「中華復興」が失敗に終わる当然の理由＝黄文雄
2018年の中国事情をまとめると「嘘がバレた1年」です。過去「中華復興」がことごとく失敗に終わった要因と、窮地に陥いる2019年の中国について解説します。
先進国から転げ落ちる日本、産業構造の貧弱化で日本人はさらに貧乏に＝冷泉彰彦
一部報道では日本経済の好調さが伝えられていますが、実感できないというのが正直なところではないでしょうか。なぜこのような事態に陥っているのでしょう。
外国人アルバイト頼みの営業で大丈夫か？日本は海外から「失業を輸入」している＝児島康孝
トランプ大統領の「メキシコの壁」政策が進まずに揉めていますが、日本も無関係ではありません。外国人労働者があふれる日本でも雇用を守る施策は必要です。
日本に喧嘩を売った韓国は、ジリ貧中国と道連れに。経済急減速で文政権立ち往生＝勝又壽良
文政権に長期的な経済展望はありません。日韓関係の悪化がどういう経済問題を起こすかという視点がないのです。そして、韓国が頼りきる中国経済が沈んでいます。
置いて行かれる日本、米ハイテク株暴落は金融政策から財政政策への明確な転換シグナルだ
米・欧の中央銀行がそろって金融引き締めから財政政策に転換しようとしているのに対して、日銀だけが2019年も引き続き量的金融緩和の続行を表明しています。
中国が急激に弱体化へ。トランプの圧力に屈した習近平と金正恩がぶち当たる変革の潮流＝江守哲
北朝鮮・中国・韓国が、次々に米国の強大な圧力に屈しています。既定路線の非核化へ動き出した金正恩氏と、急激に力を失っている習近平氏の動きを解説します。
2019年の米国株は「甘く見ない」！安易な上げに飛びつかないように注意が必要＝江守哲
2019年の米国株のテーマは「甘く見ない」。高いボラティリティのなか、上値の重い展開となりそうです。どうしてそうなるのか、その背景について詳しく解説します。
2019年の相場は「価格破壊」、日経平均1万2,000円の超株安・1ドル90円の超円高に警戒を＝長谷川雅一
2019年の相場のキーワードは「基準喪失」だと見ています。為替・株式・仮想通貨の3分野について、今年の見通しとトレードにあたっての注意をお伝えします。
2019年末までに日経平均４万円超えか、今年の「10大リスク要因」から円・日本株の動向を読む＝矢口新
2019年は、過去3年で大きく育った変化の潮流が吹き荒れる年になると見ている。2018年を回顧しながら、今年の10大リスク要因と円・日本株の動きについて解説したい。
株価とは何か？ガンで余命宣告を受けた私が若い甥に伝えたい「資産形成のための方法論」＝石川臨太郎
株価とは、企業の価値そのものなのでしょうか？末期がんの宣告を受けてから、若い甥のために資産形成の方法などを伝えたいと思うようになりました。
2019年、安倍政権は米ロに引導を渡される？日本経済を襲う政治リスクと４つの壁＝斎藤満
日米株価に激震をもたらしたトランプリスクは、新年の日本にも少なからず影響します。避けられない4つの壁と、悲観シナリオの優勢ぶりを解説します。
米国からの逆風に沈む日本、2019年「アベノミクスの後遺症」との戦いのゴングが鳴る＝近藤駿介
日本株急落の原因を米国市場ほか外的要因のみに求めることはできない。2019年の日本は異次元の金融緩和という劇薬による「後遺症」を心配すべき段階へ向かう。
日経平均２万円割れへ。米国市場を襲った「クリスマス大暴落」の複合要因とは＝児島康孝
12月24日のNYダウは653ドル安の2万1,792ドル。クリスマス大暴落といえる状況です。日経平均先物も大暴落し、下落幅が前週末比1,000円近くに迫っています。
貿易戦争で墜落する中国、習近平を追い詰める改革派と解決困難な４大社会問題とは＝勝又壽良
中国が「改革開放」から40年周年を迎えました。その間の平均成長率は9.8％。世界に例のない高度経済成長を実現しましたが、その裏には多くの闇を抱えています。
米国市場を襲う不気味な「理由なき株下げ」、今年４度目の利上げ決定はどう影響する？＝斎藤満
米国株が不安定さを増しています。しかし、目立った指標悪化が足を引っ張ったわけではありません。それでもなぜか投資家がリスク商品全般に臆病になっています。
震え上がる習近平、ファーウェイ事件でわかった米国「中国つぶし」の本気度＝江守哲
米国がいよいよ本丸を攻めてきました。カナダによるファーウェイCFO逮捕です。ポイントはずばり中国つぶし。拡大を続ける中国経済を放置するわけにはいきません。
仮想通貨の普及に使われたビットコインと、発行準備が整うIMFの世界デジタル通貨
ビットコインがその役割を終え、いよいよIMFが世界通貨のリセットと入れ替わりに「世界統一通貨の誕生」に本腰を入れると表明。その経緯と目的を解説します。
いまは2000年「ITバブル」と同じ状況、あらゆる指標が景気のピークを示している＝江守哲
経済指標を見ると2000年のITバブル時と本当に似ています。住宅や設備稼働率、設備投資額指数もほとんど同じ。いまの市場に対して強気になることはできません。
誰がフランス抗議デモを扇動？カラー革命やアラブの春に近い「黄色いベスト」運動＝高島康司
いまフランス全土を席巻し、マクロン大統領の辞任をも迫っているフランスの「黄色いベスト運動」について解説する。外部勢力がこれを扇動している可能性が高い。
ファーウェイCFO逮捕報道と同日に起きた不可解な事件たち、関係国を結ぶ点と線は…＝児島康孝
ファーウェイCFO逮捕が大きく報じられた12月6日、日本では米軍機が墜落し、ソフトバンクの通信障害が発生。同様の障害は英国でも起こっており、原因を探ると…。
トランプ勝利で終わった米中会談、90日後の大波乱を予感させる米国市場の異変とは？＝近藤駿介
貿易戦争の休戦が決まった米中会談。90日の猶予で協議がうまく行くとは思えず、中国側が妥協を迫られる可能性が高い。そんな中、米国市場に異変が現れている…。
米中貿易戦争「休戦」でも市場のマインドは変わらない～見えない終戦への道筋＝久保田博幸
1日に行われた米中首脳会談で、米国が来年1月に予定していた対中制裁関税強化の猶予を決定。貿易戦争は一時停戦となるが、投資家心理はどう変化するだろうか。
ウクライナの挑発で全面戦争に誘導されるロシア。背後で笑う米国の思惑とは＝高島康司
11月25日に発生した黒海近郊のアゾフ海におけるロシアとウクライナの衝突について解説する。下手をすると両国の全面戦争にまで発展する危険性を内包した事件だ。
海外メディアが日本を報道しなくなってきた～G20・米中会談目前でも蚊帳の外＝高梨彰
G20サミットと米中首脳会談の結果が出るまでは様子見か。それにしても、海外では日本関連の報道が減っているように思います。日本はまったく注目されていません。
中国経済は余命３年？ トランプ「HUAWEI製品は使うな」で試される日本の立ち位置＝中矢伸一
トランプ政権は日本を含む同盟国に対して中国の通信機器大手HUAWEIの製品を使わないようにと要請。現地情報を見聞きをする限り、いよいよ中国崩壊は近そうです。
ゴーン前会長逮捕は見せしめ、日産を舞台にした米仏代理戦争が日本経済を冷やす＝斎藤満
ゴーン氏の逮捕で注目すべきは、天下の地検特捜部か動いたこと。米国が放置できない問題が生じていた可能性あり、日産を舞台にした米仏代理戦争と言えそうです。
なぜトランプはサウジ記者殺害の王室をかばう？～原油安は米国によるサウジへの制裁＝江守哲
サウジアラビア周辺が騒がしい。CIAがサウジ記者殺害はムハンマド皇太子の命令と結論付ける一方、トランプはムハンマド皇太子の権力維持を望んでいます。
トランプの貿易政策が世界経済に及ぼす悪影響とは？日本はどうしていくべきか＝小屋洋一
米中貿易戦争はじめ、トランプ大統領は今年に入ってアメリカの自由貿易を大きく転換する政策を打ち出しました。これは米国経済にどんな影響を及ぼすのでしょう。