ついに始まった45歳以上の大量リストラ。中産階級の消滅で日本経済は壊滅へ＝今市太郎
中高年のリストラが急増しています。日本を支えてきた中産階級が激減しており、ほんの1％の富裕層と残りの貧乏人で構成される構造破壊社会が生成されつつあります。
リストラ
シェールガス業界、もう終焉？ ポンプメーカーの従業員８割リストラで見えた異変
天然ガス採掘に必要なポンプを製造する米国企業が従業員の8割を解雇すると発表。「シェールの繁栄はこれで終わった」とも言える状況になっています。
40代のリストラ加速。人手不足は大嘘で、超低賃金の単純労働者だけを求める日本社会＝今市太郎
40歳からのリストラが加速するご時世を見ると、労働力不足は大ウソで、実際は低賃金で長時間働いてくれる人材が不足しているだけであることがわかります。
なぜドイツ銀行は破綻寸前に？従業員の2割（1.8万人）リストラ、株式売買業務から撤退へ＝児島康孝
破綻危機が叫ばれてきたドイツ銀行が再建計画を発表。従業員の20％をリストラし、株式売買業務から撤退します。なぜこのような状況に陥ったのでしょうか？
なぜ日本人は社畜を続ける？違法な時間外労働、約半数が過労死ライン超え＝鈴木傾城
厚労省の発表によると、違法な時間外労働がみつかった事業場の約半数は、過労死ラインの月80時間超だった。相変わらず日本人は過労死スレスレまで働いている。
損保ジャパン4000人削減で最悪の労働搾取モデルが完成。業務自動化で年収250万減へ＝今市太郎
損保ジャパンは従業員4,000人を削減し、買収したワタミの介護人材に回すことを発表。平均年収を250万円も下げる新たな労働搾取の方法を確立したと言えます。
失業者を「引きこもり」と呼ぶ日本、政策失敗を個人の資質問題にすり替えている＝児島康孝
日本では儲かっている会社でも平気でリストラします。デフレスパイラルが起きており、世間はお金も仕事もなく家にいるしかない人を「引きこもり」と呼びます。
アップル社、自動運転車の独自開発を断念。継続中のソフトウェア開発は実現できるのか？
アップル社は4月16日から、自動運転開発部門の技術者リストラの開始を発表しました。iPhone売り上げ不振でそれほど苦しい状況となっているのでしょうか。
“中高年引きこもり”で片付けるのは危険。45歳以上を「使えない」と切り捨てる大企業の闇＝今市太郎
内閣府が中高年の引きこもりが推定61万3,000人と発表して話題になっています。ただ、社会デビューに失敗した若者と、現在増加中の中高年では実態が異なります。
道端の1セントを拾うビル・ゲイツと、拾わない貧困層。それこそが格差の起源だ＝鈴木傾城
あなたは道端の1円を拾うだろうか。「一銭を笑う者は一銭に泣く」と言うが、あれは事実だ。富裕層ほど小さなお金の価値を知っていて、貧困層ほど蔑ろにする。
独航空会社ゲルマニアが2月5日に破綻。EUの優等生だったドイツ経済悪化の原因とは＝児島康孝
ベルリンを拠点とする独航空会社ゲルマニアが、2月5日に経営破たんしました。やはりドイツ経済は、中国の経済減速がじわじわ効いているようです。
不正だけじゃない「勤労統計」２つの欠陥、政府が思うよりずっと私たちの賃金は減っている＝児島康孝
毎月勤労統計には不正のほかにも2つの大きな欠陥があります。業績が悪化した企業は回答を控えやすいことと、リストラされた人の賃金水準が反映されない点です。
アメリカの小売りが貧苦のどん底、大手百貨店チェーンJC Penny社では追加リストラも…
2万人近い従業員を抱えるアメリカの小売りチェーンShopko社がついに倒産。ほかにも、大手百貨店チェーンJC Penny社などが苦しい状況を迎えているようです。
米国、ハリボテの経済成長。ロイター、フォードほか大規模リストラで失業者急増へ
好調と言われる米国経済ですが、情報通信業界の世界的企業ロイターにも大規模なリストラが迫っています。米フォード、2万5千人削減の報道と合わせて紹介します。
借金漬けの米国人が急増も、さらに積極融資へ？ 経済成長の終焉を示す５つの根拠
多くの米国人が借金漬けで苦しんでいるとの現地報道があります。「もし米国が経済成長していると思っているなら、それは大間違いだ」との厳しい指摘です。
米国で「新築差し押さえ」が急増中、好調なはずの米経済に現れた異変とは？
好況とされる米経済に異変が現れ始めています。ここに来て、新築住宅の差し押さえが急増しているのです。そして、異変はこれだけにとどまりません。
米国のリストラが止まらない。外食チェーン店員から、教職員までもが解雇へ
米国でリストラの波が各業界にじわじわと広がっています。誰もが利用する食品メーカー、安いメキシコ料理チェーン、そして教職員にまで解雇が増えています。
本当はヤバい米国の失業率。統計に出ない「隠れた解雇」の増加で大不況目前へ
米国の失業率は求職活動を諦めた人々を除外して算出します。まったく実態が見えないので、各種データを見ながら米経済の深刻な失業者問題を浮き彫りにします。
中国経済に大きな暗雲。前代未聞の海航「10万人リストラ」で失うもの
中国の巨大コングロマリット企業「海航集団」が崖っぷちに立っています。前代未聞の大規模リストラ計画が報道されており、実行となれば余波は計り知れないでしょう。
日本の世帯所得、20年で20％減という異常事態はなぜ改善されないのか＝吉田繁治
日本の平均所得はこの20年で20％も減っています。これは世界でも例を見ない異常事態ですが、失業率の改善などを理由に日本は好景気という判断がされています。
没落する米国経済、コカ・コーラ社「管理職350名リストラ」が示す暗い影
米コカコーラ社が本社部門の管理職350人を解雇すると発表。北米の従業員数8,000人からすると影響は少なく見えますが、注視すると米経済全体の陰りが見えてきます。
家賃保証の魔法がとけた「かぼちゃの馬車」、被害が拡大した４つの問題点＝姫野秀喜
家賃保証のサブリース業者が破たんした「かぼちゃの馬車」問題。被害が出て拡大してしまった理由を1つずつ整理し、どこまで保証がされるのかを考えてみました。
「今の場所」で自分は本当に勝てるのか？ 賢明な投資家の情報収集術(完)＝俣野成敏
今回は「情報収集術」の最終回。自分の能力を最大限に発揮してスポットライトを浴びるには、どうすればよいのか？ 活躍するための武器をお届けします。
SMAP、トランプ、小池敗北。「リストラ被害者」の反撃はもう始まっている＝児島康孝
今、世界のいたるところで「リストラされた側」の反撃が始まっています。トランプ大統領の誕生は言うまでもなく、この流れは日本でも止まりそうにありません。
北朝鮮に脅迫される日本の「自己責任」我が国はなぜ弱小国になったのか？＝児島康孝
北朝鮮や中国など周辺国の脅威が増しているのは、日本の経済力衰退が原因です。特に中国が経済力で日本を抜き去り、地域のバランスは大きく変化しています。
この格差を解消しない限り、日本は「次の戦争」で再び敗戦国になる＝児島康孝
歴史上、国家の経済衰退は軍事的危機に直結しています。現代の日本も、中間層の雇用・所得第一路線に転換しなければ、いよいよ大変なことになります。
新・大塚家具、久美子社長はなぜ「過去最悪赤字」に追い込まれたのか？＝栫井駿介
大塚家具＜8186＞は、約2年前に創業者の大塚勝久氏と娘の久美子氏が経営方針を巡り対立。久美子氏が勝利しましたが、これからが同社が復活できるかどうかの正念場です。
本当に好況？ 大手HDDメーカーのSeagate社「リストラの海」に沈む
かつてパソコンを自作する者にとって、どのメーカーのハードディスクを選択するかは楽しみの1つでした。しかし、この業界も世界的な景気悪化と無縁ではいられないようです。