フェイスブック、ツイッター株急落は、米国経済凋落の危険なサインなのか?=江守哲
前週末、米国株をけん引してきた主力ハイテク株が大きく下落。これをきっかけとした景気後退を懸念する声もあるが、どうだろう。この先の展望を考えたい。
前週末、米国株をけん引してきた主力ハイテク株が大きく下落。これをきっかけとした景気後退を懸念する声もあるが、どうだろう。この先の展望を考えたい。
世界情勢は刻々と変化している。来年2019年3月末にEU離脱を控えた英国は、予定通りにことを進められるのか。現状と日本への影響について改めて考えたい。
中朝国境に位置する丹東市を訪ねて、驚いた。中国人が北朝鮮ツアーに殺到しているのを目にしたからだ。想像以上に、中朝の経済・人的交流は息を吹き返している。
またも注目の海外企業が上場しました。よくある決済サービス事業で、FacebookやSpotifyほか大手が利用して急成長する「Adyen」のビジネスモデルを解説します。
米ドル/円は上昇トレンドの下落局面。上値メドは113円前後を考えたい。正五角形の黄金比率で相場を読み解く「ペンタゴンチャート」最新の各通貨ペア分析。
日銀は今回の金融政策決定会合で、金融緩和の副作用を軽減する修正策を打ち出すとの観測があります。状況が大きく変化する中、どんな手が考えられるでしょうか。
米中貿易戦争が激化しています。これは未来の新しい世界秩序の覇権を争う米中戦争であると認識したほうが良いでしょう。両国ともに妥協は容易ではありません。
前回・前々回と「子どもの金銭教育」の方法をお伝えしてきました。今回は、なぜ稼げる大人になる必要があるのか。その根本的な理由について解説します。
「聞く力」は多くの人が思っているよりはるかに偉大だ。そしてこの力を持つ人はほとんどいない。折りたたみ傘の売上を3倍に引き上げた事例をもとに解説する。
例年、円高が進みやすい8月。今年は米国の中間選挙年ということもあり例年以上に株式相場が下押すことが予想されていますが、ドル円相場はどうでしょうか。
優良企業は高価格ですが、稀にその企業が属する集団ごと嫌われることがあります。投資家がすべきことは、嫌われた集団の中から最高の銘柄を見つけることです。
不振のスーパーマーケット業界で急成長を続けるOKストア。7年連続顧客満足度1位を獲得し、あのイオンすら歯が立たないその人気の秘訣はどこにあるのでしょうか。
今国会でカジノを含む統合型リゾート(IR)実施法案が成立しました。世論調査でも国民の反対が強かったにもかかわらず、なぜ政府は成立を急いだのでしょうか。
米国とイランの緊張が高まっています。米国はイラン産原油の禁輸を計画しており、イランは中東の通商ルートの封鎖を仄めかすなど、お互いに本気モードです。
FRBが「秘密裏」に米国株式ブームの延命と拡大化を進めるなか、トランプは率直にそのまんま「ドル安が好き。低金利が好き」と、本音を言ってしまいました。
中国のスマホメーカー「Xiaomi(シャオミ)」が7月9日、香港市場に上場しました。ユニークなビジネスモデルで急速に販売台数を伸ばす同社の戦略を分析します。
トランプ政権は貿易戦争で苦しむ米国内の農家に対し、最大120億ドルの現金支援を行うと表明。中間選挙を見越したカネのばら撒きを、市場はどう捉えるでしょう…
天才投資家ジム・ロジャーズは、日本の未来についてかなり厳しい発言を残しています。少子高齢化、若者の貧困化に解決の糸口はあるのか? 彼の言葉から考えます。
欧米メディアは、米中貿易戦争に加えて「通貨戦争」かと報道している。米国圧勝という声が大きい中、中国が4つの武器を使って世界覇権を勝ち取る可能性がある。
米国の高齢世代で「死ぬまで働く」という人が増えています。決してポジティブな理由ではなく、若手不足で仕事を辞められず、自殺者が増えているのが現状です。
どうすれば自分の才能を磨いて、お金を稼げるようになるのか。ベストセラー『ユダヤ人大富豪の教え』著者の本田健さんが、才能をお金に換える秘訣を伝授します。
日本株の修羅場は、NY株・上海株・為替相場ほか外部要因ではなく、日本国内の超緩和の副作用がもたらすことになるだろう。2つの大きな綻びについて解説する。
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日本各地で講演をしていると、聴衆の皆さんからキャッシュレス化を拡大するヒントや可能性を教わることがあります。今回はそんな3つのエピソードを紹介します。
なぜか日本ではほとんど報道されていない、米露首脳会談の合意について解説したい。これは今後のイラン情勢を決定的に変化させることになるはずだ。
なぜ成功している方は、何事もめんどくさがらずに行動できるのでしょうか?夜の銀座で25年という年月を過ごしてわかった夢を叶える人の特徴をお伝えします。
PayPalは今でも非常に速いスピードで成長しています。その要因を分析するとともに、なぜ世界中のeコマースサイトで使われているのか?を解説します。
韓国でサムスン電子に次ぐ第2位の企業「現代自動車」が危機に直面している。自動車業界全体が衰退へ向かっており、労組の賃上げ要求が追い打ちをかけているのだ。
米中貿易戦争の果てに、戦後70年続く「ドル基軸の体制」が揺らぐ可能性があります。中国経済の隠された面を覗けば、次なるリーマン危機の危険性も見えてきます。
世界各国の外貨準備資産から米ドル資産の比率が下がっています。よく日本円は逃避先に選ばれる安全資産と言われますが、どうやらそれは間違いのようです。