なぜ孫正義は一般投資家以上の被害を受けた?バフェットもハマった大物投資家の落とし穴=矢口新
バフェット、孫正義といった大物投資家の巨額損失が話題になっている。なぜプロ中のプロが、一般的な個人投資家以上の被害を受けたのか。今回はそれを考えたい。
バフェット、孫正義といった大物投資家の巨額損失が話題になっている。なぜプロ中のプロが、一般的な個人投資家以上の被害を受けたのか。今回はそれを考えたい。
きょう1日の日経平均株価は184円(0.84%)高の2万2,062円と2万2,000円台に乗せて取引終了です。
春節前と3月中旬の2度、世界三大投資家のひとりのジム・ロジャーズ氏にインタビューを行い、『ジム・ロジャーズ 大予測:激変する世界の見方』(著:ジム・ロ…
日本の4〜6月期GDPがマイナス25%になるとの衝撃的な予測が出ています。実額としては20兆円近い消費の落ち込みとなる、それはもう凄まじい数字です。
緊急事態宣言の解除で徐々に日常生活を取り戻しつつある。しかし、ウイルスをまき散らした中国からはいまだ何の謝罪もない。日本は責任を追求しなくていいのか?
コロナで再確認したのは、大義名分さえあればどの国の政府も自国民の生殺与奪の権利を持っていたということ。ポストコロナの世界は今までとは違ったものになる。
緊急事態宣言の解除後も不安は続きます。そこで今回ご紹介するのは、私が実際にもらってマニアックだと感じた、クスッと笑える「株主優待」です。
世界で反グローバル化の動きが加速しています。それが日本経済を圧迫していることに気が付かずに消費増税をしてしまい、さらにコロナが追い打ちをかけました。
日本国内の広告業界において、コロナウイルスによる経済的ダメージがどの程度あるか、また、いつまで続くのかを探っていきたいと思います。
黒川弘務検事長の「賭け麻雀辞任」を投資という視点で見た場合に気をつけなくてはならないのは、安倍政権のいきなりの崩壊というまさかの事態です。
コロナ危機により変わり果てた世界経済を天才投資家はどのように見ているのか。 ジム・ロジャーズ氏は、ボロボロにやられた観光業が買いだと言います。
コロナ対策で財政赤字は拡大している。MMT(現代貨幣理論)では問題にならないと説明するが、本当にそうだろうか。日本の財政赤字は、いずれ国民が背負う。
コロナ感染拡大によって、世界ではオンライン診療・オンライン教育の普及が加速しています。しかし日本ではまったく進んでいません。少し前進しても、コロナ終息…
法人企業統計によると、資本金1,000万円以上の企業で現金預金など手元流動性が平均で月商の1.88か月分しかありません。もう耐えられない企業が出てきます。
検討されている9月入学はデメリットの方が大きいでしょう。入学時期にかかわらず、休校が長引けば長引くほど、日本の格差は拡大します。
緊急事態宣言での休業中も飲食店はコストが発生します。「年商12億円で、年間5,000万円の利益が出れば立派」という世界で、2か月休業すると年間利益が溶けます。
コロナ禍で我々は数字で語ることの大切さを痛感しました。特にリーダーが数字で語ることの重要性です。今回は数字から答えを出すために必要なことを解説します。
コロナ禍でどうやら最初に訪れることになるのが深刻なデフレとなりそうです。ただし、いきなりハイパーインフレが到来するリスクも残っているのが現状です。
コロナ不況が直撃して途方に暮れてしまいがちですが、「ピーク・エンドの法則」という考え方をご存知でしょうか。自分がいまやるべきことが見えてきます。
5月の株主優待銘柄ランキングを紹介します。5月権利の優待は34銘柄。トイレットペーパーや旬のフルーツがもらえるお得な優待銘柄を5つ厳選しました。
Netflixがコロナの影響をポジティブに受ける会社だということは、感度が良い方であればお気づきかもしれません。コロナ後初の決算から今後の成長を読み解きます。
このコロナ禍で飲食・物販など様々なサービス業の約半数が閉店や破綻に追い込まれれば、実に労働者の3割以上が元の仕事に戻れない悲惨な社会が到来します。
ロジャーズ氏は「都市封鎖が長期化すれば経営危機に陥る企業は間違えなく増え、日本企業も例外ではない」「財政政策は綱渡りでしかない」と警告しています。
文政権の失政によって失業者が急増し、家計債務も急増している。これらは最終的に財政赤字拡大へしわ寄せされる。韓国は「第二のギリシャ」となりかねない。
柴咲コウさんがツイッターで「新型コロナ感染拡大の中、種苗法の改正が行われようとしている」と警鐘を鳴らしました。日本の農業崩壊に繋がりかねない問題です。
3月中旬に天才投資家ジム・ロジャーズ氏にインタビューを行いました。コロナ危機により変わり果てた世界経済を氏はどう見るのか。そのエッセンスを紹介します。
コロナ禍が直撃する米ディズニーは従業員の一時解雇に踏み切った。全世界で働く10万人以上が対象になるという。これには創業一家からも非難の声が上がっている。
北朝鮮最高指導者である金正恩氏が脳死状態に陥っていると伝えられている。情報源は、中国の対北朝鮮政策のトップで、これまで北朝鮮へ50回も渡っている人物だ。
国際労働機関の労働市場予測によると世界の雇用リスクはコロナ禍で12.5億人出現し、世界労働人口の38%がうまく収入を得られなくなると発表されています。
世界のコロナ死者数は公表数よりもずっと多い可能性が出てきた。海外報道をもとに解説するとともに、都市封鎖せず善戦を続けるスウェーデンの現在を紹介したい。