【4/25決算発表118件】ZOZO<3092>が本決算発表、立て直しをアピールできるのか?
明日4月25日の決算発表予定は118件。ファッションECモールを運営するZOZO<3092>の直近決算は、大幅な下方修正を出した1月31日発表の第3四半期決算です。
明日4月25日の決算発表予定は118件。ファッションECモールを運営するZOZO<3092>の直近決算は、大幅な下方修正を出した1月31日発表の第3四半期決算です。
23日の株式市場でナスダックが約8か月ぶり、S&P500は約7か月ぶりに過去最高値を更新しました。ダウ平均が高値を更新することも時間の問題のようです。
ゴーン前会長逮捕の影響などで2019年度2回目の下方修正 日産自動車株は、前日引値から2.7%の下落でスタート 昨年末から、ゴーン前会長の逮捕劇などで…
明日4月24日の決算発表予定は42件。LINEの直近決算は、1月31日発表の本決算。明日の決算発表は1Qの発表となりますが、LINEは通期予想を出していません。
米株市場、原油価格ともに、予想外の高値持ち合いが続いている現状。この上昇はどこまで続くのか、それぞれの価格を形成している現在の状況を紹介します。
まもなく始まる10連休のGW。世論調査によると「嬉しい」は少数派であることがわかり、経済的にも政治的にもマイナスポイントとして働きそうです。
サンバイオショックとは何だったのか?2019年1月末の急落で大損失を被った知人2名の事例を紹介しながら、投資家がここから得るべき教訓について解説します。
大和ハウスのアパート・戸建住宅に建築基準法違反が発覚。改修工事等に1億円が必要とされるなか、同社の業績は今後どうなるのでしょうか?
LIXILグループは18日、2019年3月期は530億円の赤字になるとの業績見通しを発表しました。その背景にある創業者2代目とプロ経営者との対立を解説します。
北朝鮮問題の核心は「レアアースの争奪戦」にある。米国・中国・ロシアが水面下で争いを続けているが、軍事産業の劣化が続く米国はもう後がない状況だ。
今日の東京市場は、112円台の円安や米国市場の堅調な動きを受けて5日続伸の2万2,200円で終了。平成最後となる来週は有終の美を飾り令和時代へつなげられるか。
もっともお得に為替両替するには?現代アートを買っておけば値上がりする?ほか、マネースクールに寄せられたお金の疑問を解決します。
新社会人は初任給で何を買うかワクワクしている頃でしょうか。もしそのお給料の何割かを投資に回したら、定年を迎える65歳には億り人になっているはずです。
4月に入ってから急激に上昇したビットコイン相場の上昇原因を考えます。先月末には「ビットコイン取引の95%がねつ造」という衝撃のレポートも出されました。
新紙幣の発行を受け、一部のエコノミストから1兆6千億円前後のGDP押し上げ効果があるとの試算が提示されました。これはまったくのナンセンスです。
北朝鮮が久しぶりに動きを見せています。金正恩氏が「自力で経済建設を進め、国際社会による経済制裁に対抗する」方針を打ち出したというのです。
かつて戦後の日本でもデフォルトが起き、預金封鎖と新円発行が断行されました。新紙幣の発行と聞くと、この国家ぐるみの略奪的資産没収イベントが想起されます。
ベネズエラ紛争の深層について解説したい。大手メディアは原油の奪い合いに言及しているが、裏ではレアアースをめぐって米中の熾烈な争奪戦が行われている。
新元号の発表で関連銘柄が盛り上がる中、ひときわ盛り上がった銘柄がレイ<4317>でした。その後株価は調整中…この銘柄は再び人気化するのでしょうか。
最近、日本もキャッシュレス化を推進するために国がさまざまな施策を打ち出しています。そこで今回、アメリカの個人間送金サービスVenemoを紹介します。
日本の紙幣が一新されると発表がありました。紙幣保存力がますます高まると期待される新紙幣に入れ替わることで、どんな影響があるのか見ていきましょう。
投資をするとき、どんな銘柄を購入すればいいかわからないという悩みはありませんか。そこで今回は、演繹法と帰納法という2つの投資手法を解説します。
米中通商協議は大詰めを迎え、中国はほぼ米国の要求を受け入れざるを得ないでしょう。今後、輸出増が望めない中国経済はどのような姿を描くのでしょうか。
2018年後半の荒っぽい変動から今年に入って株式相場は落ち着きを取り戻しています。このままリスクオンが続けば、日経平均は理論株価に向かうでしょう。
米国上場の日本株ETFの純資産残高は2017年1月以降減少が続いている。世界景気が間もなくピークアウトを迎えるにあたり、注意すべきポイントを紹介する。
バランス型の投資信託といえば、低リスクで安心なイメージがありませんか?初心者の頃に自身で運用した経験から、オススメできないと感じた理由をご紹介します。
改元のせいにするのは極めて不遜な見方でありますが、昭和・平成を例にとりますと、改元後に凍りつくような経済危機が発生していることに気づかされます。
「令和」はもともと安倍晋三氏の念頭にはなく、ドタバタの駆け込みで決まった元号だった。その真実が少しずつ分かってきた。
スポーツの世界におけるブロックチェーン適用の概要を紹介。今回はe-スポーツではなく、実際のスポーツにおけるブロックチェーンの適用状況を見てみましょう。
政府の「戦後最長の景気拡大」認識はこのところ旗色が悪くなりました。そこで今回は1-3月の実質GDP成長率予想を試みます。日本経済の実態はどうでしょうか。