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コロナ禍で投資を始めた人がやってはいけないこと5選。守れずに退場する投資家が続出＝栫井駿介
投資の世界では「これをすれば絶対に大丈夫」というものはなかなかありませんが、やってはいけないことは割と明白です。ぜひ心に留めておいてください。
金利
米ドル覇権はコロナで終わった。10年後の基軸通貨が「仮想通貨」になる理由＝吉田繁治
ポストコロナでは、米ドルがシェア60％の基軸通貨の役割を減らしていくでしょう。5年後には基軸通貨の多極化が起こり、10年後は仮想通貨に置き換わります。
所得格差の大きい都市ほどコロナの犠牲に？ 在宅ワークできるかが生き残りの鍵＝川畑明美
所得格差の大きい都市はコロナ被害が多いという記事を読みました。生活を守るためには従来のワークスタイルを変え、さらにその先を想像する必要がありそうです。
妻に弱音を吐けない夫は「塩漬け人間」に？ 定年間際に陥りやすい落とし穴＝川畑明美
投資用語として知られる「塩漬け」。実はビジネスの世界でも使われていることをご存知ですか？ 夫婦で安心して定年を迎えられるヒントを探っていきます。
SBI証券が売買手数料無料化を発表…「信用取引」に気をつけなければならないワケとは？＝栫井駿介
SBI証券が投資信託の販売手数料を無料化するというニュースが入ってきました。そうなると、証券会社の収入はどうなるのでしょうか、その裏側を解説します。
苦渋の米利下げも、おかわりを要求するトランプと市場。カネ余り官製相場はまだ続く＝高梨彰
FedはFOMCにて0.25％の利下げを実施、19〜20年の利下げ見送りを示唆しました。とはいえ今後の緩和継続については判断が割れており、市場は期待継続の構えで…
米国は30％の株価の下落、日本は長期国債価格24％で金融危機に陥る…その背景とは？＝吉田繁治
日本株が下落しても金価格は上がりませんが、米国株が下落すると金価格は上がります。そんな金価格と米国株、日本株の複雑な関係性と背景を詳しく解説します。
リスク回避の巻き戻しでECBの追加緩和の予想も後退…追加緩和は本当に必要なのか？＝久保田博幸
ここにきての市場の動きをみると、リスク回避の巻き戻しが起きているようにみえる。リスク回避のシナリオを基にした仕掛けだっただと思うけなのかもしれない。
金価格の現在はどんな状況といえるのか？長期的なトレンドでは4～6倍に上昇する＝吉田繁治
現在、ゴールドの価格の上昇がたびたび注目されています。そこで、為替や株との金の関係性を解説しながら、現在の金価格を形成した背景を説明します。
日銀とECBの追加緩和はどうしたら効果的なのか…そのベストな手段は動かないこと？＝久保田博幸
ドラギECB総裁は7月の理事会後の会見で、利下げと資産買い入れ策再開の可能性を示唆。しかし、フランス銀行総裁がこれに対し懐疑的な見方を示唆している。
攻める日銀に為替・株式市場は無反応…来年の国債保有残高は増加10兆円以下の可能性＝久保田博幸
日銀は2日の国債買入にて、残存10年超25年以下のオファー額を200億円減額させてきた。攻めの体制を見せる日銀だが、為替市場も株式市場も反応はほとんどない。
金利調整、国債発行をにらんで？日銀が長期国債の買入を500億円の減額を発表＝久保田博幸
日銀は30日の国債買入において、残存期間5年超10年以下のオファーを前回23日の4,500億円から今回は4,000億円と500億円減額。その理由について考察する…
トランプ大統領の関税政策は米国にとって逆効果？ドルは1/2に切り下げざるを得なくなる＝吉田繁治
基軸通貨である限り、膨らみ続ける米国の対外赤字。その対策とは逆を行くトランプ大統領の政策、このままいけばどんな結末が待ち受けているのでしょうか。
「仕組み債」につく金利？リスクを正確に認識しない投資家は20年経っても変わらない＝櫻井英明
20年前につくられた毎月分配型のタコ足投信が、今だ人気という現状。投資は生きザマ、「生きがい」なのか「餌食」なのか、アクティブ投資家の実像とは…。
リスク許容度が激しく上下するマーケット、昨夜の日経先物も500円反発から400円幅の下げ＝持田有紀子
昨日もマーケットはリスクの許容度が上下した。米国株は大幅高から急落、日経も500円近い反発を見せたものの、400円幅の下げを強いられた。その流れを追う。
2019年秋のGDP低下で…ドイツ銀行が抱えるリスク、デリバティブ契約は銀行平均の8.3倍＝吉田繁治
ドイツ銀行の破たんがあらためて懸念されています。そこで今回は日銀より早くゼロ金利からマイナス金利を敷いた、ユーロの金融機関がかかえる問題を解説します。
安倍政権が選択したリフレ政策は間違っていた？なぜ、なかなかインフレにならないのか＝吉田繁治
米国ノーベル賞学者クルーグマンが書いた『流動性の罠』をベースに、安倍政権は拡大するリフレ政策をとりました。この政策は正解だったのでしょうか。
安倍首相「消費増税後10年は増税なし」は信用できぬ。金利が上がれば財政破綻へ＝今市太郎
安倍首相は、今回10％に消費税を上げたら向こう10年は上げなくてよいといった趣旨の発言をしています。税金の使い道も不透明な今、信じていいのでしょうか？
株式市場は緩和に過剰反応…世界的な経済減速に向けて行う政策対応は正解なのか＝久保田博幸
イングランド銀行のカーニー総裁が大規模な政策対応が必要になる可能性があると述べた。これを受けて英国の10年債利回りは0.72%に低下、米債も連れ高している。
堅調な日米株価と比較して、経済成長している中国の株価指数が伸び悩むワケ＝若林利明
中国は経済成長率が高いにも関わらず、経済成長が停滞している日米と比較してここ8年間の株価がほとんど伸びていない理由について考察してみます。