トルコに続いて上海、商品先物市場に大異変。世界経済は確実に後退へ向かっている=今市太郎
国内市場はトルコ危機一色の雰囲気ですが、他にも無視できない変調があります。コモディティ市場を見ると、景気は確実に後退へ向かっていることがわかります。
国内市場はトルコ危機一色の雰囲気ですが、他にも無視できない変調があります。コモディティ市場を見ると、景気は確実に後退へ向かっていることがわかります。
「かぼちゃの馬車」に今も住んでいる方に話を聞いて、さらなる落とし穴があることがわかりました。自主管理に切り替えようとしている家主への追い打ちです。
米ドル/円は上昇トレンドの下落局面。上値メドは111円50銭前後を考えたい。正五角形の黄金比率で相場を読み解く「ペンタゴンチャート」最新の各通貨ペア分析。
ドル覇権を脅かすのは「米国自身」である可能性が高い。実際、トランプ大統領の米国第一主義は、前世紀に米国が積み上げてきた覇権の枠組みを壊しつつある。
8月24日にパウエルFRB議長がジャクソンホールで開かれる経済シンポジウムで講演するが、市場の関心は薄い。金融政策への注目度が低下してしまったのだろうか。
トルコ危機に話題をさらわれた形となった「テスラ経営危機」もかなり深刻です。米ハイテクブームの終焉を招きかねず、裏ではトランプとFRBの攻防が見られます。
強いドルが引き起こす新興国の通貨危機。今回はトルコが象徴的です。そして以前も紹介した「あの現象」が起きています。外国人客によるブランド品の爆買いです。
今回は「地主あるある」のコンビニ家賃交渉と、アパート業者の儲け話を紹介します。どちらも同じ理由で、安易に話に乗ると後で泣く羽目になってしまいます。
トルコリラ急落によって生じた金融市場の混乱はいったいどこまで波及するのか。新興国通貨安、欧州の銀行の経営不安だけでなく、米利上げにも影響が出そうだ。
中年男性の72%が「毎日がつまらない」と嘆く昨今、どうすれば活き活きと仕事に向かえるのでしょうか。そこで今回は「どうしたらやる気が出るのか」を考えます。
日本の学校教育は、サラリーマンを量産するシステムと言っても過言ではありません。1億稼ぐ子に育てる教育法として、私が感じる日本教育の問題点を考察します。
トランプが本気の経済制裁を示唆したことからトルコリラの暴落が止まりません。ことはトルコだけでは済まない様相で、どこまで波及するのか注目が集まります。
余命1年と診断された男性が死を受け入れて仕事や財産を整理したところ、5年経った今も生きている…として病院とトラブルになっているという事例を紹介します。
世界は「人間不要の未来」へ向かって変化し続けています。すでに2010年の段階で株式・FX市場などトレードの70%がボットと人工知能によって行われています。
米国でマンハッタンをはじめとする高級住宅の価格が下落しています。新築・中古ともに価格は頭打ちで、住宅バブル崩壊の始まりとの声が囁かれる状況です。
トルコリラ円が足元で驚くほどトルコリラ安に陥っており、スワップ狙いの本邦個人投資家が大ピンチになっています。ここでも損切りできない悪癖が出ています。
日銀会合はまさに黒田総裁による敗北宣言だった。市場をコントロールする力を失ってステルス金融緩和縮小に追い込まれたが、海外メディアは報道すらしていない。
米国が自動車の燃費基準を撤廃するなど、経済合理性から環境規制コストを避ける流れが来ている。人類の未来や真のコストを考えると、本当に合理的だろうか。
タブー扱いされているのか大手は全く報じないが、東京五輪の陸上競技用「サブトラック」を巡る利権争いが起きている。このままでは間に合わない可能性もある。
日経平均は上昇トレンドの上昇局面。上値メドとしては23,000円前後を考えたい。正五角形の黄金比率で相場を読み解く「ペンタゴンチャート」最新の日米市場分析。
誤解を恐れずに言えば、日本の金融商品で得をするのは非常に難しくなっており、いわゆる情弱が泣きを見ます。どうすれば騙されない選別眼が身につくでしょうか。
遺産を相続したら必ず支払うべき税金「相続税」。しかしこれには抜け穴が多く、莫大な遺産を手にしている資産家ほど税金をきちんと納めていない事実があります。
「資源国通貨の豪ドル・ブラジルレアルは今こそ割安」今年2月上旬の暴落を見事的中させた人気講師・洞口勝人氏の解説動画(ダイジェスト版)を特別に無料公開。
米雇用統計が本日21時半より発表されます。今回も最大の焦点は平均時給(賃金上昇率)となり、先の先を見据えた市場を満足させられるかが鍵となりそうです。
欧米諸国にとって注目の的である日本のデフレ脱却。すでに日本では賃金インフレが始まっており、まもなくハイパーインフレが起こるという見方があります。
IMFが2018年「世界経済見通し」の改訂版を発表。日本経済が最悪であることがわかりました。海外勢の(安全資産)日本円買いもアベノミクスも幻想だったのです。
事前リーク通りの結果になった日銀会合で、ここからさらに市場と日銀との攻防が激しくなる可能性は十分にあります。日本国債、ドル円ともに注視が必要です。
あの「スーパー玉出」と同時に、“危ない病院”も売却されていた?ほか、気になる事件の真相とは。大手メディアが報じない真実に迫る『アクセスジャーナル』より。
本日(7月31日)日銀の金融政策決定会合が開催され、展望レポートの原型である「経済・物価情勢の展望」が公表されました。まだ本稿執筆時では、黒田総裁の記…
前週末、米国株をけん引してきた主力ハイテク株が大きく下落。これをきっかけとした景気後退を懸念する声もあるが、どうだろう。この先の展望を考えたい。