2019年の世界経済はどうなる?トランプ減税の次を担うものとは=藤井まり子
2018年はトランプの減税施策が世界経済に大きな変化を与えた年でした。では、2019年の世界経済を動かすのは何となるのでしょうか。その見通しについてご紹介します。
2018年はトランプの減税施策が世界経済に大きな変化を与えた年でした。では、2019年の世界経済を動かすのは何となるのでしょうか。その見通しについてご紹介します。
「親から相続した」と聞くと良い話に聞こえますが、なかには負の遺産を相続して悩む方もいます。今回は「迷惑相続」をしないために親ができることを考えます。
2020年、大容量・高速モバイル通信時代が来ます。しかし5Gがもたらす強力な電磁波による健康被害について、日本の医学界とマスコミは沈黙を守っています。
知日派として知られるエズラ・ボーゲル氏が米中貿易戦争に対して楽観的な考えを示している。本当に危険は無いのだろうか? その考え方をじっくりと見ていきたい。
企業の決算発表が増加する今週、結果によっては市場心理が改善される可能性もありそうです。先週・今週の市場分析と合わせて、展望をお伝えします。
ついにトランプ政策の「負の側面」が表に出てきました。中国リスクや金利高の問題が噴出し、一国主義が米経済を圧迫する懸念を市場は感じ取り始めています。
去る10月15日、米国小売業の象徴だった「シアーズ」が破産。132年の歴史に幕を閉じました。その原因を探りながら、日本の小売業が向かうべき未来を考えます。
騒がしく乱高下する株式市場を尻目に、為替は静かなものだ。11月6日に迫った中間選挙の結果でドル円は一体どうなるのか。あえてこの段階での予測をしてみたい。
先週の仮想通貨の報道は小粒であり、動因を生みだす内容はなかった。今週はどうか。ビットコインはコアBOX68~76万円台での価格推移をイメージしている。
2025年までに「キャッシュレス決済比率」を40%にするため、さまざまな施策を打ち出す政府。これらの施策は、はたして何のために行っているのでしょうか。
金融商品には、複雑な組み合わせで作られたものが多数あります。購入するにあたっては、その内容やメリットデメリットをしっかりと理解する必要があるのです。
きょうの日経平均株価は大幅に反落、終値は前日比822円安の2万1,268円。4月3日(2万1,292円)以来、約6ヶ月半ぶりに終値ベースで2万1,300円を下回った。
多くの米国人が借金漬けで苦しんでいるとの現地報道があります。「もし米国が経済成長していると思っているなら、それは大間違いだ」との厳しい指摘です。
日本の義務教育では、お金のことをほとんど学べません。何に投資したらいいのか、日本と海外の違い、海外送金が難しくなっている現状などお金の疑問に答えます。
7~9月期の訪日外国人観光客はイマイチでしたが、10月に入って銀座に観光客が戻ってきた印象があります。銀座の人通りが途絶えない限り円安基調は続きそうです。
日経新聞によるとファンドマネージャーは世界の株式市場で日本株を最も有望と見ているそうだ。はたして本当にそうか。行方を決める3つの外部要因を解説する。
習近平は人民元と中国株安を演出しています。中国発の世界同時株安の懸念を振りまき、米国に嫌がらせをしているのです。しかし、それも中間選挙後まででしょう。
世界同時株安不安が高まった市場は落ち着きを取り戻しつつある。それは事態が好転したのではなく、日程的複合要因によりリスクが覆い隠されている可能性が高い。
米ドル/円は上昇トレンドの下落局面。買いポジションへの転換点は112円90銭か。正五角形の黄金比率で相場を読み解くペンタゴンチャート最新の各通貨ペア分析。
サウジ当局はカショギ氏がトルコにある同国領事館内で死亡したことを正式に認めました。トランプの今後の出方次第では、再び米債券・株式が大荒れになります。
10月10日、NYダウは史上3番目の大幅下落を記録した。にわかに信じ難いが、すべてはトランプ政権を潰すための操作だとの見方があるので紹介したい。
会計監査院が2020年東京五輪関連の支出額が8,011億円に上るとの試算を発表。既に誘致時点での試算額を超えており、さらに全体で3兆円まで増えるとしています。
消費増税でさらに生活が苦しくなることがわかっている今、投資を学び、自分で資産を増やすことの意義を考えたい。もはや国やプロ任せでは生きられないのだ。
価格高騰で都内の家を買うのが難しい昨今、「ずっと賃貸で暮らす」と考えている方も多いはず。しかし、今はよくても高齢になってから人生が詰む危険があります。
安倍首相が消費税率を予定通り来年10月に10%へ引き上げる方針を示しました。低所得に苦しむ日本人は、さらに税率が高い欧州よりも厳しい状況になります。
先月、日経平均は26年10か月ぶりとなる高値を更新しました。過去の値動きの経験則からいえば、この高値には大きな意味があると考えられます。
まもなく1987年のブラックマンデーから31年。足元の相場が実は「ブラックマンデー2.0」なのではないかという、かなり不吉な観測が市場に出回りはじめています。
収益率6%という物件がごろごろとあった14年前と比較して、東京の不動産価格はかなり高くなっています。これは果たして、バブル化しているからなのでしょうか?
日本で時価総額首位のトヨタと、2位のソフトバンクが自動運転やライドシェアなど次世代移動サービス事業で提携。なぜ今、この2社なのか。その背景を考えます。
抗がん剤オプジーボを開発した本庶佑教授がノーベル賞を受賞し、短絡的な情報の広がりが懸念される。期待ばかりが独り歩きする「夢の新薬」の現実に迫ります。