上値は重いが底も堅い、ドル円はいつ突き抜ける?~各通貨ペンタゴンチャート分析=川口一晃
米ドル/円は上昇トレンドの下落局面。上値メドは113円前後を考えたい。正五角形の黄金比率で相場を読み解く「ペンタゴンチャート」最新の各通貨ペア分析。
米ドル/円は上昇トレンドの下落局面。上値メドは113円前後を考えたい。正五角形の黄金比率で相場を読み解く「ペンタゴンチャート」最新の各通貨ペア分析。
前回・前々回と「子どもの金銭教育」の方法をお伝えしてきました。今回は、なぜ稼げる大人になる必要があるのか。その根本的な理由について解説します。
米国とイランの緊張が高まっています。米国はイラン産原油の禁輸を計画しており、イランは中東の通商ルートの封鎖を仄めかすなど、お互いに本気モードです。
FRBが「秘密裏」に米国株式ブームの延命と拡大化を進めるなか、トランプは率直にそのまんま「ドル安が好き。低金利が好き」と、本音を言ってしまいました。
トランプ政権は貿易戦争で苦しむ米国内の農家に対し、最大120億ドルの現金支援を行うと表明。中間選挙を見越したカネのばら撒きを、市場はどう捉えるでしょう…
天才投資家ジム・ロジャーズは、日本の未来についてかなり厳しい発言を残しています。少子高齢化、若者の貧困化に解決の糸口はあるのか? 彼の言葉から考えます。
欧米メディアは、米中貿易戦争に加えて「通貨戦争」かと報道している。米国圧勝という声が大きい中、中国が4つの武器を使って世界覇権を勝ち取る可能性がある。
米国の高齢世代で「死ぬまで働く」という人が増えています。決してポジティブな理由ではなく、若手不足で仕事を辞められず、自殺者が増えているのが現状です。
日本株の修羅場は、NY株・上海株・為替相場ほか外部要因ではなく、日本国内の超緩和の副作用がもたらすことになるだろう。2つの大きな綻びについて解説する。
なぜか日本ではほとんど報道されていない、米露首脳会談の合意について解説したい。これは今後のイラン情勢を決定的に変化させることになるはずだ。
PayPalは今でも非常に速いスピードで成長しています。その要因を分析するとともに、なぜ世界中のeコマースサイトで使われているのか?を解説します。
世界各国の外貨準備資産から米ドル資産の比率が下がっています。よく日本円は逃避先に選ばれる安全資産と言われますが、どうやらそれは間違いのようです。
バフェット氏は以前からビットコインについて「価値を生み出さない」と発言をしています。しかしここに来て、安全資産としての価値が高まっていると感じます。
時々ネット上で「デフレの方が生活はまし」という論調をみかけます。しかし、それは大きな間違いです。デフレとなれば、たちどころに貧困の連鎖が広がります。
世界3大投資家の1人「ジム・ロジャーズ」は多くの名言を残しています。彼の言葉から何を学び、どう自分の人生に活かしていけばいいのか。その真意を探ります。
高齢者にも広く普及したスマートフォンなどの情報機器。それに伴って、所有者が亡くなった際のいわゆる「デジタル遺品」の扱いが、近年、問題となっています。
「そんなに稼いでも仕方がない」「生活に必要なお金があればいい」という考えは、単なる負け惜しみです。自分の才能をフル活用して稼ぐことが幸せに繋がります。
米国でリストラの波が各業界にじわじわと広がっています。誰もが利用する食品メーカー、安いメキシコ料理チェーン、そして教職員にまで解雇が増えています。
ある中国切手は2012年に50万円で取り引きされていましたが、いまや半値に近い27万円です。このバブル崩壊から学べるのは、株や為替にも通じる相場の原理です。
ついに米中関税合戦が始まった。しかしトランプが作った障壁は長くは続かないだろう。否が応でも進むグローバル化で、中国人を中心に民族大移動が始まるからだ。
米中貿易戦争の勃発によって株価が下落するという見方があります。もし米中対立がなくても、米国市場はリーマンショック時と同じだけの下げを経過するでしょう。
銀行融資の審査基準が厳しくなっていますが、今でも「戸建て」は比較的融資が出ています。今回は戸建てを購入する際のメリット・デメリットを詳しく解説します。
海外メディアのすべてが、日本経済の縮小を言い出しました。少子高齢化の影響が2019年から本格化し、どうあがいてもGDPが下がっていくと警告しています。
国税庁の発表によって、いわゆる「億り人」は仮想通貨購入者の1万人に1人しかいないという真実が明らかになりました。なぜ多くの人は損失を抱えたのでしょうか。
日米では長期的な上昇相場が10年続き、市場全体が割高となっています。割安な優良銘柄はあまり残っていない現状で、バリュー株投資家は何をすべきでしょうか?
米中の関税合戦がメインテーマとなっている市場。しつこい円売りでも株価は伸びず、チグハグな印象もあります。そんな中で迎える今夜の雇用統計の展望を考えます。
北朝鮮に埋蔵されているレアアースを巡る情勢が騒がしくなってきた。トランプが北朝鮮に接近し、なおかつ非常に妥協的な姿勢を示している背景もここにある。
住宅ローンを固定金利で借りるか、変動金利にするのか。非常に悩ましいが、変動型を選ぶ人が急速に増えている。その背景と、判断基準となる日銀動向を考えたい。
米中貿易戦争の幕がまもなく閉じます。そしてトランプは「巨大インフラ投資計画」に着手し、米国株式市場は2018年秋頃からイケイケ相場が始まるでしょう。
一大ブームに乗って作られた数々の仮想通貨・ICOのうち、800ものプロジェクトがすでに死んでいるという。なぜここまで被害者が増えてしまったのだろうか。