男を不幸にする家計の管理。「妻が財布を握る」はなぜ失敗するのか?=俣野成敏
あなたの家庭では誰がお金の管理をしていますか?資産を増やすためには家計管理が必要不可欠です。3つの管理方法を理解すれば、自分に合った手法が見えてきます。
あなたの家庭では誰がお金の管理をしていますか?資産を増やすためには家計管理が必要不可欠です。3つの管理方法を理解すれば、自分に合った手法が見えてきます。
株主総会シーズンが終わった。昔は総会屋が幅を利かせたものだが、今は「モノ言う株主」が台頭している。総会の運営側にもいた私は、彼らに違和感を覚える。
トランプの保護主義政策がブーメランとなって、米国の失業者を増やす結果になりそうです。経済停滞が懸念されますが、政策撤回もありえるので油断できません。
米ドル/円は上昇トレンドの上昇局面。上値メドは111.5円前後を考えたい。正五角形の黄金比率で相場を読み解く「ペンタゴンチャート」最新の各通貨ペア分析。
日経平均は7月2日、前週末比492円安の2万1811円と2か月半ぶりの安値を記録。これは明らかに売られすぎです。4つの要因を探りながら、今後の展開を考えます。
日銀が「6月会合の主な意見」を公表した。それを見るとコミットメントという用語が乱発されており、副作用から目を背けて精神論に走っているように思えてならない。
不法移民親子の分離収容を撤回するなど、トランプ大統領の政策がやや緩和されました。世界中で移民問題が深刻化するなか、国境とは何かを考える必要があります。
ビットコインがついに70万円を割れました。今後も値幅で利益を得る投資対象であり続けるためには、どんな動きになる必要があるのか。展望とともに解説します。
韓国で立て続けに仮想通貨の盗難事件が起きました。ハッキング被害を無くすには、「割に合わない」犯罪となるまで、被害者側の経験を積む必要があります。
昨年2月に推奨を開始した日本板硝子<5202>の推奨を終了しました。上昇率は36.4%。推奨時のレポートを公開し、何を見て「割安株」と判断したのかを解説します。
投資の利益は「我慢料」です。最近になって積立投資信託などをはじめた人でも、マイナスになっても続けるべきです。マイナスを耐えた人にリターンが入るのです。
米国株のピークは2019年半ばと見ています。なぜか日本ではネガティブな報道がされている米朝首脳会談の大成功から、上昇トレンドの最終局面に入っていきます。
お年玉やおこづかいを「貯金しなさい」と子どもに教えるの危険です。大人にも当てはまりますが、人生をまったく楽しめず、貧乏に育ってしまう恐れがあります。
日本ではあまり報道されていませんが、ドイツの政治情勢が市場の悪材料となる危険があります。今週の市場展望とともに、現状と今後に起こりうる展開を考えます。
大学生の半数が奨学金を借りる現在、「奨学金破産」が問題化しています。今回は返済不能に陥る社会的背景について、苦しい家計の実例を見ながら解説します。
6月15日の「民泊新法」施行に伴い、Airbnbでも違法物件の削除が行われています。市場にも民泊物件が多く売りに出されていますが、購入してもよいものでしょうか?
東京五輪まであと2年。アベノミクスで始まった資産バブルは、ヘッジファンドから見れば破裂させるにいい頃合なのでしょう。五輪が経済災害になる可能性があります。
子どもの金銭教育ですぐに思い浮かぶ「おこづかい」。しかし私の周りの成功者に聞くと、もらっていなかった人の方が多いのです。どういうことでしょうか?
来年10月には「消費増税」が実施されることを前提に、株式市場を見ていく必要があるでしょう。来年3月までの日経平均の動きで想定される2シナリオを解説します。
バリュー株投資を行うにしても、目的や状況によってその人に合ったやり方は異なります。今回は現役と定年後で、それぞれの運用でとるべき戦略を考えましょう。
2000年に起きた安倍首相自宅放火未遂事件の裏に、安倍陣営側の選挙妨害依頼があった――大手メディアが報じない真実に迫る『アクセスジャーナル』よりご紹介。
まもなく東証マザーズに上場するメルカリは買うべき株なのでしょうか? 上場時の予想時価総額4,000億円の妥当性と、業績赤字の現状を加味して分析・解説します。
まもなく米朝首脳会談が実現する。米国は核全廃を勝ち取れるのか、北朝鮮は望むような結果を得られるのか。私はどちらも叶う可能性が高いと考えている。
仮想通貨事情に参入したGMOを取り上げます。独自開発のマイニングマシンを発売するなど注目を集めていますが、事業としてどうなのか。決算から読み解きます。
6月5日・6日の欧米市場の動きは、揺れ動く市場参加者のマインドがどう変わるかを見る好例となりそうだ。これを参考に相場の動きは何で判断できるのかを解説する。
世の中の著名な不動産投資家のほとんどは「ワンルーム区分所有は買うな」と言います。なぜ買ってはいけないのか? 今回はその根拠となる2つの問題点を解説します。
いま不動産の分野では、ブロックチェーンの適用で売買取引の手間やコストが劇的に軽減されている。投資対象にもなる有望プロジェクトを紹介しながら解説したい。
個人消費の弱さが慢性化・重症化してきました。政府が発表した1-3月の雇用者報酬増は「見かけ倒し」であると判明。賃金が増えなければ消費が増えないのも当然です。
米銀行を監視する機関「FDIC」が2018年第1Qの総括を発表。破綻寸前の銀行リストを更新しました。全体として好調としていますが、見逃せない警告が隠れています。
サッカーワールドカップが始まりますが、日本ではほぼ盛り上がっていません。イベントによる経済効果が激減していて、海外投資家の資金流入も細っています。