トルコリラ・ショックはなぜ起きた? 新興国通貨投資に隠された危険性=俣野成敏
この1ヶ月で大きく相場が動いたトルコリラ。他にも同じような属性を持った国や通貨は多く存在します。投資を検討するならどこを見て何に注意すべきでしょうか?
この1ヶ月で大きく相場が動いたトルコリラ。他にも同じような属性を持った国や通貨は多く存在します。投資を検討するならどこを見て何に注意すべきでしょうか?
税金を優遇する制度「生産緑地」の期限が切れることから、2022年に首都圏の宅地・賃料が暴落すると言われています。それを解決するだろう法改正がありました。
我々は安倍三選で織り込み済みだが、日本の政局に詳しくない海外勢は改めて買い直す可能性はある。しかし脳裏に浮かぶのは、次のリーマン危機への警戒感だ。
アメリカ、ロシアでも年金問題が時限爆弾として警戒されている。日本はいわずもがな。長引くマイナス金利政策が年金制度を日増しにぐらつかせる危機的状況だ。
米ドル/円は上昇トレンドの下落局面。上値メドは112円前後を考えたい。正五角形の黄金比率で相場を読み解く「ペンタゴンチャート」最新の各通貨ペア分析。
2022年までに日本経済が苦境に立つ可能性について解説したい。アベノミクスの終焉もしくは少しの変動があれば、途端に深刻な不況に突入しかねない危うさがある。
トランプの発言と政策を巡って相場は上下に動き、投資家は疲弊しています。ただ結果的にトランプの思惑通りになっている部分が多く、市場の評価も両極端です。
この夏、外回りの最中に涼を取るためコーヒーショップを利用されたという方、多いのではないでしょうか。今回の無料メルマガ『店舗経営者の繁盛店講座|小売業・…
米雇用統計が本日21時半より発表されます。最大の焦点は、貿易戦争が米国経済にどれほどの影響を与えたのか。今夜の展望と有効なトレード戦略について考えます。
なぜアメリカは経済や政治等あらゆる分野で世界を支配しているのでしょうか。その理由の1つに、天才を発掘して育てる「教育プログラム」があると考えています。
トランプが中国への追加関税第3弾をチラつかせていますが、狙いはもっと深いところにあります。習近平がこれに屈すると、中国バブル崩壊前の大相場が到来します。
経団連の中西会長が就職活動の時期などを定めた「就活ルール」廃止に言及。これには賛同する。経営無能の政府が口を出すと本当に日本経済は終わってしまう。
相続税の申告作業は、税金のプロである税理士でも間違えることが少なくないと言われます。その避けられない理由と、私たちができる申告ミス対策を解説します。
『金持ち父さん貧乏父さん』を書いたロバート・キヨサキ氏は、どんな方法で一流の投資家になったのか?その過程を知ってマネすれば、あなたも目標に近づきます。
米国先物市場を運営するCMEグループは、自己勘定取引で自社用の金・銀地金の現物引き取りを行っています。気になるのは、その量が最近急増していることです。
アベノミクスでの雇用改善も経済成長も全部まやかしです。なぜ私たちの賃金は上がらないのか。企業が内部留保に励まざるを得ない理由とともに解説します。
トランプが各国に貿易戦争を仕掛けていますが、対日本も例外ではなく、牛肉や自動車で厳しい要求を突き付けていることがわかりました。9月相場は要注意です。
破綻が騒がれて久しい日本の年金制度。厚労省の年金課長が旧厚生省時代の裏話を書いた『回顧録』を紐解くと、年金問題に関する驚きの真実が見えてきます。
菅官房長官は21日、「携帯電話料金は今より4割程度下げる余地がある」と発言。これは政府政策と相反する意見です。果たして本当に高いのでしょうか?
現在、ビットコインのATMは世界で3500台あると言われています。この1年で4倍の増加です。金融危機が起きれば、そのATMに人々が殺到することもありえます。
50代の引きこもりを、80代の親が養う「8050問題」が取り沙汰されています。その根本原因は何なのか? わが子を引きこもりにしないための教育法を考えます。
今回のジャクソンホール講演で、パウエルFRB議長は「実務派」の顔を見せた。イエレンとは全く異なるアプローチをとることの宣言と捉えるべきかもしれない。
NYダウは、1月26日の高値2万6,616ドルが本年の最高値となって、本年が弱気パターンの年になると推測しています。年末までの展開について考えます。
米国ミネアポリス地区連銀の調査によると、米国民の半分は「2007年時点よりも貧乏」になっているようです。これでは今後の消費やGDPの伸びは期待できません。
ビットコインETFの上場申請が却下されました。期待して買っていた投資家はガッカリですが、他にも2点、ビットコイン相場にとって気がかりなことがあります。
ある日、突然「お金がない…」という状況に陥る。あなたの人生に、こんなことは起こらないと思うでしょう。しかし、リタイア後には起こる可能性があるのです。
タワマンを買い漁った中国勢の引き上げ、東京五輪後の住宅バブル崩壊など、住宅購入を迷わせる情報はいくらでもあります。では、いつが買い時なのでしょうか?
新興国経済は米国の金利上昇とドル高で瀕死です。このまま利上げ路線を続けるのか、市場は8月24日ジャクソンホールでのパウエルFRB議長講演に注目しています。
『金持ち父さん貧乏父さん』を書いたロバート・キヨサキ氏は長い下積みを経て、働かないと生活できないラットレースから脱出しました。その方法は真似できます。
いまトランプ支持を表明している米国の代表的なネットメディアであるアレックス・ジョーンズのサイトが徹底した弾圧にあっている。その裏側を解説したい。