【ジョーク】ありえないくらいアホな面接のオチに大爆笑
毎週英語ジョークを紹介しているヤスヤスさんの爆笑メルマガ『笑える英語 無料版』から、「驚異の検索能力」というジョークをご紹介します。 今週のジョーク「驚異の検索能力」（原題：A Blonde Interview ある金髪…
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自分が借りている部屋を他人に有料で貸し出してもいいの？
日本に観光に来る外国人の数は年々増加し、東京オリンピックが開催される2020年には4,000万人にも達するといわれています。
政府は宿泊できる客室数を増やすために、18歳未満は宿泊できないラブホテルを、一般のホテルに改築するための融資をしたりして客室数を増やそうとしています。
ここで些細な疑問にたどりつきます。「部屋が足りないならマンションの空き部屋を貸したり、自分の部屋を貸し出せばいいのでは？」
貸す方にも借りる方にもメリットがあって、いいような気がしますが、法的にはどうなのでしょうか？今回は、プラム綜合法律事務所の梅澤康二弁護士にその疑問をぶつけてみました。
訪日外国人の7人に1人は民泊(有償での住宅宿泊)を利用している
観光庁の調べによると、訪日外国人の7人に1人は民泊を利用していて、20代以下にいたっては約6割が利用しているとのことです。民泊はすでに市民権を得ているといってもいいのではないのでしょうか。
これから先、外国人観光客の数が増えれば民泊の利用は増えていくと予想できます。
観光客に対して、自分が借りている部屋に有料で人を泊めてもいいのですか？
次の2つの場合、旅行客向けに部屋を貸し出すことができるのでしょうか。梅澤弁護士に聞いてみました。
1. 自分が居住している部屋に有料で泊めさせてあげる場合(ホームステイのような形)は？
2. 自分で借りたが誰も住んでいない家(そもそも貸し出し目的で借りた部屋や、自分が長期留守にしている部屋)の場合は？
梅澤弁護士:いずれのケースも貸主に無断で行うことを前提とすると、これら行為が賃貸借契約の用法義務違反や無断転貸とならないかが問題となります。
まず、①も②もいわゆる民泊行為といえそうですが、賃借の目的が『居住』に限られ『事業』を含まないような場合、当該民泊行為を営むことは契約違反となる可能性があります。
次に、特に②のケースですが、部屋を第三者に使用させる行為が転貸行為と評価される可能性があり、この場合もやはり契約違反となる可能性があります。
したがって、①②については契約目的で『民泊事業』を営むことが許容されていない場合は賃貸借契約の解除事由になり得ますし、②については貸主に無断で行う限り同様に契約解除事由になり得ると考えます。
あなたの弁護士編集部:自分が住むために不動産屋さんから部屋を借りているのに、無断で部屋を貸し出してお金を取るなどすると、契約内容によっては違反になる可能性があるのですね。
所有している家・マンションは貸し出すことができるのですか？
梅澤弁護士:自己所有物件を賃借する行為は自由であるため、私法的には特段の制限なくこれを行うことは可能です。
もっとも、当該賃借を宅地建物取引業者として行うような場合には宅建業法の適用を受けますし、これを旅館業に該当するような民泊行為として行う場合には旅館業法の適用を受けますので、各公法上の規制を遵守する必要はあります。
あなたの弁護士編集部:不動産屋として営業したいなら宅建業法を、旅館のような営業をするなら旅館業法のルールを守る必要があるのですね。
まとめ
・自分が不動産屋から借りている物件を有料で貸し出すなら賃貸借契約の用法義務違反や無断転貸の可能性がある
・自己所有物件に人を泊まらせる程度なら問題ないが、これを反復・継続して事業として貸し出す場合、旅館やホテルとして営業する場合は宅建業法・旅館業法を遵守する必要がある
客室数が足りていないという現状があるとしても、有料で人に部屋や家を貸し出す時は慎重にならないといけませんね。
米朝会談後にトランプ氏会見「非核化の費用は韓国と日本が払う」
米朝両首脳が合意文書に署名、トランプ氏「拉致問題について提起したが文書に含めていない」「非核化の費用は韓国と日本が負担」
12日の日本時間午前10時過ぎより、シンガポールのセントーサ島にある「カペラ・ホテル」で史上初となる米朝首脳会談が行われた。1対1の首脳会談は、10時52分に約45分ほどで終了。このあと、各国の高官を交えた拡大会談が始まり、同12時30分頃にワーキングランチに入って、食事をしながら協議を行った。
ランチ後の14時30分頃、両首脳により合意文書への署名が行われた。
トランプ大統領は「重要で包括的な文書だ。偉大な関係を築くことができた、署名ができて光栄だ」と述べた。
合意文書に書かれていた内容は以下の通り。
１ 米朝関係の正常化
２ 朝鮮半島の平和体制保障
３ 朝鮮半島の完全非核化に向け努力する
４ 朝鮮戦争における戦没米兵の遺骸送還、および捕虜となった米兵の帰還
また、トランプ大統領は金正恩委員長を近く、米ホワイトハウスに招待する意向を示した。
午後5時には米トランプ大統領による単独の会見が行われ、合意文書の内容について発表。
トランプ大統領は、今回の米朝首脳会談を「正直で生産的な会合だった」と振り返り、金委員長から「ミサイル関連の実験場を近く破壊する」と、今回の合意文書に署名した後に聞いたとした。
さらに、「金委員長の目の前に大きなチャンスが訪れた。私は彼と完全なる朝鮮半島の非核化について約束した」と語り、ただし「当面、制裁は続ける」とした。
日本の最大の関心事である拉致問題についていは、「安倍総理から聞かれていた拉致問題についても提起したが、今回の合意文書には含めていない」と、拉致問題について提起したことを明言したが、今後どのような形に話を進めるよう提言したかについては明言しなかった。
また、記者からの「北の非核化の費用は誰が払うのか？」という質問に対して、トランプ大統領は「それは韓国と日本が払うだろう。アメリカはそれを払う必要がない、それなりの代償をすでに負ってるからだ」と述べ、日本や韓国に費用の負担を促す発言も見られた。
この歴史的瞬間は、サイバーエージェントとテレビ朝日が共同出資して設立した株式会社AbemaTVが運営するインターネットテレビチャンネル「AbemaTV」が、「AbemaNewsチャンネル」で現地シンガポールからの最新映像を交え解説付きで放送した。
image by: AbemaTV
米朝首脳会談は終了、AbemaTVが現地の様子を生中継
米国のトランプ大統領＆北朝鮮の金正恩委員長による米朝首脳会談、AbemaTVで生中継＆総力解説
12日の日本時間午前10時過ぎより、シンガポールのセントーサ島にある「カペラ・ホテル」で史上初となる米朝首脳会談が行われている。両首脳は互いに見つめ合い、10秒間の握手を交したあと、会談会場へと移動。
トランプ大統領は会談前の記者会見冒頭で、「とてもいい気分だ。我々はすばらしい話し合いをすることになる。会談は成功するだろう、光栄なことだ。我々は素晴らしい関係を築くことになることは間違いない」と述べた。
金正恩委員長は、「ここまで来る道のりは簡単ではなかった。我々には足を引っ張られた過去があり、誤った偏見と慣行が時には我々の目と耳をふさいぐこともあったが、すべてのことを乗り越えてこの場まで来ることができた」と述べた。
10時52分、約45分ほどの両首脳による1対1の会談が終了した。このあと、各国の高官を交えた拡大会談が始まり、同12時30分頃に終了した。両首脳は現在ワーキングランチに入り、食事をしながら協議を行った。
ランチ後は、2人でホテルの中庭を散策。ときどき笑みを浮かべながら仲睦まじげに歩く様が世界に放送された。
そして、トランプ大統領は専用車ビーストの扉を開け、金正恩委員長に中を見せて自慢する一幕も。
トランプ大統領は「素晴らしい会談ができ、多くの方々が想像したよりも多くの成果が出た。私たちはこれから署名するつもりだ」と記者団に対して述べた。
この後、両首脳による署名、夕方午後5時には米トランプ大統領による会見が行われた。
この歴史的瞬間を、サイバーエージェントとテレビ朝日が共同出資して設立した株式会社AbemaTVが運営するインターネットテレビチャンネル「AbemaTV」は、「AbemaNewsチャンネル」で、現地からの最新映像を交え解説付きで放送した。
● 【緊急特番】歴史的瞬間！米朝首脳会談始まる 生中継＆解説 「AbemaNewsチャンネル」
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ファミレスの勢いが止まらない。ガストを筆頭に各社が復活の兆し
ファミリーレストラン各社の業績が好調です。これを受け、「ファミレス戦国時代が再び到来」とするのは、店舗経営コンサルタントの佐藤昌司さん。佐藤さんは自身の無料メルマガ『店舗経営者の繁盛店講座｜小売業・飲食店・サービス業』で、先日出揃ったファミレス大手6社の2017年度決算を丁寧に読み込み、各社の「好調の理由」を分析しています。
ファミレス戦国時代が再び到来。各社が勢力拡大に躍起
ファミリーレストラン主要6社の2017年度決算（サイゼリヤが17年8月期、すかいらーく、ジョイフル、ロイヤルホールディングスが17年12月期、セブン＆アイ・フードシステムズが18年2月期、ココスジャパンが18年3月期）が出そろいました。
【17年度売上高】
※ロイヤルホールディングスのみ外食事業売上高、カッコ内は主力ブランド
- すかいらーく（ガスト）：3,594億円（前年比1.4％増、国際会計基準）
- サイゼリヤ（サイゼリヤ）：1,483億円（同2.3％増）
- セブン＆アイ・フードシステムズ（デニーズ）：801億円（同2.7％減）
- ジョイフル（ジョイフル）：656億円（同1.7％増）
- ロイヤルホールディングス（ロイヤルホスト）：621億円（同0.3％減）
- ココスジャパン（ココス）：582億円（同0.4％減）
【17年度既存店売上高前年比】
- すかいらーく：100％
- サイゼリヤ：102.6％
- デニーズ：101.0％
- ジョイフル：99.3％
- ロイヤルホスト：102.0％
- ココスジャパン：98.5％
17年度は各社とも概ね好調でした。
すかいらーく
すかいらーくは全社売上高が前年比101.4％、既存店売上高が同100.0％でした。店舗数が77店増えたほか、全店舗の1割にあたる295店で改装を実施し店舗環境が改善したことが寄与しました。また、働き方改革の一環として、全店舗の2割にあたる581店で深夜営業時間の短縮を実施しましたが、1％程度の売り上げが減少したものの、利益への影響は限定的だったといいます。
サイゼリヤ
サイゼリヤは全社売上高が前年比102.3％、既存店売上高が同102.6％でした。店舗数が51店増えたほか、年度末まで15カ月連続で既存店売上高が前年同月を上回るなど1店1店の収益力が向上したことが寄与しました。また、自社株を使ったインセンティブプランを導入するなどで従業員の意欲や士気を高め、顧客視点でのサービス強化などに努めたことが奏功したといいます。
セブン＆アイ・フードシステムズ
セブン＆アイ・フードシステムズは全社売上高が前年比97.3％、デニーズの既存店売上高が同101.0％でした。全店舗の1割弱にあたる66店が減ったことが響きました。そのうち主力のデニーズは9店減っています。また、既存店客数が1.7％減った一方で既存店客単価が2.8％上昇したことで既存店売上高はプラスとなりました。
ジョイフル
ジョイフルは全社売上高が前年比101.7％、既存店売上高が同99.3％でした。主力のジョイフルを中心に店舗数が22店増えたことが寄与しました。一方、全店舗の1割強にあたる108店で改装を実施するなど店舗環境の改善を図ったものの、既存店客数が2.3％減ったことが影響し、既存店売上高はマイナスとなりました。
ロイヤルホールディングス
ロイヤルホールディングスは外食事業の売上高が前年比99.7％、ロイヤルホストの既存店売上高が同102.0％でした。既存店客単価が3.7％増加したことが寄与し、既存店売上高はプラスとなりましたが、ロイヤルホスト店舗が3店減ったことなどが影響し、外食事業の売上高はわずかにマイナスとなりました。
ココスジャパン
ココスジャパンは全社売上高が前年比99.6％、既存店売上高が同98.5％でした。店舗数が3店増えたものの、夏期商戦期間中の天候不順や10月の台風、冬期の全国的な雪の影響などで既存店客数が4.2％減ったことが響きました。
NHKでも特集。親の介護が原因で社会復帰できぬ103万人の衝撃
40代、50代の人たちが親の介護のため職を離れ、そのまま社会復帰不能となる「ミッシングワーカー」。とある番組を視聴しその数の多さに驚いた無料メルマガ『まんしょんオタクのマンションこぼれ話』の著者、廣田信子さんは、介護を引き受ける心優しい人たちがこのような状況に陥ることを憂慮するとともに、その対策について記しています。
40、50代の「ミッシングワーカー」103万人の衝撃
こんにちは！ 廣田信子です。
気になる番組がNHKで放送されました。NHKスペシャル「ミッシングワーカー」です。ご覧になって衝撃を受けられた方も多いと思います。
今、40歳代、50歳代の働き盛りの人たちに異変が起きているといいます。「ミッシングワーカー」とは、アメリカ発の労働経済学の言葉で、働かなくてはと思いながら求職活動をあきらめているため失業者として数字にも表れない人たちのことです。その多くは、親の介護のため離職し、そのまま社会との接点を無くしてしまったのです。
その存在は知られていて、問題にはなっていましたが、今回その数字が示され、衝撃を受けました。40歳代、50歳代をみると、
- 正規労働者：1,600万人
- 非正規労働者：795万人
- 失業者：72万人 に対し、
「ミッシングワーカー」は103万人にも及ぶというのです。失業者より多いのです。その多くは独身の男性です。独身のため親の介護を引き受けることになり、仕事が続けらなくなったケースも、もともと、失業等により仕事を失い、親と同居しているうちに、親の介護が始まり、そのまま求職をあきらめてしまったケースもあります。
結婚して家族があり生活も経済も独立していれば、親の介護のために仕事をやめるという選択が取りにくく、別の方法を検討せざるを得なかったところでしょうが、子供が独身で、親子で家族を構成していれば、自分が親の面倒をみなければという気持ちになるのも分かります。ましてや、自分が失業中だったり、休みさえとりにくいブラックな派遣労働であったら、介護に専念という選択はやむをえない自然の流れだったかもしれません。家があり、親の年金があれば、何とか生活していけるという事情もあります。
経営危機のクラブをJ1昇格に導いたジャパネット高田社長の人間力
一時はチーム存続の危機に立たされていたサッカークラブ「V・ファーレン長崎」の社長に就任するやカリスマぶりを遺憾なく発揮、ついには翌年のJ1昇格まで手にしたジャパネットたかた創業者の高田明氏。何がこのような「ミラクル」を可能にしたのでしょうか。今回のメルマガ『山之上雄一 アドラー心理学×コーチング』では著者でメンタルコーチの山之上雄一さんが、専門分野の心理学の理論を駆使してその理由を解明しています。
J1長崎と高田社長とビジネスの目的
先日、JリーグC大阪とV長崎の試合を観に行って驚きました。なんとジャパネットたかたの創業者・高田明社長が観戦されていたんです。
昨年、長崎の経営危機の際に長崎からクラブを失くしたくないとジャパネットがチームを子会社化しました。そして、ジャパネットを退いたカリスマ高田明さんがクラブの社長に就任。
形だけではなく、本当に大阪まで観戦にきたりされてたことにびっくり！ ほとんどの試合を観られているらしいです。
長崎は高田社長になってからJ1昇格、現在もJ1で中位につけている。そんなタレントもいないのに（失礼）。
スポーツとビジネスの共通の目的は、人々を元気で幸せにするということです。今の社会にはいろいろな問題がありますが、スポーツを観ている間、人はすごくハッピーな気分になれますよね。
（高田氏）
● ジャパネット・高田元社長、V・ファーレンJ1昇格導いた「優しすぎる」改革の舞台裏
僕も研修などで言っているのですが、人の目的は幸せになること。アドラー心理学では人が幸せを感じるのはこの3つ。
- 自己受容（ありのままの自分を受け入れられる）
- 他者信頼（人を信頼できる）
- 他者貢献（自分は人の役に立てる）
だと言います。そして、そんな状態にあるから人はパフォーマンスを発揮します。高田社長の改革を知りまさしく！ と思いました。
まずは記事にもあるように、監督、選手が競技に打ち込める環境づくり。寝具を選手に支給したり、メンタルの専門家もつけている。
でた！ メンタルの専門家!!
社長が選手を自宅に招き食事会でコミュニケーションをとることで、一体感が生まれる。
知り合いのサッカー関係者に聞いたのですが、ジャパネットマネーで有名選手の獲得を高木監督に打診したところ、チームのバランスなどの為派手な強化はいらないと言われて監督の意向を聞きいれた。現場の意見を尊重してくれたら信頼感、感じますよね。
あびる優、モテまくった“恋愛LINEテクニック”を披露！
６月８日、AbemaTVのAbemaSPECIALチャンネルにて、レギュラー番組『DTテレビ』が放送された。
同番組は、お笑いコンビ・チュートリアルの徳井義実がMCを、タレント・朝日奈央が進行＆DTジャーナリストを務め、20代男子のおよそ５人に２人いると言われる愛すべき“DT＝童貞”ゲストたちが、甘酸っぱくてほろ苦い、行き場のないエネルギーをぶつけ合いながら、“素晴らしき童貞の世界”を伝えていく、全ての童貞と元童貞にささげる童貞の、童貞による、童貞のための青春バラエティ番組。
この日の放送回では、恋愛偏差値75、独身時代はモテモテの人生を歩んできたタレントのあびる優を、DTメンバーに恋のシグナルを伝授する“DTティーチャー”に迎えて、男を落とすテクニックを披露してもらった。
あびるは「飲み会の席では、自分の顔の“見せたい角度”が見える席に座る」、「LINEやメールのやりとりは、付き合うまではハートを絶対使わず、文末は必ず『？』で質問して距離を縮める」といったテクニックを披露。バーで男性にアピールするためには赤ワインを注文し、セクシーな雰囲気を演出。口に付いたワインを拭うたびにリップを塗り、プルプル唇を維持するといった裏技も明かして、出演者たちを驚かせた。
さらに、あびるは「徳井さんくらいの年齢になって、サラっと赤ワインを頼んでスマートに飲んでいたら、そのシルエットが素敵」とアドバイスすると、数々の浮名を流してきた徳井も「そうなんや」とうなる場面も。しかし本来はDTたちに向けてあびるが授業するという体裁だったため、朝日は「徳井さんまでも勉強!?」とツッコミを入れ、スタジオの笑いを誘った。
番組では、一夜限りの関係を求める“ワンチャン”をゲットするため、DTたちは「絶対何もしないから」、「大丈夫だから」、「人助けだと思って」という“魔法の言葉”での誘いを実践した。
徳井は、自らが得意とする“魔法の言葉”を、「ちゃうねん、ちゃうねん」だと言い、「最終手段の言葉をプラスします」と予告し、お手本を見せることに。設定は「女性の家の前での攻防」で、ゲストのあびるを相手に挑戦。「ちょっとだけ」からはじまり、「２人で喋ろうよ」、「添い寝だけ！」とグイグイアピールして、あびるが反論しようとすると、「ちゃうねん、ちゃうねん」と挟みながら話を進めた。あびるがしぶとく抵抗すると、徳井は「分かった」と一瞬あきらめたかに見えたが、突然背筋を伸ばすと、「SEXさせてくれ！」と、全力で頭を下げて懇願するというド直球な最終手段に出た。
出演者らに「ただのパワープレイじゃないですか！」とツッコミを受けると、徳井は「大阪時代に培った、みんなの合言葉です！」と釈明。成功率はほとんどゼロだとしながらも、「もしかしたら一発あるかもしれない」と、淡い期待を抱いていることを明かした。
©AbemaTV
＜関連サイト＞
徳井義実＆朝日奈央が童貞（DT）に捧ぐ新番組スタート！
http://www.entameplex.com/archives/39181
“妄想アニキ”徳井義実の暴走が止まらない！
http://www.entameplex.com/archives/34861
「ナンパだと思われたくない…」矢作がとった行動とは？
http://www.entameplex.com/archives/34947
記事提供：EntamePlex
【動画】これが元祖？約40年前のインターネット接続を再現！
いまでこそ、そこにあって当たり前の存在となっているインターネット。もはやインターネットがない生活など考えられない。
インターネットがない世界というものは歴史などを振り返ることで容易に想像できる。
しかしインターネットが始まったばかりの世界、インターネット初期のころというのは一体どんな感じだったのだろうか？？
こちらの動画はそんな約４０年前の頃のインターネットの接続を、当時の機器を使って再現した映像だ。
まずはブラウン管テレビのようなパソコンの電源を入れてから、フロッピーディスクを入れる。
てかフロッピーディスクでかっっ！！笑 若い人はもはやフロッピーディスクの存在を知らないという人も多いだろう。
そしてこちらも今では希少となったダイヤル式の電話の受話器を、「音響カプラ」なる機器に乗せてネットにアクセス。電話回線を利用する模様。
ここまで接続に手間を要する時代から時は流れ、今はとても便利なったということにありがたみを感じずにはいられない。
（※↓詳しくはコチラへ）
参照・画像出典：YouTube（FozzTexx）
（本記事は上記の報道や情報を参考に執筆しています）
記事提供：ViRATES
【書評】なぜ日本のメディアはここまで酷い嘘をつき続けるのか？
「メディアのウソ」を暴くことをテーマにした単行本は数多くありますが、無料メルマガ『クリエイターへ【日刊デジタルクリエイターズ】』の編集長・柴田忠男さんが「いま一番安心な評論家」とする高橋洋一氏の著作は、また一味違った中身のようです。なぜメディアはウソをつかなくてはならないのか？ その理由には、この国ならではの制度が深く関係していました。
『なぜこの国ではおかしな議論がまかり通るのか メディアのウソに騙されるな、これが日本の真の実力だ』
高橋洋一・著 KADOKAWA
高橋洋一『なぜこの国ではおかしな議論がまかり通るのか メディアのウソに騙されるな、これが日本の真の実力だ』を読んだ。長いタイトルが表紙を埋めている。官僚時代にメディア担当を務めたこともある著者の文章は、実に分かりやすい。当然のことを当然に分析しているからだ。この本ではデータに基づく正しい議論の作法とは何か、著者の方法論を紹介する。
この国には他国からしたら信じられないような、おかしな議論が幅を利かせている。有名なのは「財政が破綻する」である。間違った前提からは予測が外れるのは当然である。正しい結論を導くためには、「正しい前提」から始めればよい。著者の思考は、その一点にある。だからウソはすぐに見破れるし、予測も当たる。この国の未来を正確に見通すのは、じつはそれほど難しくはない。
日本の「政」「官」「民」はジャンケンの関係にあるといわれる。政は官に強く、官は民に強く、民は政に強い、という三すくみ構図だ。民間企業であるメディアは政には楯突くが、官には太刀打ちできない。忙しい記者たちは、ニュースソースを提供してくれる役所と役人のいいなりだ。メディアと官の思惑と利害が一致してできたのが、日本独特の記者クラブという制度である。
新聞社の政治、経済、社会部の記者の大半が文系出身だ。彼らはデータで経済を理解するような、体系的な教育を受けていない。マクロ経済へのリテラシーが身についていない。だから、役人は情報源であり、経済を教えてくれる先生でもある。しかし、役所にとって都合のいいものしか教えてくれない。このシステムでは、役人の振り付けがないと、記者は記事が書けなくなってしまう。
自ら情報を掘り起こしたり、統計データから真実を読み解く能力が鍛えられない。大手新聞社の幹部には、財務省や日銀の意向に沿った人が少なくないから、社説でそれが端的に表れてしまう。財務省の省是である増税、財政再建に疑いを抱かずに同調して「このままでは日本の財政は破綻する」「財政再建待ったなし」のスローガンが紙面に登場する。殆どノストラダムスの予言と大差ない。