5人の部下に対して感情的になってしまいます。どうすればいいですか?

部下に対してすぐに感情的になってしまい、上司に注意されてしまう。そんな相談者さんからのお悩みに今回のメルマガ『『ゼロ秒思考』赤羽雄二の「成長を加速する人生相談」』では、世界的なコンサルティング会社マッキンゼーで14年間もの勤務経験を持つ、ブレークスルーパートナーズ株式会社マネージングディレクターの赤羽雄二さんはどうこたえるのでしょうか?

部下が5人います。部下に対してすぐ感情的になってしまいます。

Question

shitumon

外資系コンサルティング会社でマネージャー職です。5人の部下を率いるチームを半年リードしています。あと半年は続く予定です。問題は部下に対してすぐ感情的になってしまうことで、上司であるパートナーから再三注意されています。外資系コンサルティング会社ですから、部下の給料はかなり高額です。学歴もいいです。にも関わらずミスが多く、やる気を疑うことが頻繁にあります。感情的になるなと言われても無理です。どうしたら、パートナーから期待されるような泰然とした気持ちでいられるのでしょうか。

赤羽さんからの回答

ご相談どうもありがとうございます。私もマッキンゼーに14年いたので、お気持ちは大変よくわかります。

部下5人にも問題があるとは思いますが、上司であるパートナーから言われた、ということは相談者さんの普段の言動に問題があり、上司としてのチームリーダーシップや部下マネジメント・部下育成に課題があるということです。

外資系コンサルティング会社であれば、クライアントは経営者であることが多いです。そうすると、彼らの悩みを聞き、相談相手になる必要があります。ちょっとしたことで感情的になるようだとそういう場に出せませんし、出たとしても経営者の心をつかむことがむずかしくなります。

今後も続けたいと思うなら、ぜひこの際、心を入れ替え、今後のキャリア形成上もっとも重要な課題だと考えてお取り組みください。というのはこういう指摘を受ける方は、問題把握・解決力はかなり高いことが多く、だからこそ、余計にできない部下に対して感情的になりがちだからです。

気をつけていただきたいことはいくつかあります。

まず、部下にせよ家族にせよ、何かが思い通りにいかないとき、すぐ感情的になることをやめる、ということです。これはコントロールできないことでも何でもありません。単なるわがままです。

なぜならば、上司に対して、大切なお客様に対して感情的になることはないですよね。つまりわかっていて、やっておられる、自分より弱い人に対してやっているということで、大変残念であり、言ってしまえば卑怯でもあります。

ではどうするかというと、チームとしてのビジョン提示・合意 → 達成方針提示・合意 → アクション提示・合意 → タスク提示・合意 → 週次のKPI進捗確認会議での問題把握・解決 → 普段からのアクティブリスニング ということに尽きます。

https://www.instagram.com/p/C2PZQgHyntw/

そもそもこういう仕事の進め方、部下への指示のしかたをしていると、部下がうまく動けなくて腹を立てることも激減します。

自分の思い通りにプロジェクトを進めることができるので、成果も出るし、部下も成長しますし、ミスも減っていきます。

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要因は、やっぱりファーウェイ。中国・重慶市が自動車生産で広東省からトップの座を奪った理由

中国の自動車生産台数において、今まで5年連続でトップをひた走っていた広東省。しかし、今年の上半期でトップの座を重慶市が奪ったようです。日刊で中国の自動車業界情報を配信するメルマガ『CHINA CASE』は今回、この要因を「華為(ファーウェイ)」だとして、その理由と背景を詳しく解説しています。

重慶市が自動車生産でトップに返り咲き、その要因はやはり華為

重慶市の自動車生産台数が2024年1~6月、中国トップとなった。

もともと「中国自動車生産トップシティ」だった同市だが、近年は乱高下していた。

5年連続で首位の広東省を抑えてのもので、広東省の自動車生産と言えば日系が主力だけに、時代の変化を感じさせる。

そしてこの重慶市のトップ返り咲きはやはり、華為(ファーウェイ)が要因であり、2024年の中国自動車業界は改めてファーウェイの都市を印象付けるものとなった。

重慶の自動車生産

重慶市は2016年、300万台以上の自動車を生産、中国トップに君臨していた。

しかし2017年から急減、2019年にはわずか138万台の生産にとどまり、順位は7位まで転落。

2020年以降はじりじりと回復、2024年1~6月で首位に返り咲いた。

2024年上半期の生産

同期間中、重慶市では前年同期比15.8%増の121.4万台の自動車を製造した。前年同期と比べた時の増加台数は16.56万台となる。

一方で、新エネルギー車(NEV)だけで見てみると同1.5倍の39.1万台で、同じように増加台数は23.46台となった。

全体の増加台数よりもNEVの増加台数のほうが多い、ということは、ガソリン車など非NEVの生産が大きく落ち込み、その分をNEVが補完した、ということになる。

長安NEVが開花

この要因は、一つは国有メーカー長安汽車だ。「啓源」「深藍」などNEV専用ブランドが好調なのが大きい。

2017年に2025年までのガソリン車販売停止、1000億元(約2兆円)をNEVに投じていくという方向性を示したものが、今になって形になってきている。

2025年までのガソリン車販売停止が可能かどうか、現状では微妙のような気もするが、重慶市のNEV生産の活発化を長安が支えたのは間違いない。

今後はAVATRも?

また、今のところ販売台数は伸び悩んでいるが、ファーウェイとの「阿維塔(AVATR)」も今後の活性剤として考えている。

先ごろファーウェイのサプライヤー子会社、引望に対して2000億円以上を出資して10%株式取得していることにも表れている。

AVATR幹部は引望のさらに10%株式の取得も検討していることを明らかにしており、前のめりだ。

SERESとのAITO急成長

もう一つは民間メーカー賽力斯(SERES)だ。SERESそのもののブランド製品は引き続きほとんど売れていない。

しかし、やはりファーウェイと協力して展開している「問界(AITO)」が引き続き堅調だ。

AITOだけで、すでに日産の中国における販売台数を上回る勢いを見せている。

SERESも先日、引望にやはり出資して10%株式を取得している。

同市に華為エコシステム凝縮

最近は中国の自動車業界でも引望の話題で持ちきりであり、引望を中核としたファーウェイの自動車エコシステムが今のところは重慶市に凝縮されている。

NEVのみの製造であればBYD工場がある西安の陝西省、米テスラ工場がある上海市が大きなウェイトを占めているが、重慶市もファーウェイパワーでランキング上位に組み込もうとしている。

出典: https://mp.weixin.qq.com/s/zKw42IHKtF6F9F4SRueYmg

 

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小泉進次郎を自民総裁選で倒す方法。負ければ引退の麻生副総裁が放つ「派閥こそパワー」最後の勝負手とは?

自民党総裁選で“同志”の河野太郎氏を応援する一方、派閥内拘束はかけない方針の麻生太郎副総裁。麻生派唯一の候補者である河野氏を全力で担がないのは不自然にも思えるが、これを小泉進次郎氏との決選投票を見越した戦略とみるのは元全国紙社会部記者の新 恭氏だ。負ければ政界引退の可能性も高い麻生氏が描いているに違いない一か八かの大逆転シナリオを見てみよう。(メルマガ『国家権力&メディア一刀両断』より)
※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです/原題:最後は派閥パワーが決め手か。麻生太郎が描く一か八かの大逆転シナリオ

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自派の河野太郎氏を全力で担がない、麻生太郎副総裁の腹の内

8月27日、横浜のホテルで盛大に開かれた自民党麻生派の研修会。総裁選についてどんな号令がかかるのか、参加者の誰もが固唾をのんで見守るなか、御大将の麻生太郎副総裁が淡々と語り始めた。

「同じ釜のメシを食って育ってきた河野太郎を同志としてしっかり応援していきたいものだと思っています。・・・今から色んな方が手を挙げられるだろうし、そういう方々と仲が良かったという方々もいっぱいいらっしゃるんだと思いますから、こういう大会を開いて一致結束弁当みたいに縛り上げるつもりは全くありません」

総裁選への立候補を表明している同派所属の河野太郎氏を応援する。しかし、派閥が一体になって取り組むよう縛るつもりはない。それぞれ、別に応援したい人がいれば、自由に活動してもらってけっこう。そう言うのである。

裏金問題に端を発して自民党の派閥が批判のマトになり、ほとんどの派閥は解散したフリをしている。ただ一人、派閥を死守し続ける麻生氏が、自派唯一の候補者を全面的に担ぎ出すことをしない。どういうことなのか。

尾を引く河野氏の「脱原発」、甘利明氏との確執

前回、2021年の総裁選にも河野氏は出馬した。このときは河野氏のたび重なる来訪を受けながら、麻生氏が明確に河野氏への応援を約束することはなかった。

河野氏、または現首相の岸田文雄氏を「基本的に支持」との方向性を派閥として打ち出しただけだった。あくまで「方向性」だ。このため河野氏は“小石河連合”と呼ばれたように、石破茂氏や小泉進次郎氏と手を組み、そのバックには退陣を表明した菅首相(当時)がついた。

今回、麻生氏は「河野氏を応援する」と明言した。前回との違いははっきりしている。だが「一致結束」はしない。その点では、前回と変わりがないようにも思える。麻生氏の真意はどこにあるのだろうか。

一つには、河野氏では派内がまとまらないという現実的な問題がある。そこには、麻生派の重鎮として派内に一定の勢力を有する甘利明氏の存在が関わっている。

甘利氏は、河野氏の唯我独尊的な言動を忌み嫌う。なにより、福島第一原発の事故後、脱原発を唱えた河野氏が、大手電力会社と関係の深い甘利氏を名指しし、「次の選挙で落とすしかない」と朝日新聞のインタビュー記事で語ったことが尾を引いている。

前回総裁選で、甘利氏が支援したのはもちろん河野氏ではなく、岸田氏だった。そして、今回の総裁選では、小泉進次郎氏とともに若手のホープと目される小林鷹之氏(二階派)を推している。経済安全保障の分野で同志的なつながりがあるからだ。麻生派にはほかに、上川陽子氏(岸田派)や小泉進次郎氏(無派閥)を推す議員もいる。

小泉進次郎氏との「決選投票」を見越した戦略

もう一つは、決選投票を見越した戦略だ。総裁選で勝利するためには過半数を獲得する必要があるが、今回の総裁選は候補者が多いために議員票が割れ、1回目の投票では決まらない可能性が高い。つまり、上位2人の決選投票になると予想されている。勝ち残る二人のうち、一人はおそらく小泉進次郎氏になるだろう。

決選投票なら、367の国会議員票と47の都道府県連票で競うため、国会議員票への影響力がある実力者の意向がものをいう。つまり決選投票では、自民党伝統の“派閥パワー”が炸裂する余地があるのだ。

7割以上の外国人ジャーナリストが携帯電話「盗聴」の被害に。いま中国を離れる海外メディアが急増しているワケ

かねてより自由な言論が保証されていたとは言い難い中国。昨今はますます監視や統制が強まり事態は深刻化しているようです。今回のメルマガ『黄文雄の「日本人に教えたい本当の歴史、中国・韓国の真実」』では、中国から外国人ジャーナリストや研究者、コンサルタントらが続々と逃げ出している実情を紹介。さらに習近平政権が締め付けを強化せざるを得ない理由を解説しています。

※ご高齢ということもあり、今年3月からメルマガ『黄文雄の「日本人に教えたい本当の歴史、中国・韓国の真実」』の「ニュース分析」コーナーの執筆をスタッフに任せて、自身は「国家論」の連載に集中していた台湾出身の評論家・黄文雄さんが、7月21日に85歳で永眠されました。今後もメルマガは黄さんの思いを継ぐスタッフにより継続されます。
※本記事のタイトルはMAG2NEWS編集部によるものです/原題:【中国】メディアや研究者も逃げだす中国の危険な状況

中国で高まる言論統制。続々逃げ出す外国人ジャーナリストや研究者たち

習近平容不下批評 韓媒:外媒記者、學者加速撤離

朝鮮日報が、中国における最新の言論環境について報道しました。それによると、中国は外国からの批判をますます許さなくなっており、そのため中国を離れる外国人ジャーナリストや外国人学者、コンサルタントが非常に多くなっているそうです。

たとえば、英エコノミスト誌の北京市局長であった。デービッド・レニー氏は、自身のXのアカウントで「中国を離れるときが来た」と発言、さらに同誌最新号(8月31日~9月6日号)の自身のコラム「茶館」において、「中国は外国からの批判をすべて攻撃と見なしている」と書きました。

このレニー氏は、1998~2002年の江沢民時代に、英デイリー・テレグラフ紙の北京特派員を務め、「任大偉」という中国名でも呼ばれた、在中国の代表的知識人でもありました。

エコノミストの特派員としては、2018年5月に北京に到着して以降、同誌に約220本の「茶館」コラムを掲載してきたそうです。レニー氏の後任がまだビザを取得していないということで、「茶館」の連載は一時中断されるとのこと。

朝鮮日報によれば、2022年10月の第20回党大会において、習近平が「中国式現代化」を打ち出して以降、習近平政権は鄧小平の「韜光養晦」(才能を隠して力をつける)路線を放棄して、外部の声を「雑音」とみなすように国家戦略を推進、その直後に、中国では外国媒体による批判や情報収集が許されなくなってきたといいます。

「中国式現代化」とは、言論の自由や自由市場といった西側のやり方を踏襲するのではなく、一党独裁体制や計画経済といった「中国独自の方式」で先進国並みの発展を実現することです。そのため、海外の中国批判はすべて「西洋価値観」によるもので、誤りだらけだとこき下ろすのです。

しかし「中国式現代化」とは、単なる中国の自己中心的で自己正当化にすぎません。たとえば、中国の原発は日本の6倍以上のトリチウムを放出しているにもかかわらず、それでも日本のトリチウム水放出を「汚染水」などと批判するわけです。

中国の複数原発がトリチウム放出、福島「処理水」の最大6・5倍…周辺国に説明なしか

もともと中国では憲法に「国家は共産党の指導を仰ぐ」と書いてあるように、憲法よりも共産党の決定が上位にあるのです。そのため、共産党は決して間違えないという建前であり、ましてやそのトップである習近平も完全無謬の存在でなくてはならないのです。

何をめざす、中国共産党 3分で解説

この記事の著者・黄文雄さんのメルマガ

公明党の「食料品クーポン」全世帯配布案に批判殺到。「いや減税しろよ」「搾取しながらバラまくな」ド正論の集中砲火を浴び炎上中

近々の衆院選をにらむ公明党が、物価高対策として「全世帯への食料品クーポン配布」をぶち上げる公算が高まった。ところがネットではこの案が大炎上。さんざん国民から税金を絞り取っておきながら、選挙前だけバラマキを行う姿勢に疑問の声が相次いでいる。

“中抜き公明党クーポン”が大炎上、一瞬で轟沈のワケ

11月にも行われる可能性がある次期衆院選に向けて、公明党が「カタログから希望の飲食料品を選んで購入できる電子クーポン」の全世帯配布を検討していることが明らかになった。

読売新聞の5日付記事が、同党の重点政策集の原案、選挙公約の骨子として報じたもの。物価高にあえぐ家計への支援策として、全世帯に食料品の電子クーポンを配るほか、低所得世帯や年金生活者向けに給付金を新設。28日の公明党大会で正式に公表する見通しだという。

ただ、この選挙前のバラマキ政策案、世間の反応はすこぶる悪い。SNSやネット掲示板では、自民党と連立を組む“狂乱物価の共犯者”たる与党公明党に対して、有権者たちの不満が爆発している。

《はい中抜きクーポンで還元セール。選挙前特有のクソムーブが始まった》

《クーポン配るくらいなら税金を取らなきゃええやろ?小学生でもわかる話》

《選挙前の人気取りなんだろうが、ムダに工数が増えるだけでセンスなさすぎ》

《カタログには創価学会系企業の商品しか載らなさそうだな》

《その電子クーポンのシステム、誰がいくらで開発・運用するんですか?》

創価クーポンがないとコメも買えない日本、ディストピアすぎて草》

《党内では国民バカウケ間違いなし!って盛り上がったんかな。ねーよw》

《クーポンとか知らんがな。こっちは米5kgがきょう欲しい…》

《おまえら騙されんなよ、意地でも減税はしないって意味だぞこれ》

電子クーポン「やっぱりやめます」の可能性は?

公明党の「食料品クーポン」全世帯配布プランに対して、肯定的な意見はほとんどみられず批判一色。近年例がないほどの大爆死ぶりとなっている。

増税を毎年のように繰り返し、選挙前だけクーポンだの給付金だのをバラばく自民・公明党の“定番手法”では、もはや国民を騙すのは難しいようだ。

そうなるとこの中抜きクーポン、そもそも公明党の選挙公約になどできないのでは?という疑問が湧く。一部では、今回の読売新聞の報道は公式発表前の“観測記事”にすぎず、ここまで不評な以上、撤回されるのではとの見方も出ているようだ。ネットメディア編集デスクが説明する。

「政府・与党との距離が近い読売新聞には、あらかじめ世論の反応を見るための記事が掲載されることがよくあるのは事実です。これを観測記事と言いますが、今回に関してはどうでしょうか。自民党総裁選が27日、公明党の党大会が28日、このあたりのスケジュールはもう動きません。ここで仮に“小泉進次郎総裁・総理大臣”が誕生する場合、与党としては進次郎ポエムのボロが出る前に解散総選挙に持ち込む必要があるでしょう。するともう10月解散、11月投開票しかない。公明党の中抜きクーポンにしても、もう突っ走るしか選択肢はないと思いますよ」

食料品や生活必需品にかかる消費税を減税すればいいだけのものを、わざわざクーポンにするという愚策。カタログから食料品を選べるというが、それを各家庭に配達するのはドライバー不足に苦しむ運送会社だ。

「今さらやめられない」がまかり通る日本の政治は、私たち国民をどこに連れていくつもりなのだろうか。

新型コロナ感染により「精神疾患も発症するリスクがある」という研究結果

新型コロナ感染症に感染した後、精神疾患が発症する場合もあるのか、そしてワクチン接種の有無はそれに関係しているのか。それを調べた研究結果を今回のもりさわメンタルクリニックの無料メルマガ『精神医学論文マガジン』で紹介しています。

COVID-19による精神状態への影響

◎要約:『COVID-19感染症診断後にはうつ病などの精神疾患発症が多くなり、ワクチン接種によってその傾向は軽減されるかもしれない』

今回は、COVID-19感染症を発症したときに精神疾患発症にどのように影響するか、ワクチン接種の有無による違いも含めて調べた研究をご紹介します。

COVID-19と精神疾患(ワクチン接種有無による違い)
COVID-19 and Mental Illnesses in Vaccinated and Unvaccinated People

イギリスにおける研究で、ワクチンが未開発の段階だった時の約1900万人、ワクチン摂取済の約1400万人、未接種の約300万人が分析の対象となりました。

結果として、以下の内容が示されました。

・全体としてCOVID-19感染症診断後1~4週間で、うつ病などの精神疾患の発症が多くなっていました。

・同様に、ワクチン接種済の場合には、COVID-19感染症診断後の精神疾患発症が、ワクチン未開発段階や未接種の場合に比較して少なくなっていました(例:うつ病のハザード比で比較すると、未開発:1.93倍、未接種:1.79倍、摂取済:1.16倍)。

COVID-19感染症が精神疾患についても影響を与えることやワクチン接種によって影響を軽減できる可能性が示されていました。

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