美味しいだけじゃなく「肌」にもオイシイ?黒糖の意外な使い方

料理や飲料など、用途もたくさんある便利な調味料「黒糖」。これが、美肌にも使えることをご存知でしょうか? 今回の無料メルマガ『美容と健康ひとくちメモ』では、そんな黒糖で「美肌」が作れるという簡単な方法をご紹介しています。

黒砂糖で美肌作り!

黒砂糖は、ビタミン、ミネラルが非常に豊富な食材で、小鼻周辺に指でくるくると塗ることで、小鼻のわきの毛穴の汚れをとり、保湿もしてくれるそう。

やり方は、黒砂糖を同量の水で溶かし、ツブツブがほんの少し形を残している状態にして、鼻の気になる部分にのせて、角質を傷めないように気をつけながら、指でマッサージして、黒砂糖の粒が溶けたかな…と感じたらすすぎます。

粒子の細かい「沖縄産の黒砂糖」が特におススメらしいです。

また、黒糖エッセンス(黒砂糖500gに水1リットルを鍋に入れ、弱火で煮詰め、トロっとしたら、荒熱をとって冷蔵庫で保存)ティースプーン2分の1と、洗顔フォーム適量を手のひらで混ぜたもので洗顔するとしっとりするそうです。

特に乾燥する日はエッセンスの量を多めにするとバッチリなのだとか。

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初詣のたびに思い出せ。神社本庁の不正土地取引と「原発建設計画」 用地買収で中傷ビラ、金まみれエセ神道カルトの正体

カネと権力にまみれた神社本庁の異常性を、小林よしのり氏主宰「ゴー宣道場」の寄稿者で作家の泉美木蘭氏が分かりやすく解説する本シリーズ。第1回に続く今回は、同本庁が強引に推し進めた原発建設計画を取り上げる。中国電力の「上関原発」建設をめぐり土地を売却するよう迫られた四代正八幡宮。林春彦宮司と地元住民は「原発は人間・自然を破壊する。死んでも土地は売ることができない」と断固拒否したが、待っていたのは神社本庁による苛烈な嫌がらせと誹謗中傷だった。宗教法人にこのような横暴は許されるのか、読者諸氏の判断を仰ぐ。(メルマガ『小林よしのりライジング』より)
※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです/原題:泉美木蘭のトンデモ見聞録・第324回「カネと権力にまみれた神社本庁」

カネと権力にまみれた神社本庁

引き続き、腐敗と不祥事の巣窟となっている神社本庁について書いておきたい。前回(第323回「神社本庁と神道政治連盟のこと」)は、

  1. 日光東照宮や靖国神社のようにそもそも神社本庁に加盟していない神社があること
  2. 気多神社、金刀毘羅宮、富岡八幡宮、鶴岡八幡宮など、神社本庁に反発して離脱する神社が相次いでいること
  3. 離脱した神社では、神社本庁が管理する伊勢神宮の神宮大麻(「天照皇大神宮」と記されたお札)は販売されていないこと

などを書いた。

いっそのこと、不祥事まみれの神社本庁からは、みんな脱退すればよいと思うが、よほどの人気神社でない限り、自社のお札やお賽銭よりも、神宮大麻の売り上げのほうがはるかに大きいという現実があるらしい。

それなら「伊勢神宮と直接やり取りをして売ればよいのでは?」と思うが、そうなると全国の神社が「伊勢神宮の代理店」に該当し、売上金が課税対象になるとかで、神社本庁をかまして「交付金」という名目でお金を流す、宗教法人ならではの大いなる節税の仕組みが作られたということのようだ。宗教法人は税額を優遇されているのだから、伊勢神宮が納税すればいいのに、と言いたくなる話である……。

そして、その「交付金」のために、神社本庁が各神社に「販売ノルマ」を課して大きな顔をしている。げんなりしてしまう。

ちなみに、2013年に行われた式年遷宮では、神社本庁の集めた募財が、目標金額を20億円上回っていた。神社本庁トップの田中恆清総長は、この20億円について、当時、伊勢神宮の大宮司だった鷹司尚武氏に対して「余ったら神社本庁に回してくれ」と2度も要求したという。余ったものは次回のために積み立てるものであって、当然はねつけられているのだが、厚かましさがすごい。

日本文化興隆財団 役員名簿に田中派ズラリ。フジ皇室担当者の名前も

令和15年に行われる式年遷宮の準備は、天皇陛下からの御聴許を受けてすでに開始されており、4月9日には奉祝行事も行われた。 いまだに「式年遷宮のカネ」に目をつけている田中総長は、今回集める募財について、神社本庁の団体「日本文化興隆財団」を受け皿にしたいと働きかけているらしい。

この団体は、季刊誌『皇室』を発行したり、神社や神道に関する講座『神社検定』を主催したり、皇族方をお迎えする際などに使われる紙製の小さな国旗を作って配布したりしているのだが、ホームページに公開されている役員名簿を見ると、田中自身が理事長に就任しているのを筆頭に、神道政治連盟の打田文博会長など、田中の側近たちの名前が並んでいる

こんなところに巨額の募財を管理させたら、何に使われるかわかったものではない。

さらにこの団体には、前回紹介した「田中総長&打田会長による土地ころがし」で儲けた不動産会社Dも絡んでいる。同団体の事業として、飲料を1本購入すると「鎮守の森の再生」のために5円寄付される自販機を神社の境内に設置するというものがあるが、この事業の代理店がD社なのだ。

しかも昨年、この自販機の収益金が神社側に支払われなくなり、あちこちの神社がD社に問い合わせるも、誰も電話に出なくなるというデタラメ状態まで起きている。

D社の社長は、神道政治連盟の打田会長と昵懇。神社本庁の田中総長は、浄財が原資であるはずの神社本庁の職舎をD社に1億8000万円で売却し、D社は即日2億1000万円で転売、3000万円の利益を上げた。この建物は、半年後に大手ハウスメーカーに売却されているが、その金額は3億1000万円。つまり、もともと3億円以上の価値があった財産を、D社に利益をとらせるために、半値近い安さで処分してしまったわけだ。

しかも、神社本庁がこの時に得た売却益で購入したものは、なんと、D社への売却を推し進めた「田中と打田の腹心」と言われる人物が入居するための、東京都渋谷区の高級マンションだったのである。

岸田の「売国演説」も効いたのか?アメリカ議会が4兆円もプレゼントする“人殺し資金提供”予算案を可決の異常

資金・弾薬ともに不足し、ロシアを相手に苦戦を強いられているウクライナ。アメリカ議会は日本時間24日、苦境にあえぐウクライナへの支援を含む緊急予算案を可決しました。この予算案の「大きな問題点」を指摘しているのは、人気ブロガーのきっこさん。きっこさんは今回の『きっこのメルマガ』で、可決された予算案に4兆円ものイスラエルへの支援が含まれている事実を紹介するとともに、ガザ地区で市民の虐殺を続けるネタニヤフ首相に「人殺し資金」を提供することとなる米国を非難しています。

※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです/原題:米国の人殺し予算案が可決

ガザで市民を虐殺するイスラエルに4兆円をプレゼント。米国議会が可決した「人殺し予算案」

先日の岸田文雄首相による嘘八百を並べたスピーチが功を奏したのか、アメリカ連邦議会の下院で4月20日、ずっと膠着状態が続いていたウクライナへの支援を軸とした緊急予算案が、超党派の賛成多数でようやく可決されました。後は上院ですが、上院は与党の民主党が多数を占めているので、現地時間の23日、ちょうどこのメルマガの配信日に余裕で可決され、バイデン大統領が署名するだけです。

この報道を受けて、資金も武器も底を突きかけていたウクライナのゼレンスキー大統領は21日、「この支援で数千人の国民の命が救われる」と、さっそくアメリカへの謝意を表明しました。しかし、あたしは単純には喜べませんでした。それは、これが「ウクライナへの支援のための緊急予算案」ではなく「ウクライナへの支援を軸とした緊急予算案」だからです。で、その総額と内わけは以下の通りです。

緊急予算案総額953億4000万ドル約14兆7,000億円

 

ウクライナへの支援 608億ドル(約9.4兆円)
イスラエルへの支援 264億ドル(約4兆円)
台湾を含むインド太平洋地域への支援 81億ドル(約1.2兆円)

アメリカの議会には、ユダヤ企業がスポンサーのため「イスラエルへの支援には賛成だがウクライナへの支援には反対」という議員も多く、野党が僅差で多数を占める下院を通過させるためには、このように複数の支援をパッケージにした包括予算案、日本で言うところの「束ね法案」にするしかありませんでした。その結果、ウクライナへの支援だけでなく、ガザの市民を虐殺し続けているイスラエルのネタニヤフ首相にも、約4兆円もの資金や兵器がプレゼントされることとなったのです。

国連安保理の「即時停戦」の決議案に拒否権を発動し続けているだけでもシャレにならないのに、その上、約4兆円も「人殺しのための資金」を提供するなんて、これではアメリカがガザの人々を間接的に虐殺していると見られても言い逃れできないでしょう。

【関連】「核施設はいつでも破壊できる」イラン本土報復攻撃でイスラエルが“宿敵”に送ったメッセージ

この記事の著者・きっこさんのメルマガ

いじめや不登校を隠ぺいすれば出世できる法則も。いじめ探偵が抱く「この国はどこを向いて教育を行っているのか?」という疑問

巧妙かつ悪質化する教育現場でのいじめ。しかしながら我が国の対策は常に後手後手に回っていると言っても過言ではありません。そんな現状を取り上げているのは、現役探偵で「いじめSOS 特定非営利活動法人ユース・ガーディアン」の代表も務める阿部泰尚(あべ・ひろたか)さん。阿部さんは自身のメルマガ『伝説の探偵』で今回、3月22日の関係府省庁連絡会議で話し合われたという、いじめ防止対策の強化に向けた「14の検討項目」を誌面で紹介するとともに、誰よりもいじめの現場を知る立場からその問題点を指摘しています。

※本記事のタイトルはMAG2NEWS編集部によるものです/原題:いじめ対策、国は何やってる?

いじめ対策、国は何やってる?

ニュースや各省庁の発表によれば、2024年3月22日、いじめ防止対策に関する関係府省庁連絡会議が開かれたとある。

ここでは、「14の検討項目」を話し合っているというが、ニュースや新聞社の記事ではせいぜい3項目程度しか表記されず、目立つ大臣の言葉くらいが紙面に載る程度だ。

では、この14項目とは何なのか?

  1. 犯罪行為が疑われる場合の警察連携の徹底など、関連機関との連携の強化
  2. 被害児童生徒・保護者のへのケアと加害児童生徒への指導・支援方策
  3. 保護者と学校がともにいじめ防止対策を共有するための普及啓発方策
  4. いじめの重大事態における総合教育会議の活用等・文科省による厳格な指導
  5. 重大事態の認知から調査開始までの迅速な処理に向けた検討
  6. 専門家による重大事態調査等に関する助言方法
  7. 重大事態に関する国への報告(任意)による状況把握の仕組み
  8. 重大事態調査における課題抽出に向けた報告書の分析方法の検討
  9. ネットいじめについて対策強化に向けた方策検討
  10. リスクマネジメント力のある教育長の確保方策
  11. いじめ対応における「第三者性確保」の方策
  12. 学校外からのいじめ防止対策アプローチの確立方策
  13. 被害児童生徒のケアの方策
  14. 学校教育におけるいじめや犯罪についての学習の充実

挙げられている14項目は以上の通りだ。

こうした14項目に関する資料は文科省やこども家庭庁HPで公開されているので、興味のある方は目を通してみると良い。

見方や立場によって、様々な意見が分かれるところだろう。

例えば、全体的に見れば、これまで治外法権的に扱われてきた、学校内での犯罪行為=いじめが、しっかりとここでは犯罪行為等と表記されているということは、声を大にして、「それ犯罪行為だから」と言えることに繋がるだろう。

一方で、小中高生が2023年度いじめで補導や摘発された事件は、いじめ防止対策推進法施行以降、過去最多で292件となったとニュースがあった。

それによると、暴行が102件、傷害60件、児童買春児童ポルノ46件などがあり、小学生が過去最多で小学生では強要が多く、中高生では児童ポルノが目立ったそうだ。

確かに292件はだいたい30時間に1件だから、多いと感じる方もいるかもしれないが、いじめの認知数はおよそ68万件(2022年)ほどだから、0.0004%に過ぎないわけだ。そして、学校が警察に通報した件数はおよそ2,000件ということだから、14.6%が事件となり残りは事件とはなっていないと見ることもできる。

連携は進んでいるのだろうが、本当に進んでいるのかと言えば疑問が残る数値が出ているということもできる。

この記事の著者・阿部泰尚さんのメルマガ

松本人志と決別?スピードワゴン小沢一敬に「活動復帰説」急浮上のワケ。芸能記者が読み解く「ひきこもり近況写真」慈悲のメッセージ

松本人志(60)の性加害疑惑をめぐり、“女衒”(ぜげん)役として松本に女性をアテンドしていたと報じられ芸能活動を休止している『スピードワゴン』小沢一敬(50)。そんな小沢の「ひきこもり生活の近況写真」が週刊誌にキャッチされたことで、「早期活動再開説」がにわかに急浮上しています。関係者曰く、「この写真は復帰に向けた観測気球かもしれない」というのですが――芸能記者歴30年のベテランジャーナリスト・芋澤貞雄さんが“小沢一敬の現在地”を読み解きます。

プロ目線で読み解く、小沢一敬「近況写真」の謎

『週刊文春』の発行元『文藝春秋』社らに5億5,000万円の慰謝料と記事の訂正を求めた『ダウンタウン』松本人志の第1回口頭弁論は4月28日に始まったばかりですが、松本に女性をアテンドしていたと同誌に報じられ、今年1月13日に活動休止を発表していた『スピードワゴン』小沢一敬の近影を『週刊女性PRIME』が掲載しました。

活動休止直後は親しい芸人たちから「飯も食えていないし、夜も満足に眠れない日々を過ごしている」と伝聞されていた小沢は、白いマスク越しに伸び放題になっているような髭が見えます。

金髪に染めた髪も随分長くなり、手には食料でいっぱいのレジ袋を提げていました。

この写真に私は“どのぐらい時間をかけて、この近影を撮ったのだろう”という、現場目線の疑問を持ちました。

レジ袋は1日や2日で食べ終わるような量ではないような気がしますから、“引きこもり”状態だという小沢の外出は1~2週間に1度くらいでしょうか。

スナック菓子や菓子パンを飲み物で流し込み、大好きな大谷翔平の試合でも見ているのでしょうね、“水原一平容疑者に騙されるなんて…”と批判でもしながら…。

【関連】大谷を騙した水原一平容疑者の「12年計画」に記者が震えた訳。手際が良すぎる“大麻所持”歴抹消…すべては詐欺の為に?

あえて写真を撮らせた?小沢活動再開への「観測気球」との見方

さて一部の芸能関係者からは、“この記事は観測気球じゃないのか”という声が上がっています。

近影を撮らせた裏に小沢の所属事務所である「ホリプロ」のサポートがあったか否かは私には知る由もありませんが、“3ヶ月しっかりと謹慎したのだからそろそろ…”という慈悲ある報道ではないのか…というわけです。

この記事で、一般大衆の反応を見ようという意味も込めて。

SNSではこれに――

「この人、何で引きこもってんの? 潔白だったらそんなことする必要なんてないじゃん」

「活動を休止したってことはやっぱり事実だって認めたのと同じことでしょ」

「よく生活できるよな…もちろん今も事務所に所属しているんだから保障してもらってはいるんだろうけど…松っちゃんは面倒みてあげているのかな…」

というコメントが書き込まれていました。

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松本人志の「潔白証明」待たずスピードワゴン小沢復帰も?

何も喋らない…喋れないまま表舞台から退いた小沢に批判的な声も集まる一方で、ある意味では被害者という見方をする人たちもいるようです。

長期的な係争が予測される松本人志の裁判ですが、小沢の活動休止発表当時は“松本が潔白を証明できるまで、小沢の復帰も難しい”とされていました。

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この『週刊女性PRIME』をきっかけに、小沢の現状がどう変わるのか…気になるところです。

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プロフィール:芋澤貞雄

1956年、北海道生まれ。米国でテレビ・映画のコーディネーター業を経て、女性週刊誌などで30年以上、芸能を中心に取材。代表的スクープは「直撃! 松田聖子、ニューヨークの恋人」「眞子妃、エジンバラで初めてのクリスマス」。現在も幅広く取材を続ける。https://twitter.com/ImozawaSadao

記事提供:芸能ジャーナリスト・芋澤貞雄の「本日モ反省ノ色ナシ」

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スピーチのプロが警告。“パワーワード”に頼らず地に足をつけた自分の言葉で話すことが重要なワケ

自身の発言にインパクトを加える目的で用いられがちな「パワーワード」。しかしあまりに頻繁に使用しすぎるのは却って逆効果になってしまうようです。今回のメルマガ『スピーチコーチ・森裕喜子の「リーダーシップを磨く言葉の教室」』ではスピーチのプロである森さんが、パワーワードを使う際に必ずすべきことをレクチャー。さらに「パワーワード依存」のリスクを詳しく解説しています。

※本記事のタイトルはMAG2NEWS編集部によるものです/原題:パワーワードに振り回されるリスク

パワーワードに振り回されるリスク

ビジネスシーンでは、多くのパワーワードが踊っています。

例えば「ビジョン」や「ミッション」。

これらの言葉、普段、自然と口から出ているのではないでしょうか。

パワーワードを使うと話が魅力的になるような気分になります。

実際、立派な内容に聞こえるものです。

でも、このようなパワーワードには、今の時代、要注意だと思うのです。

最近はあまりにも頻繁に使われているため、その言葉の価値はコモディティ化して本来の重要性は失われています。

よって、過度に使用するとその意味が薄れ、効果も薄れる。

よくあるフレーズやキャッチフレーズに捉えられてしまいます。

情報が多く、それらを巧みに使う人もいて、あらゆるかっこいい言葉、すごいフレーズはいやというほど世界を席捲しており、私たちはそんな状態に慣れすぎてしまいました。

ですからパワーワードを使う際は、パワーワードだけに頼らず、その言葉を選んだ背景や意味を明確にし、適切なコンテキストで使用することを決して忘れてはいけないのです。

パワーワードに頼ってしまうと、話は一気に客観的に傾いて、意図をしない一般化が起きてしまい、つまり聴いている人が自分ごとにしづらくなります。

「すごいこと言ってるけど、なんだかピンとこないな」

そんなふうに感じられてしまうのです。

パワーワードを使えば、モチベーションが上がり、その強い憧れに似たような気持ちによって行動が起こる、という幻想は、もう捨て方がいいかもしれません。

パワーワードに依存しない。

地に足をつけた自分の言葉で話す。

それがたとえ地味な言葉であったとしても、逆にリアリティを持って聞き手に伝わる時代になっていく、そう思います。

(この記事はメルマガ『スピーチコーチ・森裕喜子の「リーダーシップを磨く言葉の教室」』2024年4月22日号の一部抜粋です。この続きをお読みになりたい方はご登録ください。初月無料です)

この記事の著者・森裕喜子さんのメルマガ

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100日連続勤務で残業200h超。26歳医師が“過労自殺”も過重労働を認めない甲南医療センターの言い逃れ

弊サイトでも既報の甲南医療センター男性勤務医の自死事件をはじめ、後を絶たない過労自殺。なぜ彼ら彼女らは、自ら死を選択せざるを得ない状況に追い込まれてしまったのでしょうか。今回のメルマガ『デキる男は尻がイイ-河合薫の『社会の窓』』では健康社会学者の河合さんが、過労自殺が続発するこの国の異常性を指摘。その上で、欧米の常識を当たり前にできない日本社会に対して強く疑問を呈しています。

※本記事のタイトルはMAG2NEWS編集部によるものです/原題:日本の常識、世界の非常識?

プロフィール河合薫かわいかおる
健康社会学者(Ph.D.,保健学)、気象予報士。東京大学大学院医学系研究科博士課程修了(Ph.D)。ANA国際線CAを経たのち、気象予報士として「ニュースステーション」などに出演。2007年に博士号(Ph.D)取得後は、産業ストレスを専門に調査研究を進めている。主な著書に、同メルマガの連載を元にした『他人をバカにしたがる男たち』(日経プレミアムシリーズ)など多数。

うつ病を発症し過労自殺は長時間労働が原因。日本の常識は世界の非常識?

自己研鑽の時間は、労働時間か?個人の自由か?あなたはどう思いますか?

甲南医療センターの勤務医だった男性が(当時26歳)、うつ病を発症し過労自死したのは長時間労働が原因として、公益財団法人甲南会と、理事長で同センター院長に対し、2億3,400万円の損害賠償を求めた裁判の第1回口頭弁論が開かれました(4月22日)。

この問題は本コラムでも取り上げていたとおり、西宮労基署の報告では、男性医師の自死直前1カ月の時間外労働は207時間50分だったのに対し、自己申告していた時間外労働はたったの7時間。過労死ラインを大きく上回り、亡くなるまで100日連続で休みなく勤務していました。

【関連】「医者は聖職」という時代錯誤。何が神戸市“医師過労自殺”を招いたのか?

また、男性医師が亡くなる以前から、甲南医療センターでは医師らが専攻医の長時間労働を訴え、業務の改善を求めていたこともわかっています。

ところが医療センター側は、1年以上が経って初めて男性の自殺を公表し、「病院として過重な労働を負荷していたっていう認識はございません」「(労基署が認めた長時間労働は)本人の自主性の中で自己研鑽を加えた結果でしかない」「医師には自己研鑽というものがこの職業とコインの表裏のようについている」などと発言していました。

そして、今回の初弁論で原告側が「通常の診療を受け持つ傍ら、専門医の取得に向け学会発表の準備に追われていた。こうした活動は上司の指示により、業務にあたる」と主張したのに対し、病院側は一貫して否定。「学会発表は専攻医の自律的な取り組みで指揮命令関係はなく、労働ではない」と答弁書で反論しました。業務量も「標準的かそれ以下」で、過重労働はなかったなどと主張しています。

口頭弁論後の記者会見で男性医師の母親は「命を預ける医師の過労問題を自分事として感じてほしい」と訴えていましたが、いったい何人の命が奪われれば、この国の意思決定の場のお偉い人たちは「過労自殺」と正面から向き合うのでしょうか。

私は過労自殺について、これまでさまざまなメディアで取り上げ、問題点を指摘してきました。しかし、一向に変わらないのです。ご家族がどんなに訴えても、被害者はあとをたちません。

昨年の年末。広告広告代理店の社員だった娘を8年前に過労自殺で失った母親が手記を公表し、「悲しみが癒えることはない」「最も大切なのは、働く全ての人の人権を尊重した経営を行うことだ」と訴えました。前年の2022年の年末には、「命より大切な仕事はない。経営者は、働く人が生き生きと健康に働ける環境を整備する義務があるのを忘れないで」と訴えていましたが、「人の命」も「人権」も軽視され続けています。

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米大統領選“恒例”の「中国叩き」競争で自国の首を締める米国指導者たち

バイデン大統領が遊説先で中国製鉄鋼とアルミへの関税を3倍以上に引き上げると宣言。自身の「対中強硬」路線を強調しました。この発言について、世界のメディアは大統領選イヤーの「中国叩き」と嘲笑気味に伝えたようです。今回のメルマガ『富坂聰の「目からうろこの中国解説」』で、多くの中国関連書を執筆している拓殖大学の富坂聰教授は、トランプ時代の対中制裁関税を負担したのは米国民だとする指摘や、米国も重要産業の多くの項目に大規模な補助金を出している指摘を紹介。選挙に勝つための政策が自国の首を締めている可能性を伝えています。

大統領選挙の本格化で「対中強硬」を競う政界こそが経済の最大のリスクという皮肉

4月17日、大統領選の激戦地と予測されるペンシルベニア州ピッツバーグの労働組合で演説したジョー・バイデン大統領は、中国製鉄鋼とアルミの関税を従来の「3倍以上に引き上げる」と気勢を上げた。理由は、中国が「自分たちが必要とする以上の鉄をつくり、ダンピングしている」ことだという。そのバイデンの発言を少し詳しく以下に引用しよう。

「アメリカの鉄鋼労働者は、公正な競争がある限り、競争に打ち勝つことができる。しかし、あまりにも長い間、中国政府は中国の鉄鋼会社に国費を投入し、補助金を注ぎながら、できるだけ多くの鉄鋼を製造するよう押し付けてきた。中国の鉄鋼会社は中国が必要とする以上の鉄鋼を生産し、不当に安い価格で世界市場に流してきた。彼らは競争しているのではなく、不正をしているのだ。そして私たちは、ここアメリカでその被害を目の当たりにしている。(中略)

 

私は中国との公正な競争を望んでいるのであって、対立を望んでいるのではない。そして、私たちは中国や他の誰に対しても、21世紀の経済競争に勝つためのより強い立場にある」

つまりダンピングへの報復だという。だが、世界の多くのメディアはこれを、大統領選挙を見据えた「中国叩き」だととらえたようだ。例えば、韓国KBSテレビ(4月18日)の朝のニュース番組は、冒頭「再選を目指すバイデン大統領が『中国叩き』を強めています」と紹介。香港のテレビTVBも「明らかに大統領選挙やトラバルとなりそうなトランプを意識した発言」(『NEWS AT 7:30』 4月18日)と解説した。

バイデン自身も、「私は中国に対して厳しい発言をしますが、前大統領はまったくそういうことはしませんでした」と語っているのだから意図は明らかだ。

ドナルド・トランプも、自分が当選したら「中国からのすべての輸入品に60%以上の関税を課すことを検討する」と米FOXニュースの番組で発言している。今回のバイデンの演説はトランプの関税効果を狙い打ちし、相殺する意味を込めたものだったのだ。

ただ一方、アメリカが「過剰生産問題」を問題視し、関税という「中国叩きの新たな棍棒」(CCTV『今日亜州』4月18日)を振り回し始めたことに対しては、米中関係や中国に与えるダメージ以上に、長期的に見ればアメリカ自身をかえって弱体化させてしまうのではないかとの懸念も指摘される。

そもそもトランプ政権下で発動された対中制裁関税を実際に負担したのはアメリカ消費者だという皮肉(ロイター通信 2019年8月4日「アングル:トランプ氏の対中関税、負担は米企業と消費者に」など)は、いまやよく知られた話だ。

2023年10月7日より“以前”、イスラエルとハマスの間に一体何があったのか?

2023年10月7日、ハマスがイスラエルに対して奇襲攻撃をおこなったことで、多くの民間人を巻き込みながら今も続いている激しい戦闘。今回のメルマガ『致知出版社の「人間力メルマガ」』では、中東情勢の現実を発信している石田和靖さんが、なぜこんなことが起きているのか、現在の状況とともに語っています。

「中東」から世界のいまを読み解く

イスラエルとハマスの戦闘が激化の一途を辿り、その成り行きを世界が固唾を飲んで見守っている中東。石油などのエネルギーを通じて国際情勢・経済の大きな影響力を持つ中東でいま何が起こっているのか──

現地で長くビジネスや文化交流に携わり、「越境3.0チャンネル」などSNSを通して中東情勢の現実を発信してきた石田和靖さんに、ガザ紛争の内情、中東でいま起こっている大変化についてお話いただきました。

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(石田)
2023年10月7日、パレスチナ暫定自治区のガザ地区を実効支配しているイスラム組織・ハマスが、イスラエルに対して大規模な奇襲攻撃を行いました。

それに対してイスラエル側も激しい報復攻撃を行い、多くの民間人を巻き込んだ戦闘がいまなお続いています。

日本の主要メディアの報道を見ると、過激なテロ組織であるハマスが突然奇襲攻撃を仕掛け、あくまでもイスラエルはそれへの報復として攻撃を行っているという論調がほとんどです。

もちろんハマスが行った民間人の拉致・殺害は許されることではありません。しかしそれではそもそもなぜハマスは奇襲攻撃を行ったのか、いま中東全体で何が起こっているのか、物事の本質が全まったく見えなくなってしまいます。

いま必要なのは「10月7日」以後でなく、むしろ「10月7日」より前の情報なのです。

私は長く中東・東南アジア地域のビジネス、文化事業に携わってきた経験をもとに、テレビやラジオ出演、講演、SNS投稿、書籍の出版等を通じ、現地の生の情報を発信してきました。

主宰するYouTubeチャンネル「越境3.0チャンネル」では、毎日夜の8時に最新の世界情勢の解説を行っており、再生回数4000万回、20万人に登録していただいています。

今回のイスラエルとハマスの武力衝突に関しても、私はその1年ほど前から、近いうちに「イスラエル側」が大きな戦争を引き起こすだろうと警告してきました。

詳しい経緯はとても紹介し切れませんが、パレスチナ問題の根本は、イギリスの「三枚舌外交」によって1948年にイスラエルが現在の地に建国されたことに始まります。

以後、イスラエルはパレスチナ人の住んでいた地域に入植を進め、何度か和平の機運は高まったものの、イスラエルとアラブ諸国、パレスチナは現在に至るまで対立を続けてきたのでした。

なぜ、花粉症の人は「シソジュースを飲め」と言われるのか?

つらい花粉症やアレルギー症状、でもできれば薬を飲み続けるのは避けたいところですよね。今回の無料メルマガ『美容と健康ひとくちメモ』では、とある食材に含まれている成分でアレルギー症状の改善ができるというお話を紹介しています。

出来れば薬には頼りたくない

シソは、抗菌、防腐効果に優れ、栄養も豊富で、特に青シソにはルテオリンと言う成分が含まれているため、花粉症やアレルギー症状の改善に効果があるそうです。効率的に摂るなら、シソを手軽に摂取できるシソジュースがお勧めらしいです。

水1Lを沸かし、青じそ90枚を入れて10分間煮て、その煮汁をこし、熱いうちに砂糖100g、クエン酸大さじ1、を加えるだけで出来上がり。冷蔵庫で1週間保存が可能らしいです。

因みに、花粉症などのアレルギー性の病気でよく使われている薬には、抗ヒスタミン剤と抗アレルギー剤の2種類があり、抗ヒスタミン剤は、症状の直接原因であるヒスタミンが悪さをしないように抑える薬で、一方、抗アレルギー剤は、肥満細胞からヒスタミンが放出されないようにするための薬なのだそう。

どちらも効果はあるそうですが、あくまで症状を抑えるものであり、根本的に治しているものではないそうです。

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