「新しいものに抵抗がある人」へどうやったらアイデアを売り込めるのか?

魅力的なサービスなのにもかからわず変化を嫌って使わない…そういう人を動かすためにはどうすればよいのでしょうか?無料メルマガ『毎日3分読書革命!土井英司のビジネスブックマラソン』の著者である土井英司さんが、人の「抵抗」について語った一冊を紹介しています。

【イノベーションの本当の敵は?】⇒『「変化を嫌う人」を動かす』

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「変化を嫌う人」を動かす

ロレン・ノードグレン、デイヴィッド・ションタル・著
船木謙一・監修 川崎千歳・訳 草思社

こんにちは、土井英司です。

本日ご紹介する一冊は、起業家なら、ぜひ読んでおくべき一冊。

何か新しいことをやろうとする時、人は必ず抵抗にあうものですが、本書では、その「抵抗」の原因と対策を論じています。

原書は「ウォールストリート・ジャーナル」のベストセラー。あの「マーケティングの神様」フィリップ・コトラーも推薦しています。

著者のロレン・ノードグレン氏と、デイヴィッド・ションタル氏は、ともにマーケティングの世界で有名なケロッグ経営大学院の教授。

ロレン・ノードグレン氏は、新しいアイデアの採用を促す心理的要因や妨げる心理的要因を研究している人物で、デイヴィッド・ションタル氏はこれまでに世界各地で200もの新製品・新サービスを立ち上げた人物です。

本書の中で著者らは、新しいアイデアを売り込む際、「燃料」だけを強調しても不十分であることを主張。

反対にある、人間の心理的「抵抗」についても考慮することを勧めています。

本書で述べられている「抵抗」の4要素は、以下の通り。

1.惰性

2.労力

3.感情

4.心理的反発

本書では、これら4つをどう克服するか、極めて実践的なアドバイスが提示されています。

伝達者をオーディエンスに似せる、極端な選択肢を加える、「労力」に価値を見出させる、デフォルトの力を使う、「イエス」を引き出す質問をするなど、仕事相手や消費者の「抵抗」をなくし、意思決定させるアイデアがいくつも紹介されており、特にマーケティングにおいて「使える」一冊です。

社内の意思調整にも使えるテクニックが満載で、これはビジネスパーソンの教養として、ぜひ読んでおくといいでしょう。

やらないほうがいい時もある。販売員が「自己紹介」するのはアリ?ナシ?

販売員は自己紹介をすべきか、否か? 今回、無料メルマガ『販売力向上講座メールマガジン』の著者で接客販売コンサルタント&トレーナーの坂本りゅういちさんが、接客のロープレコンテストを見ていて気にかかった、販売員の「自己紹介」について語っています。

販売員は「自己紹介」をすべきか?

昨日SC接客ロープレコンテストを見ていて、非常に気にかかったことがあります。

スタッフの方で、自己紹介をする人が非常に多かったという点です。

昨年大賞になった方が自己紹介をしていてそれが評価されたということもあって、今年は地区大会の時点でかなり自己紹介が増えた印象がありました。

昨日の全国大会でも同様に多くて、これが個人的には気がかりなのです。

もちろん出場者の方々を否定する気はさらさらなくて、出ていた方々が真剣に練習に取り組んできたからこそ、起こったことでもあります。

それ自体は素晴らしいことです。

ただ誰かが言わないといけないことでもあるでしょうから、あえて書いています。

僕は以前に書いた書籍の中でも、「自己紹介はどんどんしていこう」といったことを言ってきました。

スタッフとしてお客様に名前を覚えてもらい顧客化に繋げるという点でも、自己紹介はしていく方が良いのです。

ただそれは店や状況にもよります。

この状況判断をせずに、「自己紹介をすること」が目的になるとおかしなことになってしまいます。

庶民では買えない価格の韓国マンションが「不良建築」だらけの残酷な現実

マンションの「不良骨材」を取り除くためのシステムに「相当な弱点」があることが明らかになってしまった韓国。今回、無料メルマガ『キムチパワー』の著者で韓国在住歴30年を超え教育関係の仕事に従事している日本人著者が、現在の韓国マンションの現実について紹介しています。

マンション「不良骨材」非常事態

25日午後2時頃、A大型建設会社のソウル再開発団地の工事現場。レミコン(生コン)車両が入り口に入るや現場の管理者が濾し網に骨材となっているコンクリートを大きなひしゃく一杯を入れ、ホースで水を撒き始めた。コンクリート原料のセメントが水に流されると、管理者は濾し網を振って骨材の中にレンガの破片など異物がないか綿密に調べる。

この現場では、生コン各社が車20台に1台の割合でコンクリートを洗い、セメントに混ぜる骨材の品質を確認するという。コンクリート品質不良の憂慮が大きくなっている韓国だが、骨材業者の管理が依然として不十分だという憂慮からだ。

実際、「不良骨材」を取り除くための政府の品質検査システムに相当な弱点があることが明らかになった。昨年4月、韓国土地住宅公社(=LH)の仁川黔丹(インチョン・コムダン)新都市アパート地下駐車場崩壊事故以後にも管理・監督システムがまともに作動していないのだ。

29日、国土交通部とLHが共に民主党のキム・ビョンギ議員室に提出した資料によると、黔丹(コムダン)崩壊事故当時、現場に骨材を納品した9業者全てが昨年国土交通部の品質定期検査で「正常」判定を受けていた。9か所中4か所は事故前の2022年12月、5か所は事故後の昨年7~8月に検査を受けていた。

黔丹事故に対する調査報告書と精密安全診断では、駐車場崩壊の原因として鉄筋漏れ(鉄筋を設計通りに使わないで適当にごまかして少なく使う)、コンクリート強度の異常(コンクリート材をまともに使わないで砂などを多くして適当にごまかす。経費節約のため)とともに骨材品質の異常(一度使った骨材などを使用)が指摘されている。

骨材はセメントとともにコンクリートの最も重要な原料だ。廃コンクリートをリサイクルした循環骨材は品質が低く、住宅には通常使わない。すなわち、9つの骨材メーカーのうち、一部が不良骨材を納品した可能性があるが、政府の検査システムはこれを摘発することができなかったのだ。彼らは不意に行われる随時検査対象からも除外されていた。

A社は最近、全国の骨材野外積場50か所を対象に自主検査に乗り出した。異物の搬入を防ぐ区分け設備で問題点が発見された忠清南道のある業者からは骨材の需給を直ちに中断した。A社の現場品質管理者は「現場で水で洗いながら不良骨材を捜し出すのは限界がある」として「採取や生産段階から骨材業者に対する管理・監督を強化しなければならない」と話した。

【高城剛×佐渡島庸平 物語時代の未来予測】 無限の物語を生み出すAIに作家と編集者は勝てるのか?

メルマガ高城未来研究所「Future Report」』の著者で時代の最先端を常に切り開きながら早々に電子書籍への移行を果たした高城剛さんと、メルマガ『週刊!編集者・佐渡島の『好きのおすそ分け』』の著者で『ドラゴン桜』『宇宙兄弟』などメガヒットを次々と生み出し、日本初となるクリエイターエイジェンシー・コルクを設立した編集者・佐渡島さんによる異色の対談。二人は小説や漫画の未来をどう見ているのか?数年後のエンタテイメントはどうなるのか? 衝撃的な近未来予測が飛び出します。

顧客接点を持つ人が最強の時代

高城剛氏(以下、高城):本日はお忙しい中、ありがとうございます。毎週金曜日にメールマガジンを出しておりまして、新年に、数年先を見据えた特別対談を恒例で行っております。昨年は、ジャニーズ問題を皮切りに、タレントやアーティストと芸能事務所の問題が大きくクローズアップされました。かつて映画会社は俳優を自社以外の映画に出演させない契約を含む寡占的協定があり、これがテレビ時代になって、芸能プロが生まれました。しかし、配信の時代になっても、芸能プロに変わる仕組みが生まれていません。もしかしたら、ここに日本のコンテンツが海外へ出られない秘密があるのかもしれません。そこで、いち早く新しいスタイルのエージェントをお作りになられた佐渡島さんに是非、お話を伺いたいと思いました。

今日はよろしくお願いします。

さっそくですが、佐渡島さんは、元々は「モーニング」で漫画編集者をされていたとか。

佐渡島庸平氏(以下、佐渡島):はい。新卒で講談社に入社して退社まで、ずっと「モーニング」で漫画を作っていました。講談社には「モーニング」「イブニング」「アフタヌーン」という雑誌が同じグループになっていて、それとは別に「週刊少年マガジン」「ヤングマガジン」のグループがあります。それぞれのグループでは、人事交流があまりなかったのですよ。

高城:同じ漫画編集部全体での交流はないんですか?

佐渡島:セクションが違うと、隣の部署との付き合いが違っていました。一般的には、テレビも出版社も部署の異動はあると思うのですが、僕の場合はずっと同じ編集部でした。

高城:佐渡島さんは、講談社を辞められてエージェントを作られ、大きく成長させてこられました。昨今、ジャニーズ問題をはじめ、タレントとエージェントの見直しは非常に大きくなっていますし、この旧体制を引きずる組織は、今後も闇が暴かれると感じています。そこで、あたらしいニーズを確信していた佐渡島さんに、数年どころかもっと先…10年くらいまで先の展望を伺いたいと思っています。まずは、漫画の編集者としてたくさんのヒット作を出していたにもかかわらず、なぜ会社を辞めてエージェント会社、つまりコルクをお作りになろうと思ったのですか?

佐渡島:メディアが重要という時代が、長く続いてきましたよね。テレビ局なら、基本はキー局が中心で、10社にも満たないです。雑誌もメジャーなものの数は限られています。日本では多く見積もって100ぐらいのメディアが、社会のコンテンツや世論の流れをプロデュースをしていて、主導権を握っている側面がありました。

インターネットによって、演者や作家といったクリエイターたちも個人で活躍するようになりましたが、最後のtoCというか、ファンに触れる部分だけをクリエイターが担っている状態が続き、最終的な意思決定権は、ほとんどプロデューサー側が持っていました。

高城:メディア側ということですね。

佐渡島:はい。高城さんとの対談なので、コンテンツに限らずより広い視野で話をさせていただくと、例えばセブンイレブンができた当初は、棚にどういうものを安定供給するかのかはコカ・コーラやサントリーといったメーカーがセブンイレブンよりも力を持っていたと思うんです。

ですが、セブンイレブンが1万店舗を超えたあたりから、コカ・コーラやサントリーとの力関係が逆転し始めました。

高城:つまりプラットフォームになったということですよね。

佐渡島:そうです。セブンイレブンが新商品を入れるかどうかで、新商品の売上が全く変わってしまう状況になりました。そうなると、セブンイレブンはオリジナルブランドを作り、有名な企業にもOEMで作ってもらうようになりました。

つまり、顧客接点を持っている人が、最強であるということになったわけです。Appleの場合もスティーブ・ジョブズが復帰したとき、顧客接点をもう1回取り戻す拠点として、Apple Storeを始めましたよね。

高城:当時、Appleの仕事をしていたので、よく覚えています。ちょうど世界的にITバブルが弾けた逆風のなかで、一号店をオープンしました。

佐渡島:今、Appleが強いのは、自分たちでファンを抱えている状態だからです。iPhoneやiTunes、アプリのところも含めて自分たちでコントロールできるところが、Appleの強さだと思うんです。

作家に話を戻すと、いくら作家が人気漫画を描いて大成功しても、次にまた載せるかどうかを決めるのは掲載先である雑誌側でした。「ジョジョの奇妙な冒険」のように30年続く大人気シリーズ作も、連載が始まった時の「少年ジャンプ」でずっと掲載されていたわけではありませんよね。「ジャンプ」では連載しないと決定したのは、作家の荒木飛呂彦さんではありませんでした。

高城:やはりメディア側なんですね。

佐渡島:そういった環境でも荒木さんがいろんな形で描き続けられて、それが30年分の蓄積となり、今、世界的な大コンテンツになっている。この世界的ヒットは、出版社側がプロデュースしたことではなく、作品の力が時代と呼応した偶然だと僕は思っています。

SNSの場合、はじまりはFacebookが主流でしたが、Twitter(現X)やInstagram、YouTube、TikTokが台頭しました。また、AmazonのKindleやLINEマンガ、さらには音楽も含めて、様々なプラットフォームが生まれて、さらには、「スーパーチャット」機能など、様々な課金システムが誕生しました。

その課金システムに対して、自分たちで服を作って販売したり、グッズが作れる仕組みも出てきました。さらに、3Dプリンターが現れたり、メタバースの中で空間が作れるようになると、顧客接点を持ってデジタルコンテンツからリアルコンテンツまで、様々な形で課金していくことが可能になります。そうなると、最終的に発言権があるのは、顧客接点を持っていて、その自分の顧客への正しいメッセージの伝え方をわかってる人に変わるだろうと思ったんです。

高城:双方向のインターネット時代の趨勢ですね。

佐渡島:正しいメッセージの伝え方がわかっている人は、様々なプラットフォームを利用して、自分用にカスタマイズしたツールを使って、投稿したくなるだろうなと思うんです。

僕は、高城さんのお仕事の仕方を把握しきれていませんが、この「まぐまぐ」でメルマガをリリースしているなら、例えばそのコンテンツ…メルマガの中の連載などをKindleでも連載として出してもいいでしょうし、それをInstagramで無償で見せていったり、TikTokで文字で見せたりすることもできると思います。

もしInstagramやTikTokへの投稿が、Kindleとまぐまぐへのコンバージョン率が良かったら、そこに人を割いても、「それ以上に利益が出るなら、経済圏を拡大していった方がいい」とか、「どのプラットフォームに力を入れると、最終的にコンバージョンして経済圏が大きくなり続けるか」といったことを考えるようになります。

でもそのためには経験値を持っていて、その工数がどのくらいかかるのかを知らないと難しい。今の時代、1個1個のプラットフォームに対しての発信は、3分〜5分程度の作業でやっていく感じですが、それを複数のプラットフォームで日常的にやろうとすると簡単じゃないと思っています。

高城:おっしゃるように、100ぐらいのメディアが日本の、…極端に言うと社会そのものを形成していて、昔でいうところの「空気」を形成してきました。ただ、編集者ならではの視点かと思うのですが、日本のメディアを支えているものに、広告主という特殊な状況もあります。今のお話は、いわゆるメディアと顧客との接点の二つの関係でしたが、もう一つ、広告主も大きな影響を及ぼしています。この三つ巴に関してはどうお考えでしょうか。

佐渡島:まさにそこも重要だと思っているんです。広告も、コンテンツの量が圧倒的に増えてしまうと、見られなくなってくるはずです。もちろん、巨大アイコンに頼って広告する手段はいまだ有効で「大谷翔平選手が使っている●●」というだけで十分売れる可能性はあります。

同時に、細かい顧客接点を持つ人に宣伝するように変わっていくだろうとも思っているんです。クリエイター自身が直にファンと繋がることができるし、広告主とも繋がれる時代になっていくと考えています。(中略)

※「顧客接点を持つ人が最強の時代」の全編は下記のメルマガのどちらかに登録すれば読むことができます。2月は無料で購読可能です、このチャンスに是非、ご登録を。次ページより対談の続きをお楽しみください。

 

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ジャニーズと“同じ轍”は踏まず。吉本興業が松本人志を「文春に差し出す」ワケ

1月31日には文春砲「五の矢」が放たれるなど、松本人志の性加害疑惑を報じ続ける『週刊文春』。松本は個人で発行元の文藝春秋を相手取り訴訟を提起しましたが、そこに勝算はあるのでしょうか。今回のメルマガ『上杉隆の「ニッポンの問題点」』では、かつて『週刊文春』の取材班と行動をともにした経験を持つジャーナリストでの上杉隆さんが、「松本に勝ち目がない」と断言。そう判断する理由を吉本興業という会社の体質を紐解きつつ解説しています。

【関連】師匠なき天才・松本人志の「栄光と誤算」を京大教授が分析。笑いの求道者はなぜ性加害疑惑の渦中に堕ちたのか?

松本人志は『週刊文春」に勝てない。元気者がそう断言する理由

文春砲の直撃を食らった松本人志氏だが、芸能活動を休止して裁判に注力する方針を示した。果たして、彼の選択は功を奏するか。かつて文藝春秋や『週刊文春』取材班と取材し、多くの記事を書いてきたジャーナリストの上杉隆が解説する。

ちなみに、上杉は、『週刊文春』の顧問弁護士である喜田村洋一氏とは25年来の知己で、現在も顧問契約関係にある。また、松本人志の個人弁護士の田村政弘氏は、2009年から始まった『週刊朝日』誌上での東京地検追及の取材時、並びに検察取材のまとめ『暴走検察』(朝日新聞出版)での取材対象であった。その上杉が松本人志が文春に勝てない3つの決定的な理由を示した。

吉本興業の「組織の論理」と政府・メディアとの不健全な関係性

松本人志氏の所属する吉本興業は、長年にわたって政府やメディアと密接な関係を築いてきた。とりわけ、2012年12月の第二次安倍政権以降の10年間は、その不健全な関係がさらに強化されたといっていい。

日本全国の自治体イベントや観光PRでは、吉本の芸人が独占的にキャスティングされ、税金を原資とした「おいしい利権」を恣にしてきた。大阪万博でダウンタウンがアンバサダーに就任したのはほんの一例にすぎない。過去にもクールジャパン機構からの100億円融資や、NTTグループとの教育ビジネス構築でも吉本興業には莫大な税金が流れている。

大阪で開催されたG20の最中にも、世界的なウェブメディアである株式会社NOBORDERの取材班(8名)の取材を事実上排除しながら、一方で、ジャーナリストの訓練も受けていない吉本興業のタレントを優遇したのはそうした癒着の背景があったからにほかならない。

吉本興業といえども所詮ビジネスである。お笑いを通じた社会貢献や文化事業などと耳障りの良い言葉を羅列しているが、そもそも興業として成長してきた吉本に公共性を求める方がどうかしている。よって、松本氏以外の個々のタレントの活動や生活、端的にいえば、長年かかって作り上げた利権構造を維持するために、松本ひとりを差し出し、犠牲になってもらうのは経営の観点からいえば妥当な判断だろう。

吉本興業の歴代社長が、ここ三代連続してダウンタウンのマネージャー経験者だったということが当初、会社としての判断を鈍らせたのも事実だろう。

吉本興業からしてみれば、ここ数年の間、蜜月関係にもあった文藝春秋と本格的な全面戦争だけは避けたいところだ。文藝春秋が本気を出せば、どのような結末が待っているか、経営陣は百も承知だ。いまや守護神で口利き役の安倍晋三元首相もいない。

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日本人が知らない「福岡空港」の凄い軍事力。極東有事で“敷地内の米軍”航空機動軍団は何をどう作戦するか?

旧日本陸軍が1944年に建設し、それを戦後に米軍が接収したという歴史をもつ福岡空港。朝鮮戦争では福岡市民の頭上を戦闘機が飛び交いましたが、今や日本国民の多くが当時を知らない世代になりました。「私のまわりの30代~40代後半の福岡県民も、誰もその事実を知らなかった」と驚きを隠せないのは、小林よしのり氏主宰「ゴー宣道場」の寄稿者で作家の泉美木蘭氏。我が国の国防を考えるにあたり、決して目を逸らしてはならない福岡空港の現実をレポートしています。(メルマガ『小林よしのりライジング』より)

コンパクトシティ福岡は「国防の最前線」だった

さて、今回は福岡空港の話。

空港というものは、たいてい人里離れた広大な土地を買収したり、海の上に埋め立て地を作ったりして建設されるものだが、福岡空港は、博多駅から5分、中心地である天神駅から10分という超都市型空港だ。

はじめて羽田空港から福岡空港に降り立ったときは、中心部への近さに驚き、なんて便利な街なんだと思った。 だが、便利と引き換えに、周辺に住んでいる人は、1~2分おきに離発着の騒音を聞き続けている。

この騒音対策のために、福岡空港には「門限」がある。 原則、夜10時までに着陸できない飛行機は、Uターンして元の空港に帰るか、別の空港を探さなければならないのだ。

特に、2023年は「門限Uターン」のニュースが多く、マニラから飛んできた飛行機が、そのままマニラへ引き返すというわけのわからない珍事まで起きた。

コロナ禍で、空港はどこもスタッフを減らして運営してきたが、昨年は急激に旅客数が戻り始めたために対応が間に合わなくなり、保安検査場に大行列ができるなど各地で問題を抱えてしまった。

飛行機の発着にも影響を及ぼしており、福岡の場合は、上空で着陸許可を待つ飛行機がぞろぞろ旋回するという「着陸渋滞」が頻発したり、地上で到着機が混雑してなかなか搭乗口につけない問題も増えたりしているらしい。

福岡県民も知らない福岡空港の歴史

福岡空港は、1944年2月、戦争のさなかに旧陸軍の飛行場として、急遽建設されることになった。

1945年5月に「席田飛行場」として完成するが、8月には敗戦、米軍に接収されて「米軍板付基地」となり、周辺の山間部も米軍に接収されて、射撃場や弾薬庫が作られた。

以来、米軍が1957年ごろまで空港周辺の土地を5回に渡って接収していき、現在の福岡空港とほぼ同じ大きさに拡張された。

1950年6月に朝鮮戦争が勃発し、板付基地は偵察や出撃の拠点となり、昼夜を問わず、多くの米軍機が飛び立つことになる。「福岡市民の頭上を1時間に50機の戦闘機が飛んだ」という話も残っている。

ところが、私が当初、福岡の地元紹介を調べはじめたときは、朝鮮戦争当時について「朝鮮戦争特需と言われる好景気になり、製造業や石炭産業が伸びた」ということは紹介されていても、現在の福岡空港が米軍基地であり、戦闘機がバンバン飛んでいたという事実は見かけなかった。

たまたま、ネットで見つけて読んだ空港の歴史にそのことが書かれていて、びっくりしたのだが、私のまわりの30代~40代後半の福岡県民も、誰もその事実を知らなかった。

九州大学電算センターファントム墜落事故(1968年)

米軍基地だったことを知らないのだから、米軍機が九州大学に墜落したことも、もちろん知らない。

1968年6月2日夜10時45分、ベトナム戦争の激化に伴って、重要拠点となっていた板付基地から発進した米軍機が、福岡市東区にあった九州大学キャンパス内の「大型計算機センター」に激突。 6階建ての建物の5階部分に頭から突っ込んで、炎上した。

墜落したのは日曜日の夜で、建物は建設中でもあったため、人身被害はなかったが、墜落1時間半後の深夜1時には、事故現場に多数の学生が集まっていたという。

この時、米兵たちがカービン銃を手に、いきなり無断で構内に踏み入ってきたために、学生たちは激昂。 軍用車を取り囲んで押し問答になった。

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現実味を帯びてきた「トランプ再選」米の同盟国・日本に問われる“大きな覚悟”

アメリカ大統領選に向けた共和党の予備選挙で初戦から2連勝を果たし、同党候補として指名されることが確実視されるトランプ前大統領。一部調査では支持率でバイデン大統領を上回るなど、「再選」が現実味を帯びてきました。毀誉褒貶激しいトランプ氏が再び大統領の座に返り咲いた場合、世界はどのような事態に見舞われることになるのでしょうか。政治学者で立命館大学政策科学部教授の上久保誠人さんは今回、「トランプ以前のアメリカ」を振り返るとともに、彼らが世界をいかに変えたかを解説。その上で、トランプ再選となった際に国際社会に起こりうることを予測するとともに、日本を含む各国がどう動くべきかを考察しています。

プロフィール:上久保誠人(かみくぼ・まさと)
立命館大学政策科学部教授。1968年愛媛県生まれ。早稲田大学第一文学部卒業後、伊藤忠商事勤務を経て、英国ウォーリック大学大学院政治・国際学研究科博士課程修了。Ph.D(政治学・国際学、ウォーリック大学)。主な業績は、『逆説の地政学』(晃洋書房)。

もしも「トランプ再選」なら日本は、世界はどうなるのか?

米大統領選を戦う共和党・候補者指名争いの予備選で、ドナルド・トランプ前大統領が連勝した。南部フロリダ州のロン・デサンティス知事が撤退し、ニッキー・ヘイリー元国連大使との一騎打ちに絞られた。

トランプ前大統領は、2020年の米大統領選での敗北を認めず、四つの刑事事件で次々に起訴された被告人である。そのような人物が、全米の世論調査で約6割の支持を得て、共和党内で独走している。ほぼ世論調査通りの結果で連勝したことで、党の指名獲得に向けて弾みとなりそうだ。

そこで、大統領に返り咲いたら、日本と世界はどうなるのか、どう行動すべきなのかを考察したい。

トランプ前大統領が変えた米国を考えるために、まず「トランプ以前の米国」がどのようなものだったかを振り返ってみたい。

トランプ以前の米国の国際戦略は、第二次世界大戦後の「東西冷戦」下で構築された。米国は、ソビエト連邦の台頭、中華人民共和国の成立による共産主義の拡大を防ぐため、西欧の西ドイツ、フランス、アジアの日本、韓国、トルコなど、地政学的な拠点にある国と同盟関係を築いた。

これら「同盟国」は、第二次大戦で荒廃し、自ら国を守る軍事力を失っていた。工場が破壊されて、経済活動が停滞し、失業者があふれ、共産主義が蔓延する懸念もあった。米国は、「同盟国」に「ソ連の侵略から守る」と約束し、米軍を展開した。また、「同盟国」の経済復興のために、巨額の経済的援助を行った。

東西冷戦期に、米国は「世界の警察官」となった。世界各地に米軍を展開し、同盟国の領土をソ連の軍事的脅威から防衛するために、同盟国の安全保障をほぼ肩代わりした。その上、同盟国で無制限に軍事作戦を展開する自由を得た。「朝鮮戦争」や「ベトナム戦争」など同盟国の領土内で、米軍が共産主義と直接戦ったのだ。

米国は、同盟国が安全に石油・ガスなど天然資源を確保できるようにするため、海軍を世界的に展開して「世界の全ての海上交通路」を防衛した。同盟国は、自国の沿岸線をパトロールする小規模な海軍を維持するだけでよくなった。

また、米国は「世界の市場」となり、同盟国に「市場への自由なアクセス」を許した。同盟国に工業化と経済成長を促した。同盟国の輸出品を制限なく受け入れることで、同盟国を豊かにした。国内に貧困や格差による不満が爆発し、共産主義が蔓延してしまうことを防ぐことが目的だった。

50を過ぎれば“用無し”扱い。大卒の「50代前半」が賃上げ対象から外される理不尽

24日に厚労省が発表した、2023年の賃金構造基本統計調査の速報。フルタイムで働く人の平均月収が31万8,300円を記録し、大手メディアはこぞって「過去最高」と書き立てましたが、識者はこれをどう見たのでしょうか。今回のメルマガ『デキる男は尻がイイ-河合薫の『社会の窓』』では社会健康学者の河合さんが、数字から読み取れる正社員の厳しい現実を解説。シニア社員までを安い労働力として扱う企業の姿勢を批判しています。

プロフィール河合薫かわいかおる
健康社会学者(Ph.D.,保健学)、気象予報士。東京大学大学院医学系研究科博士課程修了(Ph.D)。ANA国際線CAを経たのち、気象予報士として「ニュースステーション」などに出演。2007年に博士号(Ph.D)取得後は、産業ストレスを専門に調査研究を進めている。主な著書に、同メルマガの連載を元にした『他人をバカにしたがる男たち』(日経プレミアムシリーズ)など多数。

平均賃金“過去最高”も今までが異常だっただけ。「数字」が語る理不尽

「2023年 賃金構造基本統計調査(厚労省)」の速報値が公表され、一般労働者の平均賃金は前年から2.1%増え月31万8,300円で、22年に続いて過去最高を更新したことがわかりました。

“過去最高“と言っても、そんなに騒ぎ立てることではありません。今までが異常だっただけ。「変わらない=上がらない」ならまだしも、減っていたのですから。しかも実質賃金は20ヶ月連続マイナスです。「過去最高!」という見出しを見て「やっぱりね!」「すごい!」などと共感する人がいるのか?甚だ疑問です。

おまけに冒頭の調査対象の多くは「正社員」です。賃金構造基本統計調査での「一般労働者」とは、常用労働者(無期雇用者、1ヶ月以上の期間を定めている有期雇用者)のうち「短時間労働者」以外です。

つまり、「週5日・1日8時間」の週40時間働いている人なら非正規雇用も含まれますが、非正規雇用全体の約7割が週50時間未満の短時間労働者なので、「過去最高!」はおおむね正社員のお話であり、非正規を排除した数字なのです。

しかし一方で、件の速報値を年齢・学歴別に見ると、「正社員」には正社員の厳しい現実が確実に存在することがわかります。どんなにがんばって働いても「50歳になった途端に、会社から用無し扱いされる」という厳しいリアルが、賃金の増減率に顕著に反映されていたのです。

順を追って説明しましょう。

まず、もっとも伸び率が大きかったのが「高卒・20代」です。20代後半は5.5%増えて24万円、20代前半は5.3%増で21万6,000円。続いて「高卒・30代」が3.4~4.0%増と、かなりの高水準で増えていました。

「大卒・20代」も2.6~2.8%増えているので、企業がなんとか若い世代をゲットするために賃金アップに苦心した様子がわかります。

全体的に大卒より高卒が、中高年より若手の方がアップ率が高い「高高大低、若高老低」型といえそうです。

そんな中、「大卒・50代前半」だけが「老低」どころか「老減」になっていたのです。22年の平均賃金より0.2%減の、47万3,000円。減少幅はわずか0.2%ですが、「大卒・50代前半」だけが唯一マイナスというリアルは、「捨てられる50歳の理不尽」そのものではないでしょうか。

以前、インタビューした男性が「うちの会社は50歳になると、『セカンドキャリア研修』という名の肩たたき研修を受けさせられます。おそらく内容はどこの会社も同じだと思います。なのでそれは我慢できます。解せないのは、なんで俺がアイツと同じ扱いなんだよ、ってこと。管理職にもなれなかった万年ヒラの同期がいるわけですよ。それが一番ショックだった。俺の会社員人生、なんだったんだ?ってね」と、やるせない心情を教えてくれました。

この記事の著者・河合薫さんのメルマガ

松本人志「10人目の被害者」は個室マッサージ店で“口淫強制”か。ついに警察沙汰で追い詰められた「裸の王様」、文春砲が温存中の“爆弾級大ネタ”が近日炸裂も

松本人志(60)の性加害疑惑をめぐり、先週元グラドルによる実名告発を報じた『週刊文春』は31日に電子版を配信。「五の矢」となった今回は、10人目となる証言者I子さんがマッサージ店での松本からの被害を訴えるものだった。文春が報じたところによれば、“事件”が起きたのは2014年のこと。現場は大河女優や大物ミュージシャン、プロスポーツ選手などが通う東京都渋谷区の有名個室マッサージ店だった。同店は純粋なリラクゼーションを目的とし、性的サービスは一切ない。その旨は施術同意書にも記されており、松本もサインしたという。しかしその際、松本が「山下なる偽名を使ったと記事は伝えている。

一度は断られるも…「リベンジ」で訪れた松本人志

そんなマッサージ店で松本が“問題”を起こしたのは二度目の来店時。松本の性加害疑惑を伝える文春の第一報にも登場する放送作家Xの名前で予約を入れ訪れた初回は、I子さんの丁寧な施術に満足して帰ったという松本だが、この日に担当した初出勤の新人セラピストに対して「いつになったら舐めてくれるの」と口での行為を要求したというのだ。

あまりのショックに新人セラピストはわずか1日で退職。Iさんらはこの日も使われていたXの電話番号からの予約をNGとし、松本の出入り禁止をオーナーに求めたという。しかし、松本は諦めなかった。

翌日、同店の顧客管理システムに登録されていない電話番号から予約を入れてきた客が、I子さんを指名してくる。店側は新規顧客と思い込み受け付けたが、現れたのは松本だった。彼女は同僚に対して何かあったら助けてくれるよう伝え、松本を担当。施術自体は無事終わったが、その後、松本はI子さんの手を掴み陰部に当てながら、「いつになったら舐めてくれるの」と、前日と同じ言葉を吐き、「昨日のリベンジに来たんだ」と恐怖で震えるI子さんの頭を掴み、彼女の口に局部を押し付けたと記事は伝える。

10年を経て警視庁渋谷署へ被害相談に

前日に新人セラピストが被害に遭うまで、お笑いファンで松本が出演する番組もよく視聴していたというI子さん。そんな彼女の心は松本によって破壊され、心療内科に救いを求めたという。その後の10年間、松本からの逆恨みや嫌がらせを恐れ被害を訴え出ることができなかったというI子さんだが、一連の性加害疑惑の報道で勇気ある女性たちの証言に触れ、今も苦しむ人がいることを知ってほしいと考えるに至り、今月13日、警視庁渋谷署へ被害相談に訪れる。

記事にはその際の写真も掲載、担当刑事が語った「すでに時効が成立しており、被害届を受理することはできませんが、性被害の相談という形で受理することはできます」という言葉も紹介されている。


早くも文春砲「五の矢」に反応したネット民

またも放たれた文春砲「五の矢」。これにネット民はさまざまな反応を見せた。

《これは、レイプです》

《こりゃあ他にもやってんなあこいつ》

《犯罪だし。もう終わったな》

《これはもう「性加害依存症」》

《これホンマやったら最低男やわ》

等々、そのほとんどが松本の行為に対して批判的なポスト。しかし中には、このような指摘もある。

《今回の文春砲はしょぼくないか?》

《出禁だけで逮捕されてない、っていうのは警察が動くライン超えてないってことでしょ》

《文春の論点ずらしが止まりません》

《これ不同意性交にあたらないよね》

今回の文春砲「五の矢」で報じられているのは、松本が“凶行”に及んだとされるのが純粋なリラクゼーションを目的としたマッサージ店の逃げ場のない個室内であること、その前日の“未遂”後にXの電話番号がNG登録された可能性を読んだ上で別の携帯電話で予約を入れていること、I子さんに対して前日に新人セラピストに向かって言ったという同じ言葉を使って震え上がらせていること、さらに深読みすれば、I子さんサイドが泣き寝入りすることを見越していたように受け取れることなど、「あまりにゲス過ぎる松本の素顔」だ。

しかしながら同記事には、少なくとも“性交”を強要している様子は書かれていない。となると一部で囁かれているように、文春相手の裁判における「松本逆転の可能性」も出てくるのだろうか。

“松本個人”だけじゃない?文春「真の狙い」

そんな疑問に対して、50代のテレビ関係者はこう語る。

「今回の記事が“しょぼい”なんていう指摘もありますが、『警察が性被害の相談として受理』した事実を伝えているだけでも十分インパクトはあると思いますよ」

確かに、同記事によれば警察がI子さんに「相談受理番号」を付与しており、「類似の被害があった場合には、迅速な対応が可能になります」との捜査関係者のコメントも掲載されている。

「それに文春さんが一撃必殺のネタを温存していないはずがありません。これまでの数々の文春砲を見ていても緩急織り交ぜて報じてきていますし、追加報道ネタはもちろん、裁判で絶対的優位に立てるネタはまだ温存していると業界関係者は見ています」(同前)

さらにこの関係者は、文春サイドの“真の狙い”についてもこんな見立てをしている。

「文春さんは松本さん個人だけでなく、これまで彼の威を借りて好き勝手にやってきた周辺芸人まで“まとめて駆逐しよう”という意図があるような気がします。その中には当然、第一報後にテレビやラジオ、ネットで松本さんを擁護してきた芸人たちも含まれていると見ています」

ついに被害女性が警察へ訴え出る局面にまで達した、松本人志の「性加害」疑惑。『週刊文春』は今後、不同意性交の決定的証拠や未成年との性交など、「爆弾級」の記事を出してくるのだろうか? そして関係者の言う通り、性加害疑惑は周辺芸人たちにまで広がってゆくのだろうか。

松本はもちろん、彼を持ち上げ続けた吉本興業所属の後輩芸人たちにとって「気の抜けない日々」が当分続くことは想像に難くない。さらに言えば、吉本と深い関係を築いてきた「維新の会」や、彼らが推進する大阪・関西万博にまで“激震”の影響がありそうな展開が見えてきた。

なにわ男子・道枝駿佑 主演大コケで“ドラマ出禁”危機も…記者が掴んだ「映画関係者の意外な期待」と起死回生の可能性

『なにわ男子』の道枝駿佑さん(21)が主演を務めるドラマ『マルス-ゼロの革命』(テレビ朝日系)の視聴率が低迷しています。道枝さんは過去にも連続ドラマで“爆死”していて、業界関係者も「ルックス、スタイル、アイドル性いずれも抜群の彼が数字を取れない理由がわからない……」と首をひねるばかり。普通ならこのまま“ドラマ出禁”になってもおかしくない状況です。ただ、そんな道枝さんの大ピンチに救いの手が!? 磨けば必ず光ると信じ「道枝駿佑を決してあきらめない」映画関係者とは――芸能記者歴30年のベテランジャーナリスト・芋澤貞雄さんが解説します。

道枝主演『マルス』の大爆死で業界に流れる微妙な空気

『SMILE-UP.』が『ジャニーズ事務所』だった時の女性社長が特に目をかけていたことで知られる『なにわ男子』道枝駿佑主演の『マルス-ゼロの革命』の視聴率の低さに、港区赤坂界隈には微妙な空気が流れています。

演出は『義母と娘のブルース』『天国と地獄~サイコな2人』の平川雄一朗、脚本は『3年A組-今から皆さんは、人質です-』、映画『クローズZERO』の武藤将吾ですから、番組製作に関わっている誰もが楽しみにしていた作品だったと思うのですが、何故でしょうね、視聴者は見向きもしてくれなかったという結果になっています。

ちなみに初回視聴率は5.7%(ビデオリサーチ調べ、関東地区・世帯・リアルタイム)です。

“仏の顔も三度まで”という諺がありますが、道枝はまさにこの状況下にあると言えるでしょう。

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地上波連続ドラマ“出禁”もあり得るヤバさだが…

2022年4月期の『金田一少年の事件簿』には、かつて先輩・堂本剛がその美少年ぶりを発揮して実写版としては珍しく人気が高かったドラマシリーズを、芸能界関係者なら誰しもが“あぁ、この子は事務所イチオシなんだな…”と解るように道枝がキャスティングされました。

それが上白石萌歌を相手役にシリーズ最低となる6.2%となる平均視聴率だったのが1度目。

そしてこれから1年半の期間をおいて出演したのが『マイ・セカンド・アオハル』でした。

“性加害”問題で事務所が揺れる中、広瀬アリスを前面に押し出してのプロモーションになってしまった同ドラマは平均視聴率が5.1%という大爆死だったのが2度目です。

グループではセンターを務める道枝が何故こんなに数字を獲れないのか…普通ならこれでしばらくは地上波連続ドラマからは出禁になってもおかしくないものです。

それでも21歳のアイドルに、事務所が匙を投げることはありませんでした。

こんな状況で3度目が『マルス~』、相手役は『真夏のシンデレラ』で注目を集めた吉川愛です。

今の時代、リアルタイム視聴率が悪くても見逃し配信の数字が高かったりするドラマもあります。

ただそれも決して芳しくないということで…“仏の顔も三度まで”という諺が私の頭の中には浮かんできたわけです。

何度も言いますが何故でしょうね、ルックスもスタイルも立派なアイドル的要素満載の彼がドラマでは数字を残せないのは…。

個人的には『マイハル』も『マルス』も、ファンや女性社長を翻弄して止まない彼の本来の魅力を生かしきれていないような気がするのですが…。

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