「マスク意味無し論文」を潰した“エビデンス界の最高権威”の重罪

私たちがこの3年、常に着用し続けてきたマスク。そんなマスクを巡って今、世界的大論争が起きていることをご存知でしょうか。今回のメルマガ『小林よしのりライジング』では、小林よしのりさん主宰の「ゴー宣道場」参加者としても知られる作家の泉美木蘭さんが、その騒動を詳細に紹介。もはや地に落ちた「エビデンス界の世界最高権威」の実態を伝えています。

この3年間はなんだった？「マスクに感染予防効果なし」は本当か

医療情報の評価を世界的に展開しているコクランから、今年1月末、「マスクをつけた場合とつけない場合を比較して、インフルエンザやコロナにかかる人の数にはほとんど差がない」とする論文が発表された。

コクランは、イギリスに本部を置く国際組織で、「根拠に基づく医療（EBM＝Evidence Based Medicine）」を掲げ、急速に発展する治療や予防に対して、その内容を査定する活動を行っている。

活動をまとめた論文が収録される『コクラン・レビュー』は、“エビデンス界の世界最高権威”とされ、これまで世界の医学界の教科書として専門家たちから重要視されてきた。

そこに、さんざん珍重されていたはずのマスクに意味がなかったという内容が掲載されたことで、今、世界的に大きな物議を醸している。

61万人以上が参加した調査で判った「マスクに意味無し」

コクラン・レビューは、2011年、2020年にもマスクに関する論文を発表しており、いずれも「マスクをつけてもつけなくても差がない」という結論だった。

今回の論文では、世界各国でこれまで行われた78件の研究──2009年、2016年のインフルエンザ流行期／非流行期、2020年以降のコロナ禍において、病院、学校、家庭、職場、地域社会などで61万人以上が参加したマスクに関する調査を評価。

複数のデータを吟味したうえで、「マスクに感染予防効果がある」と結論づけられた論文は「信頼性が低い」と指摘し、「マスクをつけた場合とつけない場合を比較して、インフルエンザやコロナにかかる人の数にはほとんど差がない」「N95マスクと医療用・手術用マスクを比較して、おそらくほとんど差がない」と判断した。

ただし、「手指衛生（手洗い）」については、呼吸器系ウイルスの感染拡大を抑制するのに有効かもしれない、としている。

コクラン・レビューを全力で無視した日本の専門家

ところが、コクラン・レビューが1月30日に発表された直後、これをまるっと無視したのが日本の「専門家」だ。2月8日、厚労省アドバイザリーボードに、西浦博からマスクに関する資料が提出されているのだが、そのタイトルは…

「マスク着用の有効性に関する科学的知見」！

そのスンバラスィ～知見→ マスク着用の有効性に関する科学的知見

内容は、世界各国のマスク着用政策に関連した研究を引用したもので、さも「マスクの有効性は明らかである」かのような書きぶり。しかも、インフルエンザや従来の風邪の感染経路は勝手にさておいて、コロナについてのみ「無症状の感染者から2次感染が起こり、また、多くの感染者が発病前に感染性を有するとき、自宅以外での屋内空間で他者を感染させる性質があるため」、マスクは有効だと展開していた。

10日前に発表されたばかりの“エビデンス界の世界最高権威”であるコクラン・レビューには、どういうわけだか一切触れず、真逆の見解で押し通したひどい内容である。

この記事の著者・小林よしのりさんのメルマガ

なぜ韓国ユン大統領は日本に接近してくるのか？背景にある「3つの要素」

反日を国是とするかのような前政権とは打って変わって、日韓関係再構築に積極姿勢を見せるユン・ソンニョル大統領。複雑な両国の関係は、このまま一気に「雪解け」と行くのでしょうか。そんな日韓の今後を考察するのは、外務省や国連機関とも繋がりを持ち、国際政治を熟知するアッズーリ氏。アッズーリ氏は今回、ユン大統領が対日接近を図る背景を紹介。さらに日本が韓国に対して警戒心を捨ててはいけない理由を解説しています。

韓国ユン政権が対日接近を図る理由。「徴用工問題」だけじゃない日韓関係特有の「リスク」に注意せよ

韓国のユン・ソンニョル大統領が3月16日から1泊2日の日程で日本を訪問し、岸田首相との間で日韓首脳会談を行った。会談では、政治や経済など多岐にわたる分野で双方の間で意思疎通を活発化させていくことで一致した。特に、サプライチェーン強化や機微技術流出対策など経済安全保障分野での協力を緊密化させる方向で、両国の首脳が形式にとらわれず頻繁に訪問するシャトル外交を12年ぶりに再開させることで合意した。

ユン大統領と岸田総理は共同記者会見後、すき焼き店と洋食店の2軒をはしごして酒を酌み交わすなど日韓関係の改善を強くアピールした。

ユン大統領は昨年5月に就任してから、ムン前政権で冷え込んだ日韓関係の改善に重点を置いてきた。昨年6月のスペイン・マドリードで開かれたNATO首脳会合や9月下旬の国連総会、11月中旬のASEAN関連首脳会議などを利用し、ユン大統領は岸田総理と言葉を交わし、会談を行うなどし、それが今回の訪日に繋がった形だ。

日本も日韓関係の改善が必要なのは理解してきたが、徴用工問題などがあり自ら歩み寄る行動は取って来なかった。ユン大統領の韓国が日本へ積極的に歩み寄ってきたのが今日の構図である。では、なぜユン大統領は対日接近を図るのだろうか。その背景には、自由民主主義国家韓国が抱える事情があり、日本と同じような課題を抱えている。

狂気の金正恩に危機感募らすユン大統領

まず、北朝鮮の存在だ。北朝鮮は昨年計29回、55発と異例のペースで弾道ミサイルを発射した。今年も入ってもICBM大陸間弾道ミサイルを発射し、北海道の西約200キロの日本海に落下するだけでなく、北朝鮮の偵察用ドローンがソウル上空の近郊まで接近するなど、挑発的な行動を続けている。

北朝鮮は自ら発射したミサイルを米軍が撃墜したら宣戦布告とみなす、太平洋を射撃場にするなどと警告しており、予断を許さない情勢が続いている。これに対してユン政権は米韓合同軍事演習を積極的に行うことで北朝鮮をけん制し、2月には北朝鮮による核兵器使用を想定した机上演習「拡大抑止手段運営演習（TTX）」が米国で実施された。ユン政権としては、北朝鮮のミサイルの脅威に直面する日本との連携を強化し、日米韓3カ国の結束を強化したい狙いがある。