【驚き】52歳男性が新聞の投書欄に投稿したイラストが超絶かわいい!

52歳男性が新聞の投書欄に投稿したイラストがあるという。

Twitterユーザー・コートク(@kortoku)さんが、紹介してくれている。

そのイラストが超絶かわいいのであった。

 

52歳の男性が書いたとは思えないほど、かわいいイラストだ。

と思ったら、このイラストを描いた人は、知る人ぞ知るハガキ職人・井上久夫さんなのであった。

■反応の声

 

 

 

 

その道で有名な人だったとは・・・。

 

※本記事内のツイートにつきましては、Twitterのツイート埋め込み機能を利用して掲載させていただいております。

記事提供:ViRATES

 

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先を読む。プレゼンは責任者よりも周りの若手に響かせた方がいい理由

プレゼンの場で相手側の決定権を持つ責任者だけを説得することに注力し、その周りにいる若手を無視したり、見下すような人に遭遇したこと、ありませんか? 無料メルマガ『ビジネス発想源』の著者でマーケティング戦略の指導者として知られる弘中勝さんによると、そういうタイプは未来を見られない発想力の低い人間で、ビジネスマンたるもの、そうした場で「次のキーパーソン」を見つける洞察力が必要と説いています。

次の人を見抜く力

洞察力が鋭い人は、「次のキーパーソンを見つけられます。簡単に言えば「次に来る存在」です。普通の洞察力しか持っていない人は、一番流行っているもの、一番影響力がある人、一番手前にあるものにしか目が行きません。みんながそっちに目を向けている間に、今はまだほとんど影響力のない2番手以降のものに目を向けているのです。

例えば、プレゼンテーションをしている時に、相手側は5人の出席者がいて、実質中央の責任者だけが決定権を持っていて、ほぼその人だけが交渉をしているとします。ほとんどの人は、キーパーソンはその1人で、あとはおまけでついてきている人たちだ、と小粒な感じで無視してしまいます。

ところが、洞察力の鋭い人は、おまけっぽい他の4人にもきちんと目を向け、「次に影響力を持つ人は、この人だな」ということを見つけてしまうのです。「次」というのは決して「2番目に偉い人」ではなく、例えば「5年後にはこの人がリーダーになっている」とか「他のプロジェクトで活躍し始める」とか、そういう未来的なことです。

「次」のために、そういう部分を見逃さない。それが洞察力の鋭い人の視点です。

「若者には、こういうものがウケるんです」というプレゼンテーションをしていて、決定権を持つオッサンがいかに首を傾げていても、別にそのオッサンを分からせようとしない。洞察力のある人は、例えば他のおまけの4人から、最も若い担当者に分からせようとしたりする

というのは、若者の話で最も近い年齢なので、このオッサンの決定権者が後になって、「若い奴ってそうなのか?」なんて彼に聞いて、「そうですね。間違いないですね」「そうか」と、実は決定にすごく影響があったりする

そのオッサンが大した判断力を持っていなくて、うちの企画の良さが分かってもらえなくても、数年後にあの有能そうな参加者が次に責任者になった時にはうちの企画の良さを分かってもらえてもっと面白い仕事ができそうだ。

そういう、長期的な発想で相手を見ます。

仕事で恥をかかないために。正しい「留守電メッセージ」の残し方

ビジネスの現場で、急を要するメールの返信が遅かったり、相手の携帯に繋がらなかったり…、なんて困った経験がある方も多いのではないでしょうか。無料メルマガ『仕事美人のメール作法』では著者・神垣あゆみさんが、そんなお悩みを解決する方法を紹介してくださっています。

メールか、電話か

メールでは長くなりそうな込み入った用件。事細かくメールに書いて送るより要点を整理して電話で連絡するほうが早いことがあります。

相手に伝わるように書いて説明するには時間を要します。十分な時間が確保できれば別ですが、時間を割いて言葉を選んで書いたのに相手にうまく伝わらず、込み入った用件がさらに複雑になってしまったのでは元も子もありません。

相手がすんなり理解できるように「言葉を尽くす」ことを忘れてはいけませんが、込み入った用件を的確かつ迅速に説明するために、「書く以外の手段があることも検討する必要はあります。

最初に資料をメールで送信してから、相手に電話をして資料をもとに説明するとか、メールでは説明に時間がかかりそうな内容は先に電話で概要を伝え、詳細についてはメールで補足するといった、電話とメールを併用する方法もあります。

文字では微妙なニュアンスが伝わりにくいと思うときも、何度もメールを書き直すより、ダイレクトに電話して説明する方が相手の反応もわかり、お互いに納得できたりします。決定や確認を急ぐ時もメールよりは電話のほうが確実です。

逆に、読めばわかるとか、急を要さず電話するまでもない用件であれば、(例えば、「わかりました」「理解しました」といった返事だけのやりとりなど)メールで済ませます。

相手の時間を無駄に奪わない、そして自分の時間も無駄にせず確実に伝えるには、メールが良いのか、電話が良いのかをその時々の状況に合わせて判断することが重要です。

アメリカで巻き起こった「アイスコーヒー」ブーム。どういうこと?

桜の季節もあっという間に終わり、良い気候が続く5月。東京でもしばしば夏日を記録し、暑い季節が近づいてきています。こんな時に飲みたくなるのが、氷の音もカラカラと耳に心地よい、アイスコーヒー。最近はサードウェーブコーヒー店も次々に進出し、日本におけるコーヒー消費量増加に拍車をかけていますが、実は今、アメリカではアイスコーヒーがブームなんだそう。日本では明治時代からも飲まれていたというアイスコーヒーは、現代でもすっかりカフェメニューの定番となりましたが、そのアイスコーヒーが「ブーム」とは、一体どういうことなんでしょうか?

米国大手コーヒーメーカーが続々と展開するアイスコーヒー戦略

日本でコーヒーというと、自動販売機で手軽に買える缶コーヒーや、レコードが流れる昔ながらの「喫茶店」がかつての定番でした。

しかし、今ではすっかりお馴染みとなったスターバックスやタリーズなどの大型コーヒーチェーン店や近年の欧米におけるサードウェーブコーヒーブームの煽りを受け、日本のコーヒー事情も変化しています。

2015年、都内にオープンしたblue bottle coffeeや、ニューヨーク・ブルックリン生まれのGORILLA COFFEEは、今でも連日大行列、大盛況で、お昼時の席の確保は平日でも至難の業となっています。

そんなコーヒーブームの震源地ともいうべきアメリカで今、巻き起こっているのが、「アイスコーヒーブーム」。

何だか今更?という気もしますが、スタバなどの大手コーヒーメーカーから新進気鋭のカフェに至るまで、現在新しいアイスコーヒー商品を次々に開発中とか。

実はアメリカ人は大のホットコーヒー好き

冷たい飲み物としては、アイスティーやエナジードリンクなどがシェアの大半を占めており、アイスコーヒーの消費量は全世界のわずか10%

アメリカ国内では国民の20%のみがアイスコーヒーを好み83%はホットコーヒーを飲んでいるとのこと

確かに、カフェでは各々ホットコーヒーにミルクやシュガーを入れて、自分好みの「オリジナルコーヒー」をカスタマイズしている姿をよく目にします。

それが近年、アイスコーヒーのシェアが急増しているのです。

2009年には、そのオーダー数がコーヒーメニューの19%を占め、2013年の初めまでには24%まで上昇しました

特に18歳から24歳の若者の間でその消費量が急増。

38%の若者がアイスコーヒーを好んで飲むという、世界平均をはるかに上回るシェア率を達成したのです。

何がきっけかでこのアイスコーヒーブームが到来したのかは定かではありませんが、冷たい飲み物や砂糖たっぷりのソーダで育った多くの若者たちが、大人になってから飲み始めたコーヒーに対しても同様の役割を求めているのだと分析する専門家もいます。

また同時に、消費者の間では甘味ゼロのエスプレッソやラテといった、コーヒーそのものの味を堪能する飲料への需要も増え、より本格的な味わいを求める声も高まっています。

 

Nikkiさん(@nmauc11)が投稿した写真

その証拠に、アメリカでは冬場でもアイスコーヒーの注文数が増えており、スターバックスではアイスコーヒーの新メニュー発売によって、2015年四半期のアイスコーヒーの売り上げが全世界的に20%増、「より良質、より低カロリーで低糖」な、アイスコーヒーやラテを取り扱いたいというWal-Martやコストコといった大型ストアも次々に名乗りを上げています。

問題が起きると、すぐオロオロする人に教えたい「切り分け思考法」

1つ解決したと思ったらまた1つ。「人生の悩み事」って尽きないですよね。そんな問題に直面した時、感情に溺れて右も左もわからなくなる、なんていう経験ありませんか? でももう大丈夫です。無料メルマガ『サラリーマンで年収1000万円を目指せ。』で著者の佐藤しょ~おんさんが、人生の荒波を乗り切るための「正しい思考法」をレクチャーしてくださっています。

問題を切り分けしろ

人生をやっていると様々な場面で問題に直面します。私のように日常生活で付き合う人が相当限定されている(家族以外にはほんの数人だけ)というライフスタイルを送っていても、未だに「どこからそんな面倒な問題が降ってくるわけ?」と言いたくなるような問題が発生し、これに対処しなきゃならないんです。

ましてやサラリーマンとして働いていた頃なんて、日々発生する問題を解決させることでお給料をもらっているような気がしていました。1週間で1つも問題が報告されなかったことなんて、ほとんど記憶にありませんから。

ですから、人生に於いて問題を忌避したりこれをゼロにしようなんて考えるのは時間のムダですよ。生きるということは問題という海をサーフィンするようなものですから。

そうは言っても、問題を避けよう、そこから逃げようとする人って世の中にはたくさんいるわけで、どこの会社にもたくさんいますよね。そういう人を見ていて気付く共通点は、「問題の切り分けが正しく出来ていない」ところにあるんです。

切り分けという言葉は、エンジニアの用語なんですかね。説明すると、「何が」、「どういう理由、原因で」、「どういう順序で」発生したのかを論理的、つまり理屈で辻褄が合うように整理するということです。

私はエンジニア的な仕事が長かったからか、何かが起こると、

・何が起こったのかを、漏れなく理解したい
・その発生したことを、発生した順番通りに理解したい
・そこから因果関係を導き仮説を立てたい

という欲求が強く立ち上がるんです。これはたとえ問題が人間関係でも同じです。ケンカになった、というのは最終的なイベントに過ぎなくて、ケンカが発生する何日も、場合によっては何年も前から今回のケンカの歯車は動いていたのかも知れません。3年前に缶コーヒー代で貸した100円をまだ返してもらっていない、ということが仲違いの最初のきっかけだったなんてこともあるくらいですから。

台湾人が問う、日本の「植民地支配」は本当にあったのか?

かつて日本は台湾を植民地として支配していた―。学校でこのように習った方も多いのではないでしょうか。しかしこれに異を唱えるのは、台湾出身の評論家・黄文雄さん。メルマガ『黄文雄の「日本人に教えたい本当の歴史、中国・韓国の真実」』で開始された新連載で、「歪められ、貶められ続けてきた日本の過去を修正する」とし、日台の「真の歴史」を綴っています。

日本人がつくった台湾 第1回 台湾は日本の植民地だったのか

戦後、日本帝国時代の台湾、朝鮮、満州は「三大植民地」と見なされ、植民地ゆえの搾取、虐殺が日本軍によって行われたとされてきた。さらに日本嫌いの進歩的日本人や中国人のなかには、琉球(沖縄)や北海道まで日本の「内国植民地」だと主張する者までいる。

しかし、朝鮮は日韓(朝)両国の「同君合邦国家」であり、近代国民国家形成史から見ても日本の植民地ではないことは史実である。さらに満州国の成立は、国際連盟で中国から提訴されたものの、日本、ドイツ、イタリアをはじめとする多くの国家から正式に承認された五族協和の近代国民国家であり、これを植民地と呼ぶことは不可能である。朝鮮や満州でさえこのような事実があるのだから、ましてや国内の琉球や北海道が日本の「内国植民地」と称するのは、言葉遊びも甚だしいというものだろう。

日帝の植民地支配を声高に非難する中国や韓国だが、史実として朝鮮や満州が日本の植民地ではなかった一方、親日派が多いとされる台湾はどうだったのだろうか。

実は、むしろ台湾こそ日本帝国の植民地であったかどうかという判断が微妙なのである。戦後の日本人のなかには、それを否定する人はほとんどいないし、「日本植民地の優等生(模範生)」とまで言う人もいる。実際、日本が台湾を植民地とするかどうかということは、日清戦争後の下関条約によって台湾の永久割譲が決定して以降、当時の日本国内でもさまざまな議論を呼んだ問題だった。

論争の内容は、大きく二つに分けることができる。

ひとつは日本国憲法を台湾に適用するか否かというものである。これまで、植民地に憲法を適用したという類例は世界的に見ても皆無だったからだ。

もうひとつは、実質的な台湾経営をめぐっての「植民地経営論争である。ことに、台湾の実質的経営をめぐっては、二つの意見が対立していた。後藤新平が主張する、台湾の慣習に従いつつ文明開化や殖産興業を成し遂げるという、イギリスを範とした「植民地経営方式と、後に総理大臣となった原敬が主張する、九州や四国と同じような「内地延長主義方式である。この植民地論争については、本連載において、詳しく説明する。

日本発「パンツ界のエルメス」はいかにして海外ブランドを蹴散らしたか?

「パンツ界のエルメス」を目指すという強烈なメッセージで注目を集める男性用アンダーウェアメーカーの「TOOT」(トゥート)。そのメッセージには経験に裏付けられた高度な技術や縫製に対するプライドが込められていました。無料メルマガ『MBAが教える企業分析』では、競合と一線を画する「TOOT」のユニークな戦略を紹介しています。

強力なメッセージ

今回は「パンツ界のエルメス」を目指している人気の企業を分析します。

TOOT(国産メンズアンダーウェアメーカー) 

戦略分析

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■戦場・競合

・戦場(顧客視点での自社の事業領域):男性用高級アンダーウェア(男性用高級パンツ)
・競合(お客様の選択肢):ユニクロなどのファストファッションブランドや海外のデザイナーズブランドなど
・状況:市場規模はここ数年、縮小傾向のようです。

■強み

1.長持ちする(高い耐久性)

・何度も洗濯した後でも、だらしなく伸びない

2.履き心地がいい

・厳選された生地を使用
・ゴワツキの少ない肌触りの良い縫製

3.豊富なラインナップ

・スポーティーでセクシーなデザインなど、多彩なデザイン
・週に1回は新作をリリース

 ⇒上記の強みを支えるコア・コンピタンス

★「確かな縫製技術」と「縫製に対するプライド」

・国内自社工場の熟練した日本人職人による、確かな縫製技術
→ほつれにくいように下着には滅多に使わないカン止めを至る箇所に打っています。
・縫製に対するプライド
→通常2から3本針のミシンで接ぎ合わせるところを4本針ミシンで仕上げることにより、生地全体を平坦に縫い合わせるので、ゴワツキの少ない肌触りの良い縫製になります。

上記のような技術やプライドがあるからこそ、強みを実現できているといえます。

■顧客ターゲット

・見えないおしゃれを重視する男性
・下着にこだわりのある男性

なぜ日本の夫婦は子供が生まれてから急激に愛が冷めるのか?

出産を控えた妻が臨月を迎え、夫は妻のお腹に手を当てて胎児の動きを感じてから、愛の言葉をささやき合って眠りにつく。その12ヶ月後……。毎晩、妻は夫にイライラし、夫は家庭での居心地の悪さを感じている。セックスどころか、スキンシップさえない。

―このような夫婦は、日本では決して少なくないだろう。どうして、出産後に夫婦の愛は冷めていくのだろうか? 

男性の長時間勤務が産後の夫婦仲に与える影響とは?

夫婦の愛が冷めていく理由の1つに、産後の妻の不安や「イライラ」があげられるだろう。内閣府経済社会総合研究所の研究によれば、未就学児の子どもを育てている女性は、子どものいない女性と比べ、「イライラしている」割合が高い状況だという。

子育て中の女性のうち、イライラを感じている頻度が高い女性の特徴は主に以下のようなものがあげられる。

・夫の帰宅が遅いなど、「(夫の)気が張りつめている」と感じる女性
・「正規雇用」よりも「有期雇用」「無職」の女性
・家事・育児を「もっぱら自分ひとりで」受け持つ正規雇用の女性

OECDの調査では、日本人男性の家事時間は、加盟諸国の中では最短という結果となっているが、彼らが家庭において家事や育児を手伝うことができない理由の1つが、長時間勤務である。OECDの「Better Life Index」によれば、日本人男性の長時間勤務が出産、育児、第2子以降の出産といった、ライフイベントにも大きな影響を与えているという。

例えば夫の帰宅が、子どもが寝た後の10時以降だった場合、子どもを寝かしつけるまで多忙で孤独な時間を過ごしてきたことを理解して欲しい妻と、仕事で疲れ切った夫とで、心の「すれ違い」が生じるのは、当然の流れなのかもしれない。

こうして女性が育児を抱え込むことで、子どもと母親は精神面で密着していく。日中、2人のライフスタイルが確立する一方で、夫の手伝う「隙」が消滅する。この悪循環が繰り返された場合、必然的に夜の夫婦時間の質にも影響し、「妻が不機嫌で、夫は居心地が悪い」という状況が訪れることも珍しくないだろう。

これまで見えなかった男女の役割分担意識に気づき、閉塞感を抱く妻

出産後、夫婦仲が悪くなる2つ目の理由としては、女性が出産後に育児に専念する以外の道を閉ざされ、閉塞感を抱きやすい点もあげられる。2015年に『世界経済フォーラム』が発表した世界各国の男女間の格差に関する調査では、日本は145か国中101位という結果だった。100位のキプロスと102位のスワジランドにはさまれた日本は、10年前の80位から順位をジリジリと下げている。

データを詳しく読み解いていくと、日本は、経済面での男女間格差が106位と、先進国では最低水準に沈んでいる。このことからわかるのは、日本では女性に与えられるビジネスチャンスが極端に少ないということだ。

出産を機に退職するか。出産前から「保育園探し」に励み、育児・家事と仕事を両立しながら、時短勤務でも会社組織に影響のない仕事を得るか。子育てが少し落ち着いたらパートやアルバイトなどの非正規の職を得るか。出産後の働き方の選択肢がきわめて少ないという閉塞感が女性を覆っているといえる。

女性特有の閉塞感は、「働き続ける」以外の選択肢を抱くことができない夫となかなか共有できるものではなく、ますます夫婦間の溝を深めているのではないかと推測できる。

添い寝はセックスレスの原因だと断定はできない?

夫婦仲を手っ取り早くチェックする方法の1つに「セックスの頻度」がある。かなり前になるが、避妊具メーカーのDurex社が2005年に公表したデータが日本中に衝撃を与えた。なぜなら、日本人の1年間の平均セックス回数が45回と、世界平均の103回に遠く及ばなかったからだ。

産後の夫婦仲を冷めさせる原因として、「欧米と違って、産後の親子が同室で寝るのが原因では?」という意見もあるだろう。ところが、ジャーナリストのメイリン・ホプグッド著の『How Eskimos Keep Their Babies Warm』によれば、乳幼児との添い寝文化を持つ国は決して珍しくない。にもかかわらず、日本のセックス頻度が群を抜いて低い状況は、前述したように、男性がストレスフルな仕事、女性が仕事や育児、家事で疲れ切って閉塞感を感じていることが主な原因なのかもしれない。

また、添い寝というより、日本の「夫婦は男女というより家族」という感覚が、夫婦間の性的欲求を冷却させている可能性もある。

妻の出産後、夫の仕事や家事への向き合い方はその後の夫婦関係に大きな影響を持つ。数々の少子化対策が打ち出されているが、産後の夫婦間の愛情の変化にはあまり目が向けられていない。この問題は、少子化のみならず、子どもの成人後にも子離れできない母親や、定年後に地域で居場所をなくしてしまうシニア男性に直結する。「産後の妻の恨みは末永く続く」と言われているが、産後の女性の孤立感を解消し、安心感を提供することが、後の夫婦仲の維持にも、少子化対策にも直結するだろう。

(北川和子)

 

記事提供:ニュースフィア

銀座の美人ママが爆弾発言。水商売の常識「同伴」は必要ない?

毎回好評をいただいている銀座の美人ママによるメルマガ『銀座ママ日高利美のメールマガジン「銀座の教え」』。今回は、誰もが耳にしたことがある「同伴」という水商売独自のシステムについて。同伴をするとホステスさんにどんなメリットが? そしてあまり聞かない「店前同伴」とは? 遊び慣れている人も、そうでない人も、ちょっと覗いてみたい夜の銀座のヒミツをお教えします。

「同伴」という言葉をご存知ですか?

一般的に「同伴」とは一緒に連れて(連れ立って)いくこと。

父兄同伴とか夫人を同伴するとかのように使われます。

ですが、夜の世界の同伴」とは「同伴出勤」のことで「ホステスがお客様と一緒にお店に入ること」を意味します。

前号ではお客様もホステスさんもお店側も楽しく良い関係でいられるために「同伴には暗黙のルールが存在」するということをお伝えし、同伴について「お願い」という形で「同伴の暗黙のルール6つ」を書かせて頂きました。

今回も「同伴」について書かせて頂いてみようと思います。

銀座のホステスさんはお店に入店する時に「ノルマ」や「ペナルティ」を言い渡されることが殆どです。

ノルマ」とはお店が設定している目標のことで月の同伴の回数や月の指名数、パーティ期間中の集客組数、月の最低売り上げの設定など、お店によっては個々に話し合いなどで設定されていて人によって回数や報酬金額が違ってきます。

達成されないとペナルティを受けることになります。

ペナルティ」とは基本的に罰金のことで、遅刻や当日欠勤、無断欠勤、ノルマ未達成などの守らなければいけないそのお店の規則を守れなかった時に報酬から引かれるお金のことです。

そのホステスさんを雇うにあたってお店側として最低限達成して欲しいことをノルマとして伝え、そのホステスさんがノルマを達成できる前提で報酬を決めています

ですので、達成できなければペナルティとして報酬から罰金として引かれてしまうということです。

強制同伴日があるお店もあるので、月に4回から8回くらい同伴しなければいけない日があるホステスさんもいることと思います。

ノルマもペナルティも入店当初はないと言っているお店も3カ月ぐらい経ってくるとノルマやペナルティを課してきて、達成できないホステスさんと話し合いの場を設けることもしばしばなのではないでしょうか?

お店側はノルマやペナルティをホステスさんに課すことでお店側のリスクの軽減を図っているわけです。

ですが、私のお店ルナピエーナには本当にノルマもペナルティも存在しません

理由は私がルナピエーナをオープンさせた2001年より前に働いていた時に遡ります。

私は自分のお店をオープンさせるまで銀座で6軒のお店で働かせて頂きました

18歳の時に初めて勤め一週間でクビになったクラブの後、2年ほど働かせて頂いていたルルド2というお店はホステスさんが常時4、5人の小さなお店でノルマやペナルティがないお店でした。

もちろん、お客様から誘って頂いた時には同伴させて頂いていたのでのですが、お店からの強制ではありませんでした。

その環境に慣れていたこともあり、20歳の時に選んだベルディというお店もホステスさんが常時5、6人の小さなお店で売上のホステスとして月々お店側との契約で一定以上の金額を売り上げる契約で雇って頂いたのですが、条件として強制のノルマやペナルティがないと言う形で2年ほど働かせて頂いていました。

こうして私を雇うことでお店側が私に望む売上げ以上の利益を提供すればノルマやペナルティを課されないことを知っていた私は、その後に働かせて頂いたお店とも「交渉」し「条件」を提示して、ノルマやペナルティを課されることなく働かせて頂いていたのです。